アメリカ合衆国海軍の原子炉一覧は、アメリカ海軍によって設計、建造、運用されている原子炉の一覧である。
アメリカ合衆国海軍の原子炉 アメリカ合衆国海軍の原子炉は、アメリカ海軍の艦艇に搭載され、推進・発電および航空母艦上から航空機を射出するカタパルト用の蒸気の生成、およびいくつかの副次的な用途に使用されている。そうした原子炉には完全な発電所としての能力が付随している。
アメリカ海軍における原子炉の基本仕様は、1955年に初の原子力推進艦艇である原子力潜水艦ノーチラスが就役して以来、一貫して加圧水型原子炉であり、炉心での核分裂反応により発生した熱をに加圧された一次冷却水を加熱して325℃前後の温度で外部に取り出し、熱交換器で二次冷却水を加熱して、225℃、程度の飽和水蒸気を生成させ推進器につながるタービンを駆動させる。熱交換器を通過した一次冷却水は温度を下げて炉心へ還流する。
最後に建造された通常動力型潜水艦であるバーベル級の最後の1隻が1990年10月、最後の通常動力型空母であるキティホークが2009年5月にそれぞれ退役して以後、アメリカ海軍には通常動力の潜水艦・航空母艦は存在しない。アメリカ海軍は原子力を動力とした巡洋艦を9隻保有していたが、すべて退役している。これらの原子炉は複数の企業によって設計され、ペンシルベニア州ウエストミフリンの、ニューヨーク州ニスユカナの、ニューヨーク州ウエストミルトンの、アイダホ州のアメリカ海軍原子炉施設（アイダホ国立研究所の一部）といった政府（エネルギー省）所有・請負民間業者運営で、の管理下にある研究施設で開発及びテストされている。これらの施設はまた、長年にわたって、原子炉運用の資格をもった海軍の要員を訓練するためにも運用されてきた。
アメリカ海軍の原子力開発史 動力炉の草創期とアメリカ海軍 アメリカ海軍における核分裂エネルギーの実用目的への応用への取り組みは、第2次世界大戦前にさかのぼり、1939年には、核分裂エネルギーの利用を検討する小規模なグループが編成され、その過程で海軍の技術者（Ross Gunn）は潜水艦の動力への応用の可能性を着想し、開発計画書まで作成したものの、核分裂エネルギーを爆弾として利用する核兵器を開発するマンハッタン計画が1942年9月に開始されると、海軍のグループは解散したという。第2次世界大戦前後における圧倒的な国力の優越を背景に、アメリカは原子爆弾だけでなく発電用原子炉の研究においても、諸国をリードした。第2次世界大戦後の工業化の過程でエネルギー源が石炭から石油にシフトしたが、それと同時に将来的な枯渇のリスクも見通されるようになり、石油資源への依存を回避する手段としての原子力は注目される技術であった。この時期、原子炉は未知の技術的挑戦であり、初期の原子炉開発とは、根幹となる核燃料・冷却材・減速材の3つの技術的要素について、実用性の観点から最適の組み合わせを見出すこと（炉型選定）に帰着した。とはいえ、エネルギー資源に恵まれているため、差し迫った危機感がなく、開発の方向性を早期に限定する必要のなかったアメリカは、同様に原子力開発に着手した他の諸国、具体的には、イギリス、フランス、カナダ、ソ連などとは異なり、開発の方向性を早期に限定することなく様々なオプションを検討する余力に恵まれていた。加えて、原爆開発の過程でアメリカではウラン濃縮の技術が確立しており、「燃えやすい」優れた燃料を容易に手に入れられたために、原子炉の主要な技術的要素である核燃料・冷却材・減速材の選択の上で有利であった。濃縮技術がなく、核燃料として燃焼効率の劣る天然ウランを用いることを余儀なくされたイギリスやフランスでは、これらの技術的選択肢が限定されざるを得ないだけでなく、黒鉛炉や重水炉の非経済性や非効率性に直面せざるをえなかった。
