社会的処方（しゃかいてきしょほう、）とは、健康やウェルビーイングに影響する非医療的な社会的ニーズを把握し、本人を地域にある非臨床的なサービス、活動、支援へつなぐアプローチである。社会的孤立や孤独、住宅、経済的困難、雇用、教育、社会参加など、健康に影響する健康の社会的決定要因に関連する課題への対応手法の一つとして用いられる。 社会的処方では、医師などの医療従事者が地域資源へ直接紹介する場合のほか、「リンクワーカー」（social prescribing link worker）などと呼ばれる仲介者が、本人との対話を通じてニーズや目標を整理し、地域の活動や支援へつなぐモデルが広く用いられている。 紹介される支援には、運動、芸術・文化活動、園芸、学習、ボランティア、交流活動などのほか、住宅、福祉、経済問題、就労、法律相談なども含まれる。社会的処方の方法や対象、紹介先となる地域資源は、国や地域の制度・文化・利用可能な資源によって異なる。
定義 社会的処方とは、かかりつけ医（イギリスではGeneral Practitioner、 GPと呼ばれる）や医療関連スタッフ、ソーシャルケアや慈善団体で働く非医療専門家など、様々な専門家が患者の心身の健康の改善をもたらす方法の非医療的な処方（紹介）の選択肢として定義される 。医師は、患者の一部を社会的処方の専門家やリンクワーカーに紹介し、健康やウェルビーイングを向上させるために参加できる地域の社会グループを提案することができる 。
2022年、世界保健機関（WHO）西太平洋地域事務局は、社会的処方を、医療従事者が患者を地域の非臨床的なサービスにつなぎ、健康とウェルビーイングの改善を図る手段として整理した。 一方で、社会的処方の定義は国や実践によって異なってきた。2023年には、26か国の専門家48人を対象としたデルファイ法による研究により、国際的な概念的・操作的定義が提案された。この研究では、社会的処方は必ずしも医療機関や医療従事者を起点とするものに限定されず、地域の中で信頼される人が非医療的な社会的ニーズを把握し、本人とともに地域資源への接続を行う場合も含まれるとされた。 日本では、西岡大輔・近藤尚己が2020年の文献レビューにおいて、社会的処方を、医療機関等を起点として社会的課題を抱える患者を非医療的な社会資源につなぎ、必要に応じてケアの機会となる社会資源を患者とともにつくる活動として整理している。
評価について ブリティッシュ・メディカル・ジャーナル誌の2016年のレビューでは、社会的処方の効果を支持する証拠は様々なバイアスにさらされる小規模な試験から得られたと指摘し、その効果を証明するために、さらに精度の高い大規模な試験が必要であると結論付けた 。ロンドン中心部の23のGP診療所での社会的処方プログラムの研究では、一般的な健康度合いやウェルビーイングなどの定量的な結果はほとんど変わらなかったが、参加者をより孤立させないなどの定性的成果に高い向上をもたらすことが分かった。
イギリスのBMCメディスン誌などで2020年に発表されたレビューでは、社会的処方は人々が帰属意識と自信を育むのに役立つことがわかった。しかし、これを実現するために、リンクワーカーは地域の組織やサービスに関する幅広い知識を身につけるためのリソースが必要であり、また患者との関係を構築するための十分な時間も必要であると述べられた。
ロンドンのマートン区では、社会的処方が「COVID以前」の時代に、患者の総合診療所予約を33％、救命救急（Accident and Emergency、A&E）利用を50％減少させたことがレビューで明らかになった。また患者らのウェルビーイングのスコアは77％改善された。他の5つの研究では、A&Eの利用頻度への効果を調べ、紹介後の利用頻度で平均24％減少したことを報告している。
その後も社会的処方の有効性を検討する研究が蓄積されているが、結果は一様ではない。 2022年に発表されたリンクワーカー型社会的処方の系統的レビューでは、8研究、計6,500人が対象となった。健康関連QOLを評価した4研究では明確な効果が認められず、メンタルヘルスを評価した4研究のうち3研究でも効果は認められなかった。一方、一部の研究では、ケアの質に対する評価や入院に関する改善が報告された。エビデンスの確実性は全体として「低い」または「非常に低い」と評価された。 2023年にランダム化比較試験を対象として行われた系統的レビュー・メタ解析では、8試験、4,621人が検討され、運動を中心とする社会的処方によって身体活動時間が週約20分増加した一方、肥満度、血圧、血糖、脂質などの代謝指標に明確な改善は認められなかった。 2024年の長期疾患をもつ成人を対象とした系統的レビュー・メタ解析では、12研究、計3,566人が検討された。がん患者の生活の質や、糖尿病患者における疾患特異的な心理指標など一部に改善が報告された一方、一般的な心理的ウェルビーイングには明確な改善がみられず、エビデンスの質は全体として低いと評価された。 これらの研究から、一部の健康・社会的アウトカムについて改善を示す報告はあるものの、介入内容や対象者、評価指標が研究によって大きく異なるため、どのような対象者にどの社会的処方モデルが有効であるかについては、なお研究上の不確実性が残されている。
