ChatGPT

ChatGPT（チャットジーピーティー）は、オープンAIが2022年11月に公開したGPT系列の大規模言語モデルを用いる対話型生成AIサービスである。

概要 ChatGPTの公開当初は大規模言語モデルとしてGPT-3.5が一般公開されていた。2026年10月時点ではGPT-6 Lunaを無料で使用でき、その他のモデルは有料プランで利用できる。教師あり学習と強化学習の両方の手法を使って転移学習され、機械学習のサブセットである深層学習を使って開発されている。

2022年11月30日、ChatGPTはプロトタイプとして公開され、幅広い分野の質問に詳細な回答を生成できることから、公開後5日間で利用者数が100万人、2ヶ月で1億人を突破するなど注目を集めた。ChatGPTの公開後、2023年初頭にはOpenAIの評価額は290億米ドルとなり、2021年時の140億ドルと比べて2倍以上に増加した。2024年10月には評価額は1570億米ドルを突破した。OpenAIの筆頭株主であるMicrosoftが展開する検索エンジンのBingやウェブブラウザのEdge等の幅広いサービスの生成AIの技術にも、ChatGPTが活用されている。スイスの金融グループUBSの分析によると、ChatGPTがアクティブユーザー数1億人に到達するのにかかった時間は、TikTokとInstagramがそれぞれ9カ月と2年半であるのに対して、2か月と史上最速である。

2024年6月10日、Appleは独自の生成AIプラットフォームとしてApple Intelligenceを発表し、OpenAIは、AppleにChatGPTを提供する契約を結んだことを発表した。Apple IntelligenceはApple独自の生成AIプラットフォームだが、macOS Sequoia, iPadOS 18, iOS 18上のSiriや記述ツールからChatGPTを任意に呼び出して利用できるようになる。Apple Intelligenceのサービスは、2024年10月から端末言語がアメリカ英語の場合のみベータ版として提供が開始された。

OpenAIによれば、ユーザーが入力した情報はOpenAIによってその内容を利用されることがある。このため、一般的にChatGPTの利用に際して個人情報と機密情報の入力に注意する必要があり、JPモルガン、サムスン電子など一部の企業はChatGPTへのアクセスを禁止している。ChatGPTによる個人情報の収集に関しては、EU一般データ保護規則に違反している疑惑も浮上しており、2023年3月31日、イタリア政府はChatGPTの訓練のために個人情報を大量に収集することを正当化する法的根拠がないと指摘して、ChatGPTへのアクセスを一時禁止した。米国では、個人情報収集や著作権の問題により、ChatGPTの運営元企業OpenAIに対して複数の訴訟が提起されている。また、ハルシネーション（幻覚）と呼ばれる一見自然に見えるが事実とは異なる回答を生成する現象や、脱獄により違法行為に利用できる回答を生成するなどの欠点も指摘されている

学習 ChatGPTは、教師あり学習と強化学習を使用して、GPT-3.5上で微調整された。どちらのアプローチも、人間のトレーナーを使用してモデルのパフォーマンスを改善した。教師あり学習の場合、モデルには、トレーナーがユーザーとAIアシスタントの両方を演じる会話が提供された。強化ステップでは、まず人間のトレーナーが、モデルが以前の会話で作成した応答をランク付けした。これらのランキングは、 Proximal Policy Optimization（PPO）を数回繰り返してモデルをさらに微調整した「報酬モデル」を作成するために使用された。近接ポリシー最適化アルゴリズムは、信頼領域ポリシー最適化アルゴリズムに費用対効果の高い利点をもたらした。より高速なパフォーマンスで、計算コストの高い操作の多くを無効にする。モデルは、Azureを使用したスーパーコンピューティングインフラストラクチャでMicrosoftと共同でトレーニングされた。

さらに、OpenAIは、ChatGPTのさらなるトレーニングと微調整に使用できるChatGPTユーザーからのデータを引き続き収集する。ユーザーは、ChatGPTから受け取った応答に対して賛成票または反対票を投じることができる。賛成票または反対票を投じると、テキストフィールドに追加のフィードバックを入力することもできる。