1946年、ウィスコンシン大学のファリントン・ダニエルズは、シカゴ大学冶金研究所所長を務めたのち、発電用原子炉の概念を提唱し、やがて発電用原子炉の概念が受け入れられて（オークリッジ国立研究所の前身の一つ）で本格的に研究が開始された。シカゴ大学におけるエンリコ・フェルミらによる「シカゴ・パイル」と同様、ダニエルズらによる原子炉も「ダニエルズ・パイル」と呼ばれるようになり、アメリカにおける発電用原子炉開発の出発点となった。このとき、ダニエルズらによる発電炉の研究にアメリカ海軍において後に原子力海軍の父と称されるようになるハイマン・リッコーヴァー大佐をリーダーとするアメリカ海軍の士官及び民間人からなるグループが参画しており、その過程で、リッコーヴァーは、原子炉が潜水艦用の動力源として極めて望ましいという着想を得た。東西冷戦下で潜水艦の軍事的重要性は高まっていたが、動力源の制約から潜航時間は依然として限られたものでしかなく、その延伸が望まれていた。リッコーヴァーは自らの着想が、前述のように1930年代末に海軍のロス・ガンによって同様の点から着目され、原子力潜水艦の開発計画書まで作成されていたことを後に発見して、自らの着想に自信を得て、並外れた強力なリーダーシップと政治力を発揮して、チェスター・ニミッツ海軍作戦部長に働きかけて、アメリカ原子力委員会と海軍の双方に潜水艦用原子炉の開発組織を立ち上げた（1948年1月：海軍艦船局核動力部、1949年：原子力委員会海軍反応炉部）だけでなく、トルーマン政権のジョン・サリヴァン海軍長官への原子力潜水艦開発推進の提言を実現させた。
リッコーヴァーは、前記の海軍艦船局核動力部と原子力委員会海軍反応炉部の2つの組織のトップに就任し、潜水艦用原子炉の開発に邁進した。海軍艦船局核動力部と原子力委員会海軍反応炉部は、後者が前者を監督するという位置づけにあるが、その2つの組織の長を兼ねることにより、リッコーヴァーは2つの立場を使い分けて、海軍と原子力員会に対して自分の主張を貫徹させた。また、この時期に海軍においてもフォレスト・シャーマン海軍作戦部長は原子力空母の研究を望んだが、この時点では進展を見ることなく途絶えたという。
リッコーヴァーは当時の米国の2大重電メーカーであるウェスティングハウス（WH）とゼネラル・エレクトリック（GE）に潜水艦用原子炉の概念設計を依頼した。依頼にあたってリッコーヴァーは以下の2つの条件を課した。 潜水艦の艦内に搭載し得るように小型に収めること 冷戦下におけるソ連との軍拡競争を前提に早期に実現可能であること
アメリカにおける原子力開発への参画でも先行し、ウィスコンシン大学のファリントン・ダニエルズの提唱で1946年からオークリッジ研究所で始まっていた発電用原子炉「ダニエルズ・パイル」の研究に海軍とともに参画して原子炉に関する知見を蓄積し、ダニエルズ・パイルの中断後は、オークリッジ国立研究所での軽水を冷却材・減速材とする熱中性子炉（後の加圧水型炉）の研究に参画していたWHは加圧水型炉を提案・推進した。それに対し、アメリカにおける原子力開発では後発であり、マンハッタン計画に周辺的な役割で参画していたに過ぎなかったGEは、1946年5月にアメリカ海軍向けの艦艇用原子炉の開発を行うの運営契約を獲得したのを機に、将来の発電炉として本命と考えられていた高速増殖炉の概念を基礎としつつ、リッコーヴァーの要求した早期実現性に応えるため、問題の山積していた高速中性子による高速炉よりも取り扱いの容易な中速中性子を用い、冷却材には液体金属ナトリウムを採用することによってコンパクトさを実現することをそれぞれ目論んだ、高速増殖炉の変形ともいえる中速中性子炉の提案を推進する方針を固めた。
液体金属ナトリウムのもつ冷却材・減速材としての優れた性質とその反面にある厄介な物理的性質のため、GEの提案した液体金属冷却炉が問題含みであることが明らかになる一方で、WHによる加圧水型炉が成功を収めると、リッコーヴァーは液体金属冷却炉を早々に見切り、液体金属冷却炉を搭載した原子力潜水艦を加圧水型炉に換装するよう命じた。
