サムネイル|侯外廬（1949年・中国人民政治協商会議の写真） 侯 外廬（こう がいろ、ホウ・ワイルー、、、1903年〈光緒29年〉 - 1987年9月14日）は、中華民国・中華人民共和国のマルクス主義学者・中国史学者・中国思想史学者。
マルクス主義歴史学による『中国古代社会史論』『』や、『資本論』最初期の中国語訳で知られる。中国思想史学の学派「」を形成した。文革中に弾圧されたが名誉回復された。
生涯 清末の1903年、山西省平遥県の農村地主の家に生まれる。少年時代、書院で四書五経を学んだ後、新式学校で学び、新文化運動の影響を受ける。
1923年、日本に留学する予定だったが関東大震災のため変更し、で法学、北京師範大学で歴史学を学ぶ。同時に北京で反帝反封建の学生運動に参加し、李大釗らの中国共産党に接近する。1926年、張作霖政権の弾圧から逃れてハルピンに移り、1927年からフランスに留学（）。パリ大学文学部で学びつつ、1928年にパリで中国共産党（フランス共産党中国語支部を兼ねる）に入党し、『資本論』中国語訳に着手する。
1930年、滞在資金が尽きたため、パリからベルリン、モスクワを経て帰国。同年教授に就任。1931年満州事変が勃発すると、日本軍の侵攻から逃れ各地を転々とする。1932年、教授に就任し、経済学と社会学を講義する。同年『資本論』中国語訳の出版を開始する。その後、左派知識人として抗日運動・反国民政府運動に参加し、中原大戦後の山西派・閻錫山の庇護を受け、太原・臨汾・西安を経て、1938年重慶に至る。重慶ではに参加しつつ、郭沫若・・らと交流する。国共内戦期には共産党を支持し、南京・上海・香港・瀋陽を経て、1949年北京に至る。
中華人民共和国成立後は、中央人民政府政務院文化教育委員会委員、北京師範大学歴史系主任、北京大学教授、西北大学校長、中国社会科学院哲学社会科学部委員を歴任。全人代代表（第1-3,5期）も務めた。1957年の反右派闘争後に批判対象となり、1967年以後の文革中にも迫害を受けたが屈しなかった。
晩年の1982年、中国社会科学院名誉所長に任命された。そのほか名誉会長などの栄職にあった。1987年北京で逝去。没後の学界では追悼論集の刊行や追悼シンポジウムが行われた。
学問
資本論 『資本論』中国語訳は、との共訳で出版した。1932年に第1部7章まで、1936年に25章まで出版したが盛福剛『中国におけるマルクス主義文献の初期受容に関する研究―日本からの伝播・翻訳を中心として―』東北大学博士論文、2016年、。77f頁。、1938年刊行の・訳に譲るため全訳は中止した。日本語の漢訳語を多く用いている。
中国学 中国史研究は、郭沫若『』（1930年）に触発されて始めた。1930年代のに参加し、中国史時代区分論（経済発展段階説）やアジア的生産様式について自身の学説を示した。主な論文は『中国古代社会史論』（1955年）にまとめられている。
『』（全5巻6冊、1947年-1960年、らと共編著）は、思想史を上部構造として社会史・経済史の観点から論じている。また、従来忘れられていた思想家を複数再発見している143頁。。本書は任継愈主編『中国哲学史』（1963年-1979年）とともに、20世紀中国の学界で重視された。
そのほか『中国封建社会史論』『中国近代哲学史』『中国思想史綱』などの著書がある。明末清初を早期啓蒙思想の時代として評価し伊東貴之 著「新儒学（新儒教）と啓蒙」、日本18世紀学会 啓蒙思想の百科事典編集委員会 編『啓蒙思想の百科事典』丸善出版、2023年。ISBN 978-4-621-30785-4。158f頁。、方以智を再発見してもいる352f頁。。
侯外廬学派 後進育成にも功績があり、中国社会科学院で『中国思想通史』編纂を手伝った李学勤らが「」と呼ばれる。
日本との関わり 侯外廬の学説は、戦後日本の中国学界にも影響を与えた。例えば、西嶋定生・増淵龍夫・赤塚忠「座談会「先学を語る」――赤塚忠博士」『東方学』126、東方学会、2013年（赤塚孝雄・池田知久・家井真・戸川芳郎・松丸道雄による座談会）192f頁。※赤塚と異なり宇野精一は侯外廬を取り上げなかったことにも言及。らが取り上げている。西嶋と増淵は日本における「中国史時代区分論争」の人物でもある。
1960年、「日本中国友好協会代表団」が訪中した際、団員の島田虔次らを北京で迎えた島田虔次「<學界展望>中國見聞記」『東洋史研究』19、東洋史研究会、1961年。。84f頁。。1963年には、小野信爾らの呼びかけで332f頁。「中国学術代表団」の団員として来日した重沢俊郎「侯外廬氏の業績について--中国学術代表団を歓迎する」『中国の文化と社会』10、京都大学中国哲学史研究室、1964年。。
しかし、21世紀現代では学説が顧みられる機会は少ない。
著書（日本語訳）
参考文献
脚注