山城水力電気株式会社（やましろすいりょくでんき かぶしきがいしゃ）は、大正時代に存在した京都府南部を供給区域とする電力会社である。
前身の笠置水電は1914年（大正3年）に開業。1919年（大正8年）に設立された山城水力電気は、笠置水電が経営した京都府相楽郡・綴喜郡における供給事業を引き継ぐとともに、和束川に水力発電所を建設した。存続期間は3年と短く、1922年（大正11年）に供給区域が隣接する東邦電力（旧・関西水力電気）へと合併された。
歴史 前身・笠置水電 1905年（明治38年）、奈良県奈良市に関西水力電気が設立された『名古屋電燈株式會社史』197-205頁（「関西水力電気株式会社沿革概要」）。同社は1907年（明治40年）から翌年にかけて、奈良県と京都府をまたいで流れる木津川支流白砂川・布目川に水力発電所を建設。並行して奈良県内で供給を拡大しつつ、県境に接する京都府相楽郡のうち木津町（現・木津川市）および笠置村（現・笠置町）にて1911年（明治44年）1月より、加茂村（現・木津川市）にて翌1912年（大正元年）8月よりそれぞれ配電を始めた。
関西水力電気が一部進出した京都府相楽郡では、さらに1913年（大正2年）12月に事業許可を得た「笠置水電紡績株式会社」も供給区域を設定した『電気事業要覧』第7回74-75頁。逓信省の資料によると、同社の供給区域は相楽郡では上狛村（現・木津川市）・棚倉村（同）・祝園村（現・精華町）などで、他に北隣の綴喜郡田辺町（現・京田辺市）・井手村（現・井手町）なども含む。この笠置水電紡績は中岡栄次郎（奈良県添上郡大柳生村、酒造業服部英雄(1915) 368頁）ほか10名により発起されたもので、最初の事業許可申請は1907年にさかのぼる「[ 彙報 笠置水電認可]」『工業雑誌』第40巻第524号、工業雑誌社、1914年1月、117頁 (NDL-DC)。許可時点では電源として相楽郡笠置村に打滝川（白砂川支流）を利用する水力発電所を新設する予定であった。
笠置水電紡績は1914年（大正3年）6月23日、資本金10万円で笠置村大字笠置に発足した「[ 商業登記 会社設立]」『官報』第578号附録、1914年7月4日 (NDL-DC)。社名の通り本来は電気事業とともに紡績事業を兼営する計画で資本金も100万円予定であったが『木津町史』本文篇919-923頁、現実には発足の会社目的に紡績業はなく、同年9月には「笠置水電株式会社」への社名変更で社名からも消された「[ 商業登記 笠置水電紡績株式会社]」『官報』第647号、1914年9月26日 (NDL-DC)。なお社名変更と同時に本店も笠置村から京都市上京区へと移されている。役員は計5人おり、井上静雄（京都、井上鉱業社長『人事興信録』第4版い12-13頁）が社長、大塚矢太郎（京都）が常務をそれぞれ務める日本産業調査会(1916) 115頁。
笠置水電は1914年12月19日に開業したが、自社発電所は未完成であり、電源は関西水力電気からの受電であった『電気事業要覧』第8回80-81頁。当初の受電高は最大80キロワットで、関西水力電気により笠置水電上狛開閉所まで送電線が引かれた。
山城水力電気の推移 他方、笠置村の西にあたる相楽郡東和束村（現・和束町）・西和束村（同）では、木津川支流和束川で水力発電を行う「和束川水力電気」の起業が進行した。和束川水力電気発起人（相楽村田中菊松ほか7名）が京都府から和束川水利権を許可されたのは1907年3月にさかのぼる。この和束川は水利権獲得にもかかわらず長く開発が実行されなかったが、1917年（大正6年）5月になって従来の発起人8名が脱退、新たに稲葉弥吉（木津町）・松岡孝吉（加茂村）ら「山城水力電気」発起人が加入するという動きが生じる藤田貞一郎(1993) 26-30頁。発起人交代後は会社設立手続きが進行、1919年（大正8年）3月11日に和束川水力電気株式会社の創立総会開催に至った。会社所在地は相楽郡木津町大字木津、設立時の資本金は50万円。社長は稲葉弥吉、常務は松岡孝吉がそれぞれ務める『帝国銀行会社要録』第8版京都府31頁。
