スーパーアプリ（英語：Super app）（「エブリシング・アプリ（Everything app）」とも呼ばれる）とは、決済やインスタントメッセージングなど、複数のサービスを提供するモバイルまたはウェブアプリケーション。これらは、個人生活やビジネス活動の多岐にわたる側面を包含する、包括的かつ自己完結型の商取引・コミュニケーション・プラットフォームとして機能する。スーパーアプリの代表的な例としては、中国のテンセント（Tencent）が提供する「WeChat」、インドの「Tata Neu」、東南アジアの「Grab」、ロシアの「Max」などが挙げられる。日本ではLINEやPayPayがスーパーアプリとみなされる。
エンドユーザーにとって、スーパーアプリとは、中核となる機能を提供しつつ、独立して開発されたミニアプリへのアクセスも可能にするアプリケーションのこと。一方、アプリ開発者にとってスーパーアプリとは、プラットフォームやエコシステムの機能を組み込み、サードパーティがミニアプリを開発・公開できるようにしたアプリケーションを指す。
歴史 「スーパーアプリ」という言葉は、WeChatがインスタントメッセージング・サービスとデジタルウォレット機能を統合した際に、同アプリを指して初めて使われた[promotional source?]。WeChatがスーパーアプリとして認識されるようになったのは、メッセージング、決済、Eコマースなど多岐にわたる機能を一つのアプリに集約し、多くのユーザーにとって不可欠な存在となったためです。WeChatが確立したこのスーパーアプリ・モデルに触発され、Metaなどの企業も中国国外で同様のアプリを構築しようとする動きを見せている。
インドでは、タタ・グループが「Tata Neu」という名称のスーパーアプリを現在開発中であることを発表した。Paytm、PhonePe、ITC Maarsといったインドの主要企業もまた、スーパーアプリとなり得るアプリを開発中である。
東南アジアでは、GrabやGojekがWeChatの提供する機能の多くを欠いているにもかかわらず、自らを「スーパーアプリ」と称している。これに伴い、Shopee、Traveloka、AirAsiaといった成長段階にある企業も、それぞれのアプリで提供するサービスの範囲を拡大している。
イーロン・マスクはTwitterを買収する以前から、同サービスを「X」という名の「エブリシング・アプリ（あらゆる機能を備えたアプリ）」へと変革する計画を表明していた。2023年には、AIチャットボット「Grok」の導入や、求人検索ツール「X Hiring」の統合が行われました。2025年1月、Xは将来的にデジタルウォレットサービスを提供する意向を発表した。その後、同社はダイレクトメッセージ機能を刷新し、「Chat」として展開した。
特筆的な例
アリペイ Alipay（アリペイ）は、2004年2月に中国の杭州で、アリババグループとその創業者であるジャック・マー（馬雲）によって設立された、第三者によるモバイルおよびオンライン決済プラットフォームです。同サービスは、中国のアリババグループの関連会社であるアント・グループ（Ant Group）と連携して運営されている。
Gojek Gojek（ゴジェック）は、インドネシア発のオンデマンド型多機能デジタルプラットフォームであり、フィンテック決済機能を備えた「スーパーアプリ」です。2010年にジャカルタで設立された当初は、消費者と配送サービスや二輪車配車サービスとを仲介するコールセンターとして運営されていましたが、2015年にモバイルアプリをリリースし、「GoRide」「GoSend」「GoShop」「GoFood」の4つのサービスを開始しました。その後、提供サービスは20種類以上にまで拡大しています。2021年には、同じくインドネシアのユニコーン企業であるTokopedia（トコペディア）と合併し、デカコーン企業である「GoTo Gojek Tokopedia」が誕生した。
Grab Grabは、シンガポールとインドネシアに本社を置く東南アジアのテクノロジー企業です。2012年にマレーシアのクアラルンプールで「MyTeksi」アプリとして設立され、翌年には「GrabTaxi」として事業を拡大しました。その後、2014年に本社をシンガポールへ移転し、正式に「Grab」へとブランド名を変更した。同社のモバイルアプリでは、配車・交通サービスに加え、フードデリバリーやデジタル決済サービスも提供している。
Max 「Max」は、スーパーアプリとして位置づけられているロシア企業VKのメッセンジャーアプリ。メッセージング、通話、チャンネルといった機能に加え、決済、ミニアプリ、タクシー配車、配送、その他の日常的なサービスといった追加機能が統合されており、これらすべてを単一のインターフェースで利用できる。その目的は、コミュニケーションと日常的なタスクを一つのエコシステムに統合することにある。
Tata Neu Tata Neuは、インドのタタグループが開発した多目的スーパーアプリです。インド初のスーパーアプリであり、2022年のインディアン・プレミアリーグのクリケット試合開始に合わせてリリースされた。[citation needed]
WeChat WeChatは、中国の多機能インスタントメッセージング、ソーシャルメディア、およびモバイル決済アプリです。2011年に初めてリリースされ、2018年には月間アクティブユーザー数が10億人を超え、世界最大の単独モバイルアプリとなった。WeChatでは、テキストメッセージ、長押しで送信する音声メッセージ、一斉送信（1対多）メッセージ、ビデオ会議、ビデオゲーム、写真や動画の共有、位置情報の共有といった機能が提供されている。
批判 「スーパーアプリ」に分類されるアプリは、単一機能のアプリに比べてユーザーにより多種多様なサービスを提供できるものの、米国や欧州などの規制当局は、テクノロジー業界が持つ全体的な影響力に対して懸念を強めており、こうしたアプリを開発する企業に対してより批判的な姿勢をとるようになっている。中国では、WeChatなどの現地企業に対し、規制当局が競合他社に対してプラットフォームを開放するよう命じている。
WeChatの「スーパーアプリ」モデルを再現するのは困難である可能性を示唆する報告もある。その要因の一つとして、世界各地でスマートフォンの普及率が頭打ちになっていることが挙げられます。これにより、アプリストアの過密状態が生じているほか、規制当局による企業への監視が強まる中で、ターゲティング広告に対する規制も厳格化しています。技術的な観点から見ると、単一機能のアプリはスーパーアプリに比べて動作が速く、応答性や操作性に優れており、全体的なユーザーエクスペリエンスの向上につながる。また、スーパーアプリはサービス提供のために大量の個人データを保持する傾向があるため、ユーザーは深刻なデータ侵害の被害に遭うリスクが高まる。実際に2020年には、Tokopediaにおいて9,100万人分のユーザーデータが不正アクセスによって盗み出され、流出するという事態が発生した。
また、スーパーアプリのアカウントへのアクセス権を失ったり、同アプリから利用停止処分を受けたりすると、一般的に現実世界の複数のサービスやデジタルアプリケーションも利用できなくなることが指摘されている。中国政府は、四通橋での抗議活動の写真を拡散した人々への制裁として、この手法を用いてきた。
関連項目
プラットフォームビジネス デジタル・プラットフォーマー ギガファクトリー メタバース ウーバー化
脚注