マルクス経済学への批判（マルクスけいざいがくへのひはん、）では、カール・マルクスの『資本論』等の著作から発展していったマルクス経済学（マルクス主義者による経済学）に対する批判である。経済学をはじめとして、政治学や哲学など様々な立場からのものがある。カール・マルクスの『資本論』への批判、マルクス経済学における労働価値説や剰余価値説、搾取理論への批判がある。労働価値説は、マルクス主義のなかで最も一般的に批判されている教義の1つである。このほか、ボリシェヴィキ・マルクス・レーニン主義によるロシア・ソビエト連邦社会主義共和国およびソビエト連邦における経済政策への批判、計画経済への批判、国家が生産手段を集約し、統制を行う集産主義体制への批判などがある。マルクス経済学者・マルクス主義者によるマルクス経済学への批判もなされており、転形問題や、利潤率の傾向的低下の法則、窮乏化法則などについて批判もある。
限界効用理論からの剰余価値理論批判
経済学者ウィックスティードは1884年の論考で、ジェヴォンズらが『政治経済学の理論』(1871)などで分析した限界効用理論で明らかになったように、商品価値は労働量に依存するものではなく、供給の限界における効用によって決まるとして、価値はそれを生産するのに必要な労働量によって決定されるとするマルクスの剰余価値理論を批判したPhilip H Wicksteed, Das Kapital: a Criticism,To-day October 1884, pp. 388-411.。
マルクスは、2つの商品の交換には、商品の質的な違いという異質性 (Verschiedenheit) と、抽象的な労働がすべての商品に同等に存在しているという同等性 （Gleichheit） が必然的に存在するという、つまり、さまざまな労働の産物である商品は、労働によって特定の物理的特性を与えられ、これが有用性をもたらすが、これらの物理的特性を取り除くと、抽象的な労働がすべての商品に同等に存在している。これに対して、ウィックスティードは、交換される物品は、それが欲求を満たす仕方において互いに異なり、それが与える満足度において互いに類似し、異なる商品に同じ金額を支払うとしたら、同等の満足度・価値があることになる。したがって、商品の交換において重要なのは、商品を生産する労働よりも、実質的に価値と呼ばれる抽象的な効用であると反論する。ウィックスティードは、労働は確かに使用価値（特定の効用）と交換価値（抽象的効用）の源泉の一つであるが、交換価値の構成要素ではないとして、交換可能な商品が異なるもの（使用価値）から同一のもの（交換価値）に移行するとき、抽象的労働以外のその他の有用性を考察から除外したとしてマルクスを批判した。
ウィックスティードが下敷きにした限界効用理論では、交換価値は労働量ではなく、抽象的な有用性に常に直接的に依存していることが明らかにされた。1862年から1871年にかけて、消費財の数量が増加すれば、使用された最後の部分から得られる効用は減少するといった効用の法則を発見したジェヴォンズは、リカード、J.S.ミルらの労働価値説を誤った軌道であると批判し、生産に費やされた労働は、財の将来の価値に対して何の影響も持たず、価値は効用（最終効用度）のみに依存する。効用は、財の増減によって変わるが、供給を得るために投ずる労働によって増減されるとした福岡正夫「ウィリアム・スタンレー・ジェヴォンズ : 没後100年」三田学会雑誌vol.76,No.1(1983.4),p.18-54.。ジェヴォンズは、「商品が完全に同質である場合、どの部分も同等の部分と差別はなく、したがって、同じ市場で同時に、すべての部分が同じ比率で交換されなければならない」という無差別の法則(the law of indifference)と、「商品の価値は緊急性の低い欲求や必要性を満たすと、有用性が低くなる」という効用変動の法則の複合効果によって、商品の最後の抽象的な効用が、商品全体の交換比率を決定するとし、交換価値は、効用の等価性の発現であり、全体の交換価値を決定するのは、供給限界における需要であるとした。マルクスはジェヴォンズに応じるため、1870年代に微積分学を学び直しているが、ジェヴォンズへの反論は形にならなかった。
マルクスの剰余価値理論では、価値はそれを生産するのに必要な労働量によって決まり、これは資本主義的生産の内在法則であり、剰余価値の抽出が不可能になった場合、資本家は生産に従事する動機を失うとされた。しかし、ウィックスティードによれば、商品価値は労働量に依存するものではなく、供給の限界における効用によって決まるのであり、これは労働力の外にある。労働力の価値や商品の価値を、それぞれ具現化されている労働量の比率に一致させるような経済法則は存在しない。結局、マルクスは、労働力をその価値で購入する人間が、その消費において剰余価値を引き出すような、資本主義的生産の内在的法則を示せなかったとウィックスティードは評した。