機能 チャットボットの主要機能は、人間同士の対話を模倣することであるが、ChatGPTはそれを超えた幅広い汎用性と即応性の高い応答能力を備えている。具体的には、基本的な会話だけでなく、マルバツゲームの相手やLinuxシステムのエミュレーション、さらにはプログラミング支援やコードのデバッグといった技術的サポートを提供することが可能である。また、音楽、小説、脚本、詩、歌詞、作文などの創作活動も行うことができる。学習データにはmanページ、電子掲示板、プログラミング言語やインターネット現象についても含まれている。

特定の試験やテストに対しても、人間同等またはそれ以上の正確さで回答を生成できることがあり、その高い性能が注目されている。2025年に実施された大学入学共通テストでは、ChatGPT o1を使用した場合、東京大学文科一類の合格基準を超える91%という得点率に達し、同年には東京大学理科三類合格レベルにも達している。さらに、ChatGPT-4が日本の医師国家試験に合格可能との研究報告もある。

従来のモデル（InstructGPT）に比べ、ChatGPT は攻撃的または欺瞞的な回答を生成しにくいよう設計されている。ユーザーの入力およびChatGPTが生成する回答は、OpenAIのコンテンツモデレーションAPIによってフィルターされ、人種差別的・性差別的な内容に対して回答を拒否する仕組みになっている。

ChatGPTはオプション設定によって会話内での利用者の過去の入力を記憶することが可能である。この機能により、個人に最適化されたセラピストや教育的サポートとしての利用可能性が指摘されている。

一方で、ChatGPTには依然として課題が指摘されている。OpenAIはChatGPTが「時によっては、もっともらしく見えるが誤っている回答を作成する」ことを認めており、訓練データに含まれない最新の出来事や情報については、追加機能（Web検索など）を用いない限り正確に回答できない。またChatGPTの報酬モデルは人間のフィードバックを中心とした監視を用いているため、過度な最適化がかえってパフォーマンス低下を引き起こす（グッドハートの法則）という問題もある。

BBCによると、2022年12月現在でChatGPTは政治的な意見を表明しないよう設計されている。ChatGPTの学習中、人間の「教師」は回答の正当性などに関係なく長い回答を好んでいた。また、訓練データはアルゴリズム的バイアスがあり、時によって人種差別的や性差別的な回答を生成させることにもつながったと言われている。例として、有色人種や女性の科学者は白人男性の科学者よりも優れている、といった内容のラップを生成したことがあった。

サービス ChatGPTは2022年11月30日に公開された。当初は無料で公開されたが、後に有料化する計画があるという。開発元のOpenAIは同年12月4日までにユーザー数が100万を突破したと見積もった。12月15日、CNBCはサーバーが「未だ時々ダウンする」と報告した。ChatGPTは主に英語での使用を想定しているが、他の言語でもある程度は機能することができる。2022年現在、最近話題となったAIとは対照的に、ChatGPTに関する査読済みの技術論文はない。

OpenAIの客員研究員であるスコット・アーロンソンは、ChatGPTの悪用を防ぐため、同社がChatGPTの文書生成システムに何らかの形で透かしを入れる機能を開発していると明かした。また、ニューヨーク・タイムズは、ChatGPTの後継として、GPT-4が2023年内に公開されることが「噂されている」と報じた。

2023年2月1日、有料版として「ChatGPT Plus」が発表された。アクセス集中時にも優先的にアクセスできるようになっており、反応の高速化や新機能の使用ができる。アメリカから順次サービスが提供される。

2023年11月6日、OpenAI DevDayが行われた。その中で、ノーコードでカスタマイズ可能なChatGPTを作成できる「GPTs」を発表した。またGPTsを公開できる「GPT Store」を予定より少し遅れた2024年1月10日より、有償版ユーザー向けにリリースされた。

2024年12月5日、ChatGPT Plusの上位プランに当たる「ChatGPT Pro」が発表された。OpenAI o1やo1-mini、GPT-4o、Advanced Voiceに無制限にアクセスすることができる。 +GPTモデルの年表年日付モデル名備考202211月30日GPT-3.5一般に無料公開 ChatGPTでは、2024年7月17日にGPT-4o miniと入れ替えで提供終了20233月15日GPT-4有料プラン限定として公開ChatGPTでは、2025年4月30日に提供終了7月10日Code Interpreter（コードインタープリタ）有料プラン限定でベータ版提供を開始9月20日DALL-E 3（ダリー スリー）統合することを発表 画像の出力が可能になる9月25日GPT-4V（ビジョン：Vision）発表10月16日DALL-E 3ベータ版を公開10月26日GPT-4V20242月15日Sora（ソラ）発表 動画の生成を行える5月13日GPT-4o（オムニ : omni）発表、リリース 音声認識、画像（動画）認識の速度が向上