空母用原子炉と商用原子力発電所 世界初の原子力潜水艦として1954年1月に就役したノーチラスは、動力はともかく、船体についてはリッコーヴァーの関心が乏しかったこともあり、GUPPY改修型の船型にとどまったが、在来型の通常動力潜水艦とは異次元の能力を持つことを実証したことにより、竣工からわずか2年後の1956年には、「以後の潜水艦建造を原子力艦に注力する」との宣言がなされ、195会計年度建造のバーベル級を最後に通常動力型潜水艦の建造は打ち切られた。
潜水艦用原子炉の開発が始まるのと前後する1949年には、当時の海軍作戦部長フォレスト・シャーマンが1949年に原子力空母の研究を望んだが、当時の技術水準ではめどが立たず立ち消えた。しかしその後、アーレイ・バークが1955年に海軍作戦部長に就任すると、全艦艇が原子力化された空母機動部隊を念頭に、艦艇局に対し、航空母艦から、巡洋艦、フリゲイト、駆逐艦に至る水上戦闘艦艇の原子力化の研究を命じた。艦艇局の答申は、原子力機関の搭載は航空母艦からフリゲイトまでは可能なものの、最小のフリゲイトでも全長150メートル、満載排水量8500トンを必要とし、駆逐艦には不可能というものであった。
潜水艦用原子炉と原子力潜水艦を成功させたリッコーヴァーは次いで、航空母艦用原子炉の開発プロジェクトを立ち上げた。しかしながら、朝鮮戦争への財政負担の増大を背景にこの開発は中止された。しかし、リッコーヴァーは容易には断念しなかった。アイゼンハワーの「原子力平和利用宣言（Atoms for Peace）」演説のいわば目玉として、1954年には原子力法が改正され、民間が原子炉を所有、運転することができるようになると、ピッツバーグに本社を置くドゥケーン・ライト社とアメリカ原子力委員会との間で、アメリカ初の商業用原子力発電所となるシッピングポート原子力発電所（Shippingport：PWR、出力90MWe）の建設契約が結ばれると、ここに早期に実現・導入可能な実用原子炉として、空母用に開発が進められていた加圧水型炉をいわばねじ込み、加圧水型炉の開発を継続した（この陸上用大型発電炉の開発には潜水艦用PWRの開発で蓄積されたデータが大幅に活用された）。潜水艦用原子炉では燃料交換が困難であることとコンパクト化のために高濃縮ウランが燃料に用いられたが、空母用原子炉の設計においてもこうした核燃料設計が踏襲されたため、シッピングポート原子力発電所の加圧水型原子炉は、後の標準的な発電用加圧水型炉とはかなり異なる特徴を持つ 。シッピングポート原子力発電所はこうして1957年12月に運転を開始し、12月18日には送電網に接続された。
冷戦期における原子力水上戦闘艦の展開 アーレイ・バークのもとでまとめられた水上戦闘艦艇の原子力化をめぐる艦艇局の答申は、原子力機関の搭載は航空母艦からフリゲイトまでは可能なものの、最小のフリゲイトでも全長150メートル、満載排水量8500トンを必要とし、駆逐艦には不可能というものであった。1950年代後半のバークの指導下で海軍は、1960年代に同型原子力空母6隻建造とその護衛としてロング・ビーチとベインブリッジのほかに22隻の原子力艦の建造を考えており、もしこの構想が実現していれば、アメリカ海軍は原潜100隻、原子力水上戦闘艦30隻以上を擁する艦隊を保有していたことであろう。
この答申を踏まえて最初に起工されたのは、初の原子力水上戦闘艦である原子力ミサイル巡洋艦ロング・ビーチであり、1957年度会計予算で承認され、同12月に起工、1959年7月に進水、1961年9月に就役した（C1W型原子炉2基を搭載）。 2023年時点で現役にある原子力機関を持つ水上艦は13隻に過ぎず、そのほとんどをアメリカ海軍の原子力空母が占めているが、空母は原子力化の検討のうえで優先順位は実は最も低かった。
