海洋牧場(かいようぼくじょう)は、一般的には将来的に需要の拡大が見込まれる魚介類を沿岸域で増殖して生産性を高めるもの。マリーンランチングともいう(英語ではmariculture、marine farm、marine ranchingがある)。ただし、陸上の農耕地のように単一作物に特化した栽培生態系を作ることは困難とされ、海中では無用もしくは有害生物の混在もあるため、生態系の安定の維持と病害の発生を抑制しつつ一定の魚種をどこまで優先しうるか見極める必要がある。
海洋牧場と漁業生産 海洋牧場の設定による漁業生産の増加には、飼料生物の増加、好適生活圏の拡大、種苗の安定的増加が必要とされている。 飼料生物の増加 - 人工湧昇等により海域のプランクトンや小型生物を増やし基礎生産力を上げる 好適生活圏の拡大 - 人工の砂泥域開発や岩礁域開発により対象生物の好適生活圏を広げる 種苗の安定的増加 - 産卵場の確保や幼生の保護など種苗を安定的に増加させる
海洋牧場の環境制御 魚種に合わせた漁場環境を整備する必要があり、水環境や底環境の制御技術と制御施設の建造施工が必要となる。水環境は漁場環境を形成する主要な要因となっている。また、底環境は底棲生物の生息や底層の水環境に影響を及ぼしており、海藻胞子や貝類幼生の挙動と底層流との関連を含め、底層流の制御や底質改善のための海底工の施工が行われる。
日本における構想と魚群行動制御 日本では、200海里漁業水域の定着を背景に、水産庁が1985年度(昭和60年度)に「マリノベーション構想」を開始して沿岸・沖合水域の総合整備と「つくり育てる漁業」を推進し、地方自治体の調査事業によって全国26地域で同構想がまとめられ、1988年(昭和63年)の技術論では資源管理型漁業システムの構築に対象魚介類の行動制御が課題とされ、海洋牧場を広い海域で魚介類の行動を制御しながら発生から採捕・収穫までを管理する漁業システムとして紹介し、対象魚種の種苗を生産・放流して高い回収率で漁獲することを中心課題としていた。要素技術には、湧昇流や底層流の制御などの海域制御、産卵礁・保護培養礁・魚礁などによる増殖場造成、養殖施設、環境・魚群モニタリングに加え、逸散防止、遮断、誘導、滞留・飼付けなどの魚群行動制御があり、行動制御の刺激として音、光、電気なども検討されていた。
放流魚の行動制御の一つとして、給餌と音を組み合わせて条件付けする音響馴致が試みられ、1997年(平成9年)のマダイを用いた実験では、給餌時に300 Hzの断続音を与えて馴致した稚魚が放音時に音源へ接近する条件反応を示した。一方で、接近後に音源から離れる行動も観察され、著者らは従来用いられていた300 Hzの断続音について、放流後の馴致魚を誘引する手段として十分な効果を示さない可能性を指摘した。
実海域では、1986年(昭和61年)以降に大分県海域でマダイを対象とする音響設備を備えた海洋牧場が5か所造成され、そのうち4か所が豊後水道北部の臼杵湾・津久見湾に置かれた。1994年(平成6年)の漁業管理シミュレーションでは、天然魚と放流魚の純利益を指標として、種苗放流、サイズ規制、操業日数とその組み合わせから12種類の管理ケースを扱い、種苗放流だけでは十分な純利益が得られず、サイズ規制を組み合わせた管理で経済効果が高まるとされ、管理目標の達成には開始から5年程度を要する結果が示された。
出典
外部リンク
『海の牧場』(1967年) - 日本人が動物蛋白質の7割以上を求めている海の幸───それを積極的かつ人工的に育てる研究が進捗している、その模様を描写。科学技術庁(現・文部科学省ほか)の企画の下で東京シネマが製作。『科学映像館』より