なお、ソビエト連邦共産党の理論家ブハーリンは、1870年代の限界革命の動機を反マルクス主義のプロパガンダであるとするが、資本論初版（1867)の英訳は1887年に刊行され、1880年代までは一般的な議論とはなっていなかったし、限界効用学説がマルクス主義への挑戦として登場したとはいえない美濃口武雄「限界革命の起源」『一橋論叢』第70巻第5号,1973年.p64-75。
1884年には自由主義経済学者ルロワ・ボーリューが『集産主義－新しい社会主義の批判的検討』を発表した。
貧困の解決を課題としたイギリスの経済学者アルフレッド・マーシャルも『経済学原理』(1890年)などで労働価値説とマルクスの価値理論を批判し、「工場での糸の紡績が労働者による労働の産物であるというのは正確ではない。それは労働者の産物であるだけでなく、雇用主、管理者、など資本家の産物でもある」として、資本家はビジネスへの投資を通じて工場の仕事を生み出すとともに生産性に貢献すると指摘し、また、価格や価値は供給だけでなく、消費者の需要によっても決定されるとして需要と供給を分析したBucholz, Todd. New Ideas from Dead Economists. New York: A Plume Book. 1998. pp. 166–67.。
V.K.ドミトリエフは1898年の著作V. K. Dmitriev, 1974 (1898), Economic Essays on Value, Competition and Utility. Cambridge: Cambridge Univ. Pressで、ミハイル・トゥガン＝バラノフスキーは1905年の『マルクス主義の理論的基礎』Teoreticheskie osnovy marksizma [The theoretical foundations of Marxism]. St Petersburg. (Trans. into German as Theoretische Grundlagen der Marxismus, Leipzig: Duncker & Humblot, 1905).部分訳:高畠素之『唯物史観の改造』新潮社，大正13年で、ラディスラウス・フォン・ボルトキエヴィチは1906-07年の著作Ladislaus von Bortkiewicz, 1952 (1906–1907), "Value and Price in the Marxian System", International Economic Papers 2, 5–60; Ladislaus von Bortkiewicz, 1984 (1907), "On the Correction of Marx’s Fundamental Theoretical Construction in the Third Volume of Capital". In Eugen von Böhm-Bawerk 1984 (1896), Karl Marx and the Close of his System, Philadelphia: Orion Editions.でマルクスの労働価値説や利潤率低下の法則は矛盾していると批判した。マルクスの理論的前提が過誤であれば、剰余価値や、労働者の搾取が利潤の唯一の源泉であるという主張は疑問視されることになるM. C. Howard and J. E. King. (1992) A History of Marxian Economics: Volume II, 1929–1990, chapter 12, sect. III. Princeton, NJ: Princeton Univ. Press.。
限界効用学説、ベーム=バヴェルクらのオーストリア学派、ジョン・ヒックス、ライオネル・ロビンズらは、財の希少性や効用を重視し、価値論は扱わないようになり、これが20世紀経済学の主流となった。
マルクス自身は、自分の経済学が正統的な経済学（新古典派・主流派)に属するとみなしており、社会主義者によるリカード批判なども拒否していたが、20世紀初頭には、マルクス経済学は経済学においては非正統的となり、労働運動のなかで影響力を持った。
マルクス経済学はかたくなに労働価値説を墨守し、ヒルファディングの『金融資本論』(1910）やレーニンの『帝国主義論』(1917)など、独自の経済学体系を展開させていった。ローザ・ルクセンブルク『資本蓄積論』(1913)などの業績もある。
オーストリア学派(1) メンガー、ベーム＝バヴェルク メンガー オーストリア学派のカール・メンガーは 『国民経済学原理』(1871年)などで、労働価値説およびアダム・スミスからマルクスにいたる古典派経済学を客観主義として批判し、人間は創造的で主体的な行為者であり、主観的価値が重要であるとする主観主義経済理論を論じた。古典派経済学は、階級・集計量・物理的生産要素などが客観的実在として存在することに固執したが、人間の欲求を直截的に満たす「第一次元の財」は消費財であり、それは行為者が求める窮極的な目的であり、人々はそれぞれの主観的価値を持つ目的をかなえるために、またそれに動機づけられて経済行為をおこなっていくとメンガーは主張し、経済行為者の主観的視点と経済行為のプロセスを経済学の研究対象としたヘスース・ウエルタ・デ・ソト、蔵研也訳 『オーストリア学派 市場の秩序と起業家の創造精神』 春秋社 2017年、p.77-88.。メンガーは、価値とは、目的に対する行為者の主観評価であり、効用とは、手段に対する行為者の主観評価であるとする。