原子力空母の利点として挙げられるのは、主に以下の7点とされている。 航続距離が事実上無限大で、最大速度で必要とあらば何日でも航行できる 通常動力空母の場合の自艦の燃料搭載スペース（重量）を航空燃料や弾薬、随伴艦の燃料に充てることができる 機関排煙や艦内の煙路がなく、無駄なスペースがない。排煙や煙突による気流の乱れで艦載機の発着艦が妨げられず、アンテナなどの機器を腐食させない 原子力機関の十分なパワーがあるため、蒸気カタパルトを使用したり、電子装備が電力を食っても、航行速度が落ちない 機関が外気を取り込む必要がないため、NBC防御上有利 原子力機関のパワーで真水を潤沢に産生できる 原子力機関のほうがパワーがあり、速度調節が容易であり、艦載機の発着艦時に必要な風上への全力航走をやりやすい しかし、こうした利点があるにせよ、そのことが空母という艦種にもたらす利点は必ずしも明らかではなかった。艦が無限の航続力があるとしても、作戦中の艦載機は燃料と弾薬を補給し続けなければならず、そのための補給作業の手間は通常動力型空母と変わるものではない。原子力空母をめぐる議論は、前述のように1946年には始まっており、未成空母ユナイテッド・ステーツの後期量産型での原子力化も目論まれていた。1950年代までに潜水艦の原子力化は実現したものの、水上艦用原子炉のための設計変更は大掛かりなものとなったため、原子力委員会は1953年に空母用原子炉の製造計画をいったん中止している。 結局、ロング・ビーチ起工の翌年1959年に最初の原子力空母エンタープライズが起工されたが、その設計と建造は問題含みの決定であった。原子力艦の特性として、非常に重量のかさむ原子力機関を搭載するため、原子炉を中心に慎重に重量配分しなければならず、艦艇の設計を大きく制約し、そのことはエンタープライズにおいても例外ではなかった。しかも1952年時点で空母用原子炉のプロトタイプ1基の価格の見積もりが1億5000万ドルに達し、これは通常動力型空母1隻の建造費用に匹敵した。そのためエンタープライズは検討段階で一度ならず、通常動力型に変更されそうになっている。 エンタープライズの開発・建造費は1961年度換算で5億ドルに迫り、しかも通常動力型空母より長い建造時間を必要とした。これは当時、主力空母15隻体制を目指して空母を増勢する計画を進めていた海軍にとっては受け入れがたく、エンタープライズに次いで、1961会計年度で計画されていたCVAN-66と1962会計年度で計画されていたCVAN-67は通常動力型空母として再設計されることになり、後に前者はアメリカ、後者はジョン・F・ケネディとして竣工・就役し、同型原子力空母6隻建造の計画もキャンセルされた。 こうした高コストは、エンタープライズが8基もの原子炉を搭載することに由来する。 次の原子力空母であるニミッツ級は1967会計年度でようやく予算化され、最終的に10隻が建造されたが、空母以外の水上戦闘艦については、巡洋艦として計画・設計された艦はロング・ビーチ以降なく、次に建造されたベインブリッジもリーヒ級ミサイル巡洋艦を原子力化したものであったが、原子力水上戦闘艦艇としては最小レベルとされた原子力ミサイル・フリゲート（DLGN）を企図したものであった。以後建造された艦も原子力ミサイル・フリゲート（DLGN）に分類される、トラクスタン、カリフォルニア級（2隻）、バージニア級（5隻建造が計画されたが、5隻目はキャンセルされ4隻のみ建造）で、ロング・ビーチから数えても9隻にとどまる。
エンタープライズ、ロング・ビーチ、ベインブリッジの3隻の原子力水上艦艇が揃うとこれら3隻は第1任務部隊を編成し、シー・オービット作戦に出動した。これは、1964年7月31日に出港し、燃料無補給による世界一周航海であり、65日間をかけて総航行距離を航海して達成し、強い印象を残した。