ChatGPTでは2025年8月7日より無料プランでの提供を終了7月18日GPT-4o mini（ジーピーティー フォー オムニ ミニ）発表、リリースChatGPTでは、2025年4月14日よりGPT-4.1 miniと入れ替えで提供終了9月12日OpenAI o1（オー ワン）発表 論理的思考能力を強化OpenAI o1-preview（オーワン プレビュー）公開OpenAI o1-mini（オーワン ミニ）公開10月3日canvas（キャンバス）発表、ベータ版をリリース 新しいインターフェース12月5日o1 o1-proフルバージョンを公開12月9日Sora公開 ChatGPTからはアクセスできず、専用ページから利用可能12月20日OpenAI o3発表20251月31日o3-mini公開 数学やプログラミングなど技術分野に強い2月27日GPT-4.5プレビュー版として公開 より共感的で自然な対話が可能

APIは2025年7月14日で提供終了

ChatGPTは2025年8月7日よりPlusプランでは利用不可に4月14日GPT-4.1当初はAPIのみ公開 指示追従性に優れ、長文理解において大幅な進化

GPT-4oと同等以上の性能を持つ4月16日o3公開 複雑な問題解決に対応するために設計o4-mini5月15日GPT-4.1ChatGPT（ウェブ、アプリ）でも使用可能に6月10日o3‑proProプラン限定で公開8月5日GPT-oss公開 OpenAI初のオープンウェイト推論モデルで、ローカルで実行が可能8月7日GPT-5 Instant（インスタント） GPT-5 Thinking（シンキング） GPT-5 Pro（プロ）公開 状況に応じて冷静かつ深く考え分けて応答できる高度かつ柔なAIモデル

※詳細は、GPT-5 を参照9月30日Sora 2公開 映像と音声を同時に生成が可能11月12日GPT-5.1 Instant GPT-5.1 Thinking GPT-5.1 Pro公開12月12日GPT-5.2 Instant GPT-5.2 Thinking GPT-5.2 Pro公開 より専門的な作業において前世代を大きく上回る、高性能・高信頼なモデル20262月GPT-5.3（Codex, Codex-Spark, Instant, Instant Mini)公開 高速な日常会話 (Instant) と、コーディング特化 (Codex) 3月GPT-5.4（Thinking, Pro, nano, mini）公開 Thinkingは、深い思考推論モデル。専門業務向けシリーズ。nanoは、軽量小型モデル。miniは、軽量高速モデル。Proは、最高性能のフラッグシップモデル。ハルシネーションを大幅に低減。4月GPT-5.5 (Thinking, Pro, Instant）公開 「指示に応える」から「タスクを完遂する」への転換、トークン効率の改善。簡潔目的指向型へ。Thinkingは、深い思考を実行する推論モデル。Proは、学術・専門分野に特化したフラッグシップモデル。Instantは、日常会話用の高速軽量モデル。6月GPT-5.6（Sol, Terra, Luna)公開 Solはフラッグシップモデル。Terraは、バランスの取れたモデル。Lunaは、コスト効率の高いモデル。Reasoning effortの選択により、より長時間推論する。 ※詳細は、GPT-5.6 を参照9月GPT-6 Astra公開 ※詳細は、GPT-6 Astra を参照9月GPT-6.1（Sol）公開 2026年9月29日にDevDay 2026で発表。GPT-6 Solの後継で、エージェント型コーディング、コンピュータ操作、業務遂行が改善され、OpenAIによればGPT-6 Astraに近い性能を持つ。API価格（標準の入出力トークン）はAstraの5分の1。ChatGPTではWorkとCodexで提供され、通常のチャットには提供されていない。 ※詳細は、GPT-6.1 を参照

dots dots（ドッツ）は、OpenAIが2026年9月29日に開発者向けイベント「DevDay 2026」で発表した、ChatGPT上で常時稼働するAIエージェントである。個々のエージェントは「dot」と呼ばれ、GPT-6系のモデル「GPT-6 Astra」を基盤とする。