前記「山城水力電気」発起人は笠置水電の事業買収に向けても動いていた。まず1917年4月、松岡孝吉が株式取得の上で笠置水電の取締役に就任。次いで稲葉弥吉が筆頭株主となり同年8月取締役社長となった。また笠置水電は8月本店を京都市内から相楽郡木津町木津へと移転している「[ 商業登記 本店移転]」『官報』第1557号、1917年10月9日 (NDL-DC)。翌1918年（大正7年）8月、笠置水電は臨時株主総会にて和束川水力電気への事業譲渡（売却価格25万8369円）を決定。和束川水力電気の発足後、1919年5月6日に笠置水電から和束川水力電気への電気事業関連資産の引き継ぎが完了した（逓信省からの事業譲渡認可は6月12日付）『加茂町史』第五巻397-398頁（「山城水力電気株式会社第2回事業報告書」）。笠置水電の事業を引き継いだ和束川水力電気では1919年5月29日に山城水力電気株式会社へと社名を変更する。一方で笠置水電は8月25日付で解散した「[ 商業登記 笠置水電株式会社]」『官報』第2171号、1919年10月29日 (NDL-DC)。
山城水力電気の和束川水利権は西和束村・東和束村にそれぞれ1か所ずつ許可されていたが、同社ではそのうち西和束村側の開発に取り掛かった。発電所は「山城第一発電所」（後に「和束川発電所」へ改称）といい『東邦電力史』89-93頁、1920年（大正9年）6月より運転を開始した「山城水力電気株式会社第4回事業報告」（J-DAC「企業史料統合データベース」収録）『許可水力地点要覧』126-127頁。発電所所在地は西和束村石寺字下知山「[ 東邦電力株式会社工場財団]」『官報』第3723号、1925年1月22日 (NDL-DC)、出力は185キロワットである。自社発電所完成により関西水力電気からの受電は打ち切られるが、一方で供給区域の拡大も可能となった。
1920年8月に社長の稲葉弥吉が死去する。その後は戸尾善右衛門（奈良県生駒郡都跡村）が社長を務めた。
1921年（大正10年）9月2日、山城水力電気は関西水力電気との間に合併契約を締結した。合併条件は、関西水力電気が33万3300円を増資し、それに伴う新株（1株額面50円払込済み）を解散する山城水力電気の株主に対し持株3株（同）につき2株の割合で交付する、というものである。関西水力電気は同年10月18日、愛知県の名古屋電灯と合併し関西電気となるとともに『東邦電力史』82-86頁、山城水力電気の合併を株主総会で議決する「関西電気株式会社第33期事業報告書」（J-DAC「企業史料統合データベース」収録）。山城水力電気側でも同日株主総会を開いて関西電気への合併とそれに伴う会社解散を決議している「[ 公示催告 関西電気株式会社・山城水力電気株式会社]」『官報』第2775号、1921年11月1日 (NDL-DC)。翌1922年（大正11年）3月16日には逓信省から合併認可が下り、同年6月26日関西電気で合併報告総会が開かれて合併手続きが完了「関西電気株式会社大正11年下半期営業報告書」（J-DAC「企業史料統合データベース」収録）、同日山城水力電気は解散した。さらに同日、存続会社の関西電気は東邦電力へと改称している『東邦電力史』103頁。旧山城水力電気区域は旧関西水力電気区域とともに東邦電力では奈良支店の管轄とされた『東邦電力史』417頁。
供給区域と供給成績 1921年（大正10年）10月末時点における、供給開始済みの電灯・電力供給区域は以下の京都府内22町村である。 相楽郡（13村） 相楽村・上狛村・高麗村・棚倉村・瓶原村（現・木津川市） 山田荘村・祝園村・稲田村・狛田村（現・精華町） 西和束村・中和束村・東和束村・湯舟村（現・和束町） 綴喜郡（1町8村） 田辺町・普賢寺村・三山木村・草内村（現・京田辺市） 井手村・多賀村（現・井手町） 青谷村（現・城陽市） 田原村・宇治田原村（現・宇治田原町）
同じく1921年10月末時点における供給成績は、電灯需要家数9057戸・取付数1万3307灯、据付電動機64台・使用馬力数215.5馬力であった。
また上記の半年後、1922年4月に宇治田原村の北側にあたる滋賀県栗太郡大石村（現・大津市）を供給区域に追加する許可を得ている「関西電気株式会社大正11年上半期営業報告書」（J-DAC「企業史料統合データベース」収録）。同村における配電工事は東邦電力時代の同年9月末に落成した「東邦電力株式会社大正11年下半期営業報告書」（J-DAC「企業史料統合データベース」収録）。
脚注
注釈
出典
参考文献 企業史
逓信省資料
その他書籍
記事
関連項目 合同電気 - 1930年から1937年にかけて、東邦電力奈良支店の移管をうけ経営