高コスト故の、必ずしも単純ではない過程を経て実現に至った原子力空母であったが、その後も原子力艦建造と当面の課題との間の綱引きで原子力水上艦艇の建造は揺れ続け、原子力推進派の議会と当面の課題を優先する国防省の間でしばしば議論になった。
しかし、ベトナム戦争激化につれて、第7艦隊に配属されたエンタープライズは、1965年12月3日には一日で165回の作戦出撃を実施し、戦時における有用性を証明しただけでなく、その後攻撃機の発進回数記録を塗り替え、1964～65年にかけてのベトナム展開で、有用性にとどまらない不可欠さを認識させるに至った。
原子力空母の建造継続に当たっては、1960年代に実現した原子炉技術の向上により、ニミッツ級にはA4W型原子炉2基で必要な出力が得られるようになっただけでなく、13年間にわたって燃料交換も不要であるなど費用対効果が向上したことが大きい。しかし、空母以外の水上戦闘艦にとっては、原子力機関は、無限に等しい航続力と高速航行の持続能力を与えるものではあるものの、建造費の上昇、重い原子力機関を艦の重心付近に設置しなければならないことによる設計上の制約、原子力機関のための要員増加、増加分含めたの乗員の疲労や補給の必要、燃料交換をはじめとする整備の所要を考慮すると、原子力機関によるメリットは建造費の上昇に見あうものとはみなされなくなり、建造はバージニア級4隻を最後に途絶え、後継となるべきイージスシステム搭載艦は、原子力打撃巡洋艦として検討されたこともあったが、最終的にスプルーアンス級駆逐艦の船体設計を流用したタイコンデロガ級ミサイル巡洋艦となった
原子力艦艇の退役と原子炉の廃止措置
1950年代にアメリカ海軍において初の原子力艦艇が生まれたが、そうした草創期の艦艇も半世紀を上回る年月を経て、艦艇としての寿命を迎え退役を迎えた艦艇も既に多い。退役を迎えた艦艇の処遇にはいくつかの種類がある。すなわち「引退」「モスボール」「解体」…などがある。通常動力型艦艇であれば「引退」や「モスボール」の状態から現役に復帰したり、輸出や他国への供与に当てられたりする場合もあるだろう。
しかし、アメリカ海軍における原子力艦艇の退役の場合は、退役に際して核燃料を撤去し、原子炉そのものも艦から下ろしてしまうため、復帰はありえない。過去には、原子力船を通常動力に換装して復帰した事例もないわけではないが、オットー・ハーンやむつなど商用原子力船の実証船にとどまる。各国の原子力艦艇の中にはすでに退役を迎えたものも少なくないが、アメリカ海軍の原潜ノーチラスとフランス海軍の原潜ル・ルドゥタブルをのぞけば記念艦となっている艦が無いこともこうした事情に由来している。原子力艦艇に先鞭をつけたアメリカ海軍では原子力艦再利用プログラムがたちあげられ、原子力艦艇の退役と退役後の処分が行われている。退役した原子力艦艇を保有しているという点では英仏も同様であるが、今のところ原子炉の最終的処分や艦体の解体までは進んでおらず、その意味でアメリカ海軍は西側諸国での原子力艦艇の退役後の処分について手本を示す立場に立たされていると言えよう
原子力艦艇の退役後の処分の第1の段階は核燃料の撤去（defueling）である。退役し、安全に停止されたとしても原子力機関には依然として核燃料が装荷されたままであり、この核燃料は艦内にある放射能の99パーセントを占めているU.S. Department of Navy 2019。そこで、艦体を切り開き、原子炉を露出させて核燃料を撤去する。ここで行われる核燃料の撤去作業は、原子力艦艇の運用を続けてきていれば、艦艇の生涯のなかで十数年おきに行われてきたであろう核燃料交換工事のいわば前半部の繰り返しであり、その意味で特別な工事というより既に手順の確立した工事であると言ってよく、多数の原子力艦艇において実施されてきた実績があるものであり、特殊な技術ではないとアメリカ海軍は位置付けている 。