dotは専用のクラウドコンピュータとブラウザを持ち、会話が終わった後もユーザーが設定した目標に向けてバックグラウンドで作業を続ける。作業の様子はユーザーがいつでも確認でき、許可すればユーザーのコンピュータにも接続できる（初期設定はオフ）。プラグイン経由で約4,000のアプリと連携し、接続したアプリを読み取り専用で用いた事前調査（proactive research）、複数プロジェクトの並行処理、音声通話、ユーザーの好みや判断基準の学習などの機能を持つ。ChatGPTのデスクトップ・Web・モバイルアプリのほか、SlackやMicrosoft Teamsからも指示できる。泡のような丸いキャラクターの外見を持ち、ユーザーは最初のdotに名前を付けられる。

安全面では、dotのクラウドコンピュータはユーザーのコンピュータから分離され、保存済みパスワードによるログインではパスワードがモデルに開示されない。ユーザーは操作ごとに「確認なしで実行」「事前承認がある場合のみ実行」「実行前に確認」「ユーザーに引き継ぐ」の4段階のルールを設定でき、パスワード変更などの一部の操作は設定にかかわらずユーザー自身が行う。

発表時点では、対象地域のProおよびBusiness Premiumプランの利用者に段階的に提供され、最初のdotは追加料金なしで各プランに含まれる。Proプランでは欧州経済領域、スイス、英国が提供対象外とされた。Enterprise（Edu、Healthcareを含む）では管理者が有効にした場合にベータ版として利用できる。dotの作成はデスクトップアプリまたはデスクトップ版Webで行う。また組織向けに、独自のIDや認証情報を持って特定の業務を担う「specialist dots」を企業パイロットから試験提供し、マイクロソフトのAgent 365との統合も進めるとしている。同種の製品には、SpaceXAIが同年8月に公開したGrok Botがある。

応用

学術研究 ChatGPTが共著者として記載されている論文も存在するが、科学雑誌のネイチャー、サイエンスなどは、ChatGPTのような大規模言語モデル（LLM）を共著者として記載することを禁止している。ChatGPTはハルシネーションを起こす事があるため、学術界で教育やレビューに使用することへの問題点が数多く指摘されている。ティルブルフ大学の助教授であるロビン・バウエンスは、自身の論文に関するChatGPTによって生成された査読に実在しない研究が記載されていることを発見した。シアトル大学ルミュー図書館の司書クリス・グラナティーノは、ChatGPTは一見もっともらしい引用を含むコンテンツを生成できるが、ほとんどの場合、引用は本物ではないか、間違っていると主張している。2026年には共通テストの主要15科目の内9科目で満点を取った。

プログラミング パデュー大学の研究者らは、Stack Overflowに投稿されたソフトウェアエンジニアリングやプログラミングに関する517の質問に対するChatGPTの回答の正確性、一貫性、包括性、簡潔性を分析したところ、52％に不正確な点があり、77％が冗長であることがわかった。スタンフォード大学とカリフォルニア大学バークレー校の研究者らは、LeetCodeの「簡単」と評価された問題50件に対して実行可能な回答を作成した割合を測定した。その結果、GPT-3.5とGPT-4のパフォーマンスは2023年3月にはそれぞれ22％と52％で、2023年6月には2％と10％に低下した。

カーネギーメロン大学のソフトウェアエンジニアリング研究所で、ChatGPTに既知の脆弱性に対する検証タスクを実行させたところ、結果はまちまちで、検出に成功することもあれば、致命的な脆弱性を見過ごすこともあり、存在しない脆弱性についての警告を出力することもあった。全体的なパフォーマンスとしては52.1%の割合で判定に失敗した。一般的なソフトウェア開発者の傾向として、コードのレビューとバグの特定に不慣れであることから、ChatGPTのデバッグ結果を鵜呑みにしたり、ChatGPTの生成した脆弱性を含む修正コードを無批判に利用することでセキュリティリスクを生じさせる可能性が指摘されている。