事例紹介 イギリスの自治体であるブライトン・アンド・ホヴでは、2014年にコミュニティ・ナビゲーター制度に試験的な資金が提供された。この試みは、ブライトンの36のGP診療所のうち、16の診療所にボランティアのナビゲーターを配置するものであった。このプログラムの成功が認められ、2016年に試験運用が終了すると、地元のクリニカル・コミッション・グループ（CCG）がこのスキームへの資金提供を引き継いだ。提供者であるブライトンを拠点とする慈善団体のTogether Coは、社会的処方を提供し、様々な組織のスタッフが継続的な学習と開発の恩恵を受けられるように、市内でリンクワーカーネットワークを運営していることから、優れた実践例として取り上げられている。
日本における事例として、九州産業大学の緒方泉教授を中心として博物館による社会的処方の研究が進められており、2020年の国際シンポジウムの開催や、同大学におけるリンクワーカー養成講座も存在する。また、緒方らは博物館における社会的処方のあり方を「博物館浴」と称して提唱している。日本の公開天文台も科学系博物館として天文台の果たすべき社会的役割の一つとして、天文台で体験する星空を通した心身の健康とウェルビーイングの向上を社会的処方の場として提供することを目指している。こういった活動を「天文台浴」と称して2022年より提唱しはじめている。
医師、薬剤師、看護師、介護職などで構成される一般社団法人日本プライマリ・ケア連合学会は令和4年に「日本プライマリ・ケア連合学会の健康格差に対する見解と行動指針 第二版」において、「貧困や孤独といった社会背景が健康を阻害し、また治療上の困難に陥っていると考えられる人に対しては、社会的処方の取り組みにより対応する」と学会員の行動指針の一つとして推奨している。
日本では、医療・介護・福祉の現場において、患者を地域資源や福祉制度などにつなぐ活動自体は従来から行われてきた。2010年代後半以降、これらの活動を「社会的処方」の概念から整理・研究する動きがみられるようになった。 2020年、西岡大輔・近藤尚己は国内外の社会的処方に関する34文献をレビューし、日本国内にも社会的処方の定義に合致する活動が存在するとした。一方、普及に向けては、効果評価、方法論の標準化、ツールの開発、地域資源の開発、保健・医療・介護・福祉などのネットワーク形成が必要であると指摘した。 2021年6月に閣議決定された「経済財政運営と改革の基本方針2021」では、孤独・孤立対策として、居場所の確保やアウトリーチ型支援とともに「いわゆる『社会的処方』の活用」が明記された。同方針では社会的処方について「かかりつけ医等が患者の社会生活面の課題にも目を向け、地域資源と連携する取組」と説明された。 2023年の『令和5年版厚生労働白書』では、「つながり・支え合いのある地域共生社会」を実現する取り組みの一つとして社会的処方が取り上げられ、社会生活面の課題にも目を向け、地域社会のさまざまな支援へ結びつける取り組みとして紹介された。 また、医療・介護提供体制に関する国の基本方針においても、孤独・孤立や生活困窮を抱える人が地域社会とつながりながら生活するための手段として、地域の包括的支援体制の構築や「社会的処方」の活用が位置づけられている。 日本では地域包括ケアシステム、地域共生社会、生活困窮者支援、重層的支援体制整備事業など、社会的課題を把握し地域の支援につなぐ既存の制度・実践が存在しており、これらと社会的処方をどのように接続するかも論点となっている。
リソース イギリスでは、A National Academy for Social Prescribingという団体が2019年に設立された 。また、社会的処方のスタッフを支援し、改善のためのロビー活動を行い、会員にガイダンスと継続的な専門的開発を提供することを目的とした A National AssocIation of Link Workers という団体も存在する。
ヘルシー・ロンドン・パートナーシップは、CCGコミッショナーが社会的処方の実施について意思決定するために参考となるレポートを作成した。
一般財団法人オレンジクロスは日本における社会的処方の実践に関する提言として、2020年に「社会的処方白書」を公開した。
課題 社会的処方は、地域ごとの制度や社会資源に応じて柔軟に設計される一方、介入の定義、対象者、紹介経路、リンクワーカーの役割、紹介先、評価指標などに大きな違いがある。この異質性は、研究間の比較や有効性の評価を難しくする要因となっている。 また、社会的処方は紹介先となる地域の団体、福祉サービス、文化・スポーツ活動などの存在を前提とするため、地域資源の量や質、持続可能性にも影響を受ける。リンクワーカーなど紹介を行う人材だけでなく、紹介を受ける地域側の団体の人材や財源をどのように確保するかが課題となる。 社会的処方は、貧困、住宅問題、雇用、孤独などの健康の社会的決定要因が健康に与える影響を緩和する手段となり得る一方、所得格差、住宅政策、社会保障などの構造的要因そのものを解決する政策の代替ではない。 有効性についても、一部の研究では身体活動、生活の質、医療利用などの改善が報告されているが、系統的レビューでは研究の質や異質性が問題として指摘されている。そのため、社会的処方の普及と並行して、対象者、介入方法、地域特性を考慮した評価研究が求められている。
脚注