核燃料の撤去後に残る放射性物質は長年にわたる運用のなかで中性子を照射された原子力機関の放射化された金属部品であり、これらを含めれば99.8%に達する。残る0.2%は配管中に残る腐食や摩耗によって生じた残滓である。核燃料の撤去後、次の段階への準備のため、艦内に残された圧力容器、配管、タンクなどから実用上最大限の範囲で内容物を取り除く。この作業で、原子炉内に残存する汚染された液体廃棄物の98%が除去される。この作業を経ても除去しきれない残滓の漏出を防ぐために開口部をすべて閉鎖する。しかし、米バージニア級原子力潜水艦のように艦艇の寿命と等しい寿命を持つ炉心を持つ、高濃縮ウラン燃料を装荷し、艦齢途上での燃料交換工事を不要とした原子力艦艇が登場してきているが、そうした艦艇のみを運用するようになると燃料交換の経験を積まないまま艦艇の退役を迎える場合も出てくることであろう。
アメリカ海軍の場合、こうした核燃料交換工事のできるドックは西海岸に5か所あり、ここで撤去された核燃料はドライキャスクに収められ、鉄道輸送でアイダホ国立研究所付属のアメリカ海軍原子炉施設へ搬入され、乾式保管される。
民間の商用原子力発電所の核燃料であれば国によっては核燃料サイクルに送られることもあるが、アメリカ海軍の原子炉で使用された核燃料は核燃料サイクルの対象にはならず、一回限りの使いきりで廃棄物とするワンススルー方式をとっている。これに対し、海軍艦艇の原子炉の核燃料として、アメリカ海軍のように高濃縮ウラン （HEU）ではなく、商用原子力発電所と同様の低濃縮ウラン （LEU）を利用するフランス海軍では、退役後の艦艇から撤去された核燃料も核燃料サイクルの対象となっており、違いを見せている。
核燃料を撤去した原子力艦艇は、それまで「USS-艦名」を名乗るが、核燃料を撤去されると「ex-艦名」となり、その艦艇の生涯にとって不可逆かつ重要な終末を迎えたことを証していると言えよう。
核燃料の撤去後、第2の段階は原子炉自体の撤去である。原子炉の撤去には艦体を切り開いて原子炉本体を取り出さなけれならず、大掛かりで高い費用を要する工事が行わなければならない。世界初の原子力空母であったエンタープライズは退役を迎えるにあたり、その艦名の故に保存運動がおこったが、保存艦とするにも艦体を切り開いての原子炉の撤去後に再び修復しなければならず、これにも高額の費用を要する。そのため、エンタープライズのアンカーの状態がよかったため、ニミッツ級エイブラハム・リンカーンやジョージ・ワシントンの交換部品として使用され、また、原子炉撤去後に解体された艦体の鋼材のうち重量で約20トン程度が艦名を継承するジェラルド・R・フォード級の3番艦として建造される「3代目エンタープライズ」（CVN-80）の建造用部材として用いられることで保存運動との間で妥協が成立した。
原子炉の撤去はピュージェット・サウンド海軍造船所・中間整備施設（PSNS & IMF: Puget Sound Naval Shipyard and Intermediate Maintenance Facility）でしか実施できないため、核燃撤去後の艦艇は、再利用可能な機器などを取り外された後、PSNS & IMFへ曳航され、原子炉の撤去および除染、漏洩防止等の廃止措置後に解体される。原子炉は放射性物質の漏洩を防ぐために密封容器に格納された跡、艀に載せられてピュージェット湾を経由してワシントン州沖の太平洋を経て、コロンビア川河口から遡上し、ハンフォード・サイトに搬入され、永久処分される。ここでの永久処分とは、ハンフォード・サイトは砂漠地帯であり、安定した地層もあるため、地表に溝を掘り、原子炉を格納した密封容器を安置・保管する浅地中処分である。