ベーム＝バヴェルク マルクスは、資本家階級を革命により没落させようと主張しているが、資本家はリスク管理や市場調査などの重要な社会的分業を担っているのであり、その役割を不当に過小評価している。オーストリア学派の経済学者オイゲン・フォン・ベーム＝バヴェルクらは、資本財と資本は異なるとしたうえで、資本とは、資本財の市場価値であり、自由市場で資本財を売買する行為者による価値づけであり主観的な評価であるとし、資本は経済計算を行う際の抽象概念、または道具にすぎないとするヘスース・ウエルタ・デ・ソト、蔵研也訳 『オーストリア学派 市場の秩序と起業家の創造精神』 春秋社 2017年,p99-101.p107-109.p114。また、環境変化や、行為者の考えの変更などによって、それまでに生産された資本財は無価値になることもあるし、転換のコストもかかることもある。もし市場価値が存在せず、財の資本価値が推定できなければ、資本財を使って作られる商品の価値が生産コストを上回るかどうかを計算し、予測することができなくなるのであり、したがって、自由市場や市場価格を否定する社会主義経済では、資本財について語ることができても、資本については語ることができず、こうして、社会主義におけるような国家の経済介入は、資本財の分野における起業家の発揮を阻害し、異なる時点間の体系的な調整の失敗がもたらされる。起業家精神の自由な発揮、また資本財や通貨の自由市場なしには、異なる段階での経済計算は不可能になり、社会混乱によって調和的な発展は阻害される。ベーム＝バヴェルクは『資本利子理論の歴史と批判』（1884年）で、マルクスの搾取理論や剰余価値理論を次のように批判した。 すべての経済財が労働によって生産されるわけではない。天然資源は希少であり、人間的目標にとって有益な経済財だが、労働を含まない。また、同じ労働量による商品でも、生産に必要な時間が異なれば、市場価値はまったく違うものになる。 財の価値は主観的であり、大量の労働を必要とする商品がわずかな価値しか持たないことがある。それが何の目的にも役立たないことがわかれば、市場価値を持たない。 労働が商品価値を決定するとされるが、その労働は、労働の再生産や、生産性維持のために必要な商品価値によって決定される。これは循環論法であり、価値の究極的な決定要因は、決して特定できない。 マルクスの搾取理論は、時間選好の法則に気づいていない。搾取理論においては、他の条件が同じなら、現在財は将来財よりも価値が高いと前提し、労働者は実際に生産する以上のものを受け取るべきだと期待する。また、長時間の労働の後で完成する商品価値の全部について、働き始める時点で前払いされるべきだと主張する。しかし、労働者が受け取る価値が実際の生産者をはるかに超えてしまうことをも要求しており、公平ではない。すべての生産過程には時間がかかり、目的達成以前に数多くの生産段階を経るが、そこでは、異質で多様な資本財が使用される。これらの資本財は、起業家の経済活動、意志決定の結果によって形成されてきたもので、自動的に自己再生産されるものではなく、もし起業家の経済活動がなければ、現存する資本財は消費により消滅することになる。
根岸隆によるベーム=バベルクのマルクス批判の解説では、次のようになる。考察を簡易にするために、いま不変資本（原材料費）をないものとする。マルクス主義では、商品の労働価値と可変資本の労働価値（投入された労働力商品の価値）の差が搾取されるというが、二つの価値には生産期間だけの時間の差があり、両者は単純には比較できない。商品や労働の時間を通じての移動は不可能であるし、またはいちじるしく不完全である。こうして、ベーム=バベルクは、交換される商品の労働価値が等しいというマルクスは、商品や労働の完全な移動を前提としており、マルクスが行った時点の異なる二つの価値の比較には問題があるとする。
frame|right|ベーム＝バヴェルクがいう供給と需要の交差とは、競争市場においては財の市場価格が需要と供給によって決定されることを指している。図：需要曲線と供給曲線 ベーム＝バヴェルクは1896年にも『マルクス体系の終結』を発表し、批判した。ベーム＝バヴェルク価値の価格への転形問題についても以下のように批判した。マルクスは、価値の価格への転形は異なる産業にまたがり平均利潤率の創出を経て、競争によって起こるとしたが、この競争とは、市場における供給と需要の交差のことであり、そうであれば、価格と価値は、労働時間によってではなく、消費者の嗜好の市場での相互作用によって決定されると批判した。これはマルクスだけでなく、スミス、リカード、ミルの労働価値説にも同様にあてはまる。