サイバー犯罪 チェック・ポイント・リサーチなどは、ChatGPTによりフィッシングメールやマルウェアを作成できることを指摘しており、特にOpenAI Codexと組み合わせて利用すると容易になることが知られている。Cyber Arkの研究者は、ChatGPTによりセキュリティを回避するポリモーフィック・マルウェアを容易に作成できることを実証した。ChatGPTがリリースされた2022年第4四半期から2023年第4四半期にかけて、フィッシングメールは1265％増加し、認証に関するフィッシングは967％増加した。この増加についてサイバーセキュリティの専門家は、サイバー犯罪者がChatGPTを含む生成AIを利用するようになったことに起因すると指摘している。

2024年7月、ネットメディアのFuturismは、ChatGPTのGPT-4oが偽のソフトウェアアップデートや偽のウイルス感染の警告でユーザーを脅迫する詐欺サイトへのリンクを提示することがあると報告した。この種のサイトはマルウェアや潜在的に迷惑なアプリケーション（PUP）をダウンロードさせることを試みていると見られる。

反響

大手メディア・著名人の反応 ニューヨーク・タイムズはChatGPTを「今まで公衆に公開されてきたチャットボットの中で一番良いものである」と評し、英ガーディアンはChatGPTが「驚くほど詳細」でまるで「人間のような」回答を生成することができると記した。ダン・ギルモアはChatGPTを生徒の課題に使い、出力結果が優秀な生徒による回答と同レベルであることを発見した上で、「学界は大きな問題に直面している」と意見した。また、アメリカ合衆国に拠点を置く雑誌『Slate』は、ChatGPTが、ユーザーがナチス・ドイツに関する質問を入力した際に生成する回答を賛美した。同雑誌は例として、アドルフ・ヒトラーがアウトバーンを建設したというナチス・ドイツを賛美する内容の入力に対し、ChatGPTが第二次世界大戦時のナチス・ドイツによる強制労働について解説する回答を生成したことを挙げた。

Vox Mediaのケルシー・パイパーは、ChatGPTがAIの進化ぶりを公衆に可視化したことで公衆が唖然としたことを指摘し、欠点を差し引いてもChatGPTは高い頭脳を有していると評価した。Yコンビネータのポール・グレアムは「ChatGPTに圧倒されている人たちが、新しい物全部にキャーキャー言う人だけではないのが印象的だ。確実に何か大きいことが起こっている」とツイートした。開発元であるOpenAIの設立者の一人でもあるイーロン・マスクは、「ChatGPTは恐ろしいほど良い。危険なほどのAIも遠くない」と書いた。また、彼は「OpenAIはオープンソースかつ非営利団体として設立されたが、今ではそれが変わっている」と主張し、同社によるTwitterのデータベースへのアクセスを一時遮断した。マスクは汎用人工知能による人類滅亡のリスクに対応するため、2015年にOpenAIを共同設立していたが、2018年にCEOの座を降りていた。

サムネイル|Google CEO スンダー・ピチャイ 2022年12月、ニューヨーク・タイムズは、ChatGPTが検索エンジン事業にもたらす脅威を受け、自社の検索エンジンの先行きが曇ってきたことから、Googleが「コードレッド（緊急事態）」を発動し、CEOのスンダー・ピチャイが社内にChatGPTの脅威に対応するよう命じたと報じた。2023年「日経サイエンス」でもChatGPTが表紙を飾り内容が大きく取り上げられた。

2023年4月10日、ChatGPTを公開した米OpenAI社のCEOサム・アルトマンが訪日し、首相官邸で内閣総理大臣・岸田文雄と面会した。

学術界の反応 学術界では人間の生産性を上げることができるという声があり、大学によるとChatGPTのプロンプトエンジニア授業はすでに存在しているが、ChatGPTは論文の冒頭や一部の節を書くことができ、倫理的な疑問が上がっている。なお、複数の論文が既にChatGPTを共同著者として挙げていることが知られている。

アトランティック誌はChatGPTの学界、特に卒業論文などへの影響はまだ把握できる段階ではないと指摘したが、カリフォルニア州のある高校教師はChatGPTが「高校での英語教育の終焉」を招いていると主張した。ネイチャーのChris Stokel-Walkerは、教員は生徒が課題をChatGPT任せにしていることを問題視するべきだと指摘した。NPRのEmma Bowmanは、学生がAIを使って不正を試みても、AIは偏見を含む、権威のある人のような口調とともに意味のない回答を生成する場合があり、AIがどれだけ素晴らしく見える回答を生成しても、生成内容と実際の事実は異なることがあると述べた。