処分溝が満杯になった場合は、満杯になった処分溝に土をかぶせて埋設し、新たに地表を掘削して処分溝を増設する。こうした陸上処分の最初の実績は1986年に完了した、ジョージ・ワシントン級弾道ミサイル原子力潜水艦2番艦ex-パトリック・ヘンリー（ex-Patrick Henry, SSBN-599）の原子炉の処分である。こうした原子炉区画を切断し、密封し、最終処分する手法は原子力潜水艦においては容易ではないが単純であり1990年代までに確立されている。しかし、世界初の原子力空母として世界初の退役を迎えたエンタープライズの場合は、原子炉区画が8基の原子炉を搭載しており、たった1基を搭載するに過ぎない原子力潜水艦と比べて巨大すぎるため、単純に同じ手法をとることができない。エンタープライズの退役と解体、最終処分は今後に続く同様な原子力空母の退役に伴う作業のひな型となるため海軍は苦慮している。
地中埋設による最終処分とはいえ、一応処分の過程が確立しているアメリカとは異なり、英仏では今のところ、核燃料の撤去はともかく原子炉の撤去には達しておらず、退役後の艦艇が未だ原型を保ったまま、イギリス海軍の場合、ロサイスやデヴォンポートといった軍港に係留されたまま管理している状態にある。イギリス海軍初の原潜であるドレッドノートは1963年の就役から1982年までの20年間の現役期間を送ったが、その後、2004年時点で依然としてロサイスで係留され続けており、係留されている時間は現役期間を越えている。また、21世紀に入ってから退役した艦については燃料撤去さえ完了していない。
アメリカ海軍の原子炉一覧 原子炉の型式 各タイプの原子炉には、英数3文字からなる型式指定が与えられている。型式指定は1桁目から順に、 当該原子炉が組み込まれる艦船のタイプ 設計メーカーにおける設計の世代数 原子炉の設計担当メーカー をそれぞれ示している。
艦船のタイプ A – 航空母艦 C – 巡洋艦 D – 駆逐艦 S – 潜水艦
設計担当メーカー B – ベクテル C – コンバッション・エンジニアリング G – ゼネラル・エレクトリック W – ウェスティングハウス・エレクトリック（ウェスチングハウス）
以下にアメリカ海軍の原子力推進艦艇に搭載された原子炉の一覧を示す。
シーウルフ（USS Seawolf, SSN-575）のS2G型炉とその原型炉S1Gがナトリウムを冷却材とする液体金属冷却炉であるのを唯一の例外として、それ以外の原子炉はすべて加圧水型原子炉である。
航空母艦 A1W (原子炉) - アメリカ海軍原子炉施設に設置された、原子力空母「エンタープライズ」（USS Enterprise, CVN-65）用原子炉の原型炉 A2W (原子炉) - 原子力空母「エンタープライズ」用の実用炉 A3W (原子炉) - 「ジョン・F・ケネディ」 (USS John F. Kennedy, CV-67) のために設計されたが、同艦が最終的にキティホーク級航空母艦に準じた通常動力型空母として建造されたため、組み込まれることはなかった。 A4W (原子炉) - ニミッツ級航空母艦用の実用炉 A1B (原子炉) - ジェラルド・R・フォード級航空母艦用の実用炉
巡洋艦 C1W (原子炉) - 原子力ミサイル巡洋艦「ロングビーチ」用の実用炉
駆逐艦 D1G (原子炉) - ケッセルリンクサイトに設置された、D2G (原子炉)原子炉用の原型炉。 D2G (原子炉) - 以下の各艦は発注・建造時点においては原子力ミサイルフリゲート（DLGN）と位置付けられていた。以降は原子力ミサイル巡洋艦 (CGN) に再分類された 原子力ミサイル巡洋艦「ベインブリッジ」 原子力ミサイル巡洋艦「トラクスタン」 カリフォルニア級原子力ミサイル巡洋艦 バージニア級原子力ミサイル巡洋艦
潜水艦