オーストリア学派のルートヴィヒ・フォン・ミーゼスは、メンガーやベーム＝バヴェルクらが経済学での価値理論において、価値の源泉を労働から、個人の主観的な価値評価へ移行したことは、マルクスの経済理論の結論を覆すことになるというLudwig Von Mises. "Socialism: An Economic and Sociological Analysis" 2nd Ed. Trans. J. Kahane. New Haven: Yale University Press, 1951. pp. 111–222.。
ローザンヌ学派：ワルラス、パレート ローザンヌ学派の経済学者レオン・ワルラスも1896年の著書で、マルクス主義的な集産主義は「その基礎の欠陥のためにつまずく実践的な不可能性」を持っているとし、マルクス経済学の労働価値説を希少性価値説から批判した『社会経済学研究』第5章「所有の理論」、Léon Walras, Études d’économie sociale. Théorie de la répartition de la richesse sociale, 1896.。ワルラスによれば、マルクスは労働にのみ価値を認め、土地用役の価値を認めないため、土地用役を必要とする生産物が需給不一致する場合は生産を停止するしか方法がなく、効用面で大きな犠牲を払う。また、ワルラスによれば、マルクスは国家を唯一の企業者とみなすが、その生産計画において消費者の需要を知る必要があるのに、消費者の必要性は絶えず変化するため、消費者から国家に伝えることができない。他方市場では価格変動に任せられる。マルクスは正義の実現のために経済的有利性を犠牲にしていると、ワルラスは批判した。ワルラスは、資本家と企業者、両者の受け取る利子と利潤も区別するべきだが、「資本家兼企業者による搾取を排除するために、マルクス主義はすべての企業を国家の手にゆだねる」と批判した。ただし、ワルラスも企業者が異常な利潤を手中におさめないように、国家が役割を担うべきだと考えていた。
ワルラスの一般均衡理論の後継者であるヴィルフレド・パレートは『社会主義体系』(1903)などで、限界効用理論ではなく、一般均衡分析に基づいてマルクスを批判した松嶋敦茂「パレートのマルクス経済学批判」彦根論叢, 第213号, pp. 145-169,滋賀大学経済学会,1982年.。パレートは、経済現象においての経済主体の主観的要素を重視し、マルクスが単に客観的と考えている関係は、主観的なものであるのだが、マルクスのこうした捉え方は、主要な欠陥の一つであると指摘する。パレートによれば、マルクスは商品価値を労働量によって計測するが、それぞれの異なる個別労働を相互に比較するためには単一の共通の単位に還元しなくてはならない。しかし、そうした還元は不可能であり、同一の商品を生産する二つの労働の比較も、二種の商品を生産する労働の比較も、市場価値を媒介することなしに、労働間の同等性は確定しえない（この点は、バヴェルク、ワルラスも共有している)。また、マルクスは「具体的労働はその反対物、抽象的人間労働の表現形態となる」と述べたが、パレートは、具体的労働からはなれた抽象的な労働の存在を認めない。パレートは、マルクスは、リカードらの労働価値説から引き出されたものを表現しているにすぎないと述べている。
また、パレートによれば、社会主義政府が生産を編成するならば、生産係数は企業者間の自由競争の下で定まる生産係数と同一となる。そうした生産編成を充す資源配分のためには価格システムが必要だが、その価格システムは資本の領有と自由競争の下で定まる価格と同一のものとなる。しかし、こうした価格体系は、中央集権的に、代数的方法を用いた価格計算によっては実現できず、市場的方法に頼らざるをえない。社会主義社会では資本家階級が消滅するが、資本家が領有していた単純資本は消滅せずに存続し、企業を運営していた資本家に代わって、官僚が経営を担うことになる。このように、生産組織においては、社会主義経済も資本主義経済も実質的に異なるところがない。また、所得の分配の不平等性は、経済システムよりも、人間の性質により多く依存しているとパレートは指摘する。