教授のDarren Hickは、ある学生によって提出された論文がChatGPTの「型」に気が付いたことを話した。彼がその論文をGPT探知サイトにかけてみると、AIが生成した文章である可能性は99.9%であるとの結果が出たが、確証は得られなかった。問題の論文を提出した学生に質問したところ、GPTを使っていたことを白状したため、同学生は落第処分を受けた。Hickは、AI生成の論文をコピペしたことが強く疑われる場合には、提出した生徒に「アドホック」として個別に口頭での試験を行うことを提案した。あるプリンストン大学生は、入力された文章のどれくらいがAI生成かを判断できるプログラムを作成し、"GPTZero"と名付け、盗用を防ぐツールとして貸し出している。

2022年12月、ニューヨーク市教育局がChatGPTへのアクセスをブロックしたことが報じられた。翌年1月3日ごろ、同局がChatGPTの利用を制限することを正式に明らかにした。

2023年2月、香港大学は大学内の全ての授業、課題、評価においてChatGPTやその他のAIツールの使用を禁止することを通達した。授業担当者の書面による事前承諾がない限り、剽窃として扱われるようになった。

ChatGPTはミネソタ大学の卒業生用のテストでC+、またウォートン・スクールの同様のテストでBからB-の評価を得て、それぞれ合格水準に達した。

東京大学 2023年4月3日、東京大学は理事・副学長の太田邦史の署名付き文章で、全学生・教員向けにChatGPT、BingAIやBard等の生成AIの利用に関する注意喚起を行った。この文章では生成AIを『平和的かつ上手に制御して利用すれば』有益であるとする一方で技術的な課題があるとして、今後の社会への悪影響に対する懸念を表明した。また、生成AIの文章には嘘が含まれている可能性が高く、「ChatGPTを使いこなすには、相当の専門的な知識が必要であり、回答を批判的に確認し、適宜修正することが必要である」と指摘している。

同文章では、機密情報や個人情報の扱いについても注意喚起を行っており、安易にChatGPTにそれらの情報を送信することは危険であることを指摘し、業務で知り得た機密情報、未公開の発明内容、研究費などの申請内容、入学試験問題の原稿、個人情報などは質問に含めてはならないとしている。

東京大学の方針として、学位論文やレポートについては、生成系AIのみを使用して作成することを禁止する一方で、実際には利用を検知することは困難であることから、論文やレポートなどの書面審査だけでなく、対面での口頭審査・筆記試験などを組み合わせて、本人が作成したのか検証する必要が出てくるとした。

2023年に5月18日、東京大学でChatGPTを裁判官役とした模擬裁判のイベントが開催された。弁護士からは妥当な判決で裁判の補助ツールとして有用であるという評価を受けたが、後から入力された情報が重視される癖のような反応も確認された。この癖に合わせて通常の裁判とは異なる進行で行われた。

批判 サムネイル|2023年6月現在、ChatGPTが利用できる国または地域を示した地図 文章生成に報道機関の記事を無報酬で使用しているとして、批判を受けている。『ウォール・ストリート・ジャーナル』紙の発行元であるダウ・ジョーンズのジェイソン・コンティは「人工知能の訓練にウォール・ストリート・ジャーナルの記事を使う場合は、ダウ・ジョーンズから権利をきちんとライセンスすべきである」と述べ、「OpenAIはダウ・ジョーンズとそのような契約を結んでいない」と批判した。コンティは「ジャーナリストの記事の悪用を真剣に受け止めており、この状況を精査している」と付け加え、懸念を表明している。

2022年12月、経済学者のポール・クルーグマンはChatGPTが知識労働者の需要に影響すると意見し、ザ・ヴァージは、ChatGPTの成功は、AIが主流になりつつあることを表していると意見した。また、ChatGPTがよく「幻覚」を見ており、事実と異なる回答を生成することが多い、という指摘が上がった。マッシャブルのマイク・パールは、ChatGPTに複数の質問をし、回答の正確性をテストした。一例では、彼が「中央アメリカで、メキシコの次に大きな国」は何か質問した際、グアテマラと回答した（正しい答えはニカラグアであった）。また、CNBCがある曲の歌詞を生成するよう求めた時、ChatGPTは実際の歌詞ではなく新しく自身で生成した歌詞を回答した。