スウェーデン学派 スウェーデン学派のクヌート・ヴィクセルによれば、ロートベルトウスやマルクスら社会主義者たちによって、価値理論は、「現存の秩序を攻撃する恐ろしい武器」となり、「他のすべての社会批判をほとんど無用の長物にしてしまった」。マルクスらは、労働を価値の源泉、「価値の唯一の創造者」であるとみなし、労働以外の他の生産要素は寄生虫のようなもので、生産要素が受け取る報酬は、労働の犠牲のもとに略奪されたものであるとみなし、他方でケアリー、バスティアら調和派は、現存の社会秩序を弁護するための武器として労働価値説を用いたヴィクセル、橋本比登志訳『経済学講義I 一般理論』（原著1901) 日本経済評論社、1984，p.121-122 吉澤昌恭「限界効用理論の含意」広島経済大学経済研究論集11巻1号、1988,p89-102. 。これについてヴィクセルは、「このような議論の不条理さは明白である」と批判する。ヴィクセルは、「社会主義者たちは、カール・マルクスの価値理論のなかに、調和派の経済学者たちの提供したものと同じくらいりっぱな理論的根拠が常備されていると信じていた。そして両学派共、自分たちが、古典主義の旗じるしのもとに、大小ほぼ同じく らい正当な論障を張っていると考えた。 だから、新しくてかつ論拠の強化された交換価値理論を樹立することは、単に抽象理論的に重要な課題であったのみならず、著しく実践的かつ社会的利害に関係する課題でもあったわけである。」と述べ、労働価値説にかわる交換価値理論（限界効用理論）の重要性を説いた。
スウェーデン学派のグスタフ・カッセルは、『利子の本質と必要性』(1903)『社会経済の理論』(1918)『経済学の根本思想』(1925)『経済学における質的思考』(1935)などで、価値論でなく価格論で十分であり、与えられた価格の下で消費者の行動を分析すればよいという価値説無用論を提唱した深澤竜人「限界効用価値説の展開と 労働価値説との対比― マルクス経済学と「限界革命」IV 」山梨学院大学現代ビジネス研究第11号(2018)p59-74*The Nature and Necessity of Interest (1903), Theoretische Sozialökonomie (1918). The Theory of Social Economy, 第5版の英訳(1932)の再版;Augustus M. Kelley, New York, 1967. Fundamental Thoughts of Economics (1925) On Quantative Thinking in Economics, Oxford, Clarendon Press.(1935)千草義人「カッセル価値学説無用論概説」 1938三田学会雑誌第32 巻、第4号.p483-525.慶応義塾理財学会。カッセルによれば、物の価値は二つの物の間の交換割合のことであり、物と物との関係においてのみ成立するのであって、絶対的価値なるものは存在しない。したがって、商品の価値は他の商品との交換関係において成立する。われわれが言い得るのは、一定の瞬間において、AよりもBを選ぶという単純な事実であり、これが価値関係のすべてを解決する。価値論では、人の選択の動機に絶対的価値の比較をみるが、そのような絶対的価値を共通単位によって比較することは不可能であり、したがって、価値論は自己欺瞞である。感情の強度によって比較しようとしても、こうした感情の強度を測定する方法もないし、各人の感情には相対性があるゆえに、物自体における絶対的価値を想定することは棄却しなければならない。価値は、価格という算術的数字によって代表され、従ってすべての財は貨幣という計算尺度によって測定されるのであり、価値論は価格構成理論にとって不必要となる。経済学の対象は貨幣形態における交換経済現象であり、価値論ではなく、価格理論によってより一層説明される。カッセルは、生産資源や財やサービスの利用可能量は人間の欲望をみたすには不足しており、この希少性にこそ、経済的価値は依存しており、分配と排除と選択の問題もここから生じると主張した(希少性の原理)。
また、カッセルは1934年の論文「保護主義から計画経済へ、そして独裁へ」において、ソ連を念頭にして、計画経済はつねに独裁政治へといたる傾向があると批判した。代議員による機関は、利益集団同士の闘争に巻き込まれることなく、経済的な指導力を発揮して多角的な役割を果たすことはできないことは経験が示すところであるし、議会制度は、議会の役割を賢明かつ慎重に制約することによってのみ守ることができる。経済的独裁は、人々が信じているよりもずっと危険である。いったん権威主義的統制が実施されてしまったら、その統制を経済領域だけに限定できるとは限らないと警告したGustav Cassel, From Protectionism through Planned Economy to Dictatorship (1934) in Findlay MacKenzie,ed.,Planned Society : Yesterday, Today, Tomorrow; a Symposium by Thirty-five Economists, Sociologist, and Statesmen,1937,p775-798,p797-8.。
ドイツの経済学者フリードリヒ・フォン・ゴットル＝オットリリエンフェルトは1925年に、経済学で通常、価値と呼ばれているものの背後に、経済行為の客体にむすびついた経済的次元があるとして、価値論の束縛から離れるべきだと論じた。
オーストリア学派(2) ミーゼス、シュンペーター、ハイエク ミーゼス