北越水力電気株式会社（ほくえつすいりょくでんき かぶしきがいしゃ）は、明治後期から昭和戦前期にかけて存在した日本の電力会社である。新潟県を本拠とした事業者の一つで長岡市に本社を構えた。
1902年（明治35年）に組織された「北越水力電気組」を母体として1905年（明治38年）に発足。新潟県内を流れる信濃川水系の河川に水力発電所を構え、長岡市を中心とする中越地方に電気を供給した。加えて兼業としてカーバイド事業も営んだ。
1942年（昭和17年）に配電統制のため東北配電（東北電力の前身）に統合され解散した。
概要 thumb|upright|北越水力電気の広告（1922年）
北越水力電気株式会社は、1905年（明治38年）から1942年（昭和17年）までの37年間にわたり新潟県長岡市に存在した電力会社である。長岡市を中心に小千谷・柏崎・出雲崎など中越地方の市町村において電気の供給にあたった。
北越水力電気の母体となったのは新潟県出身の実業家山口権三郎が試みた信濃川での水力発電事業である。山口の死後、跡を継いだ山口達太郎によって1902年（明治35年）12月に「北越水力電気組」として法人化される。これが株式会社に移行する形で1905年5月に北越水力電気が成立した。発電所はこの間の1904年12月、新潟県内最初の水力発電所として完成。これを元に長岡・小千谷での供給を始めた。このうち長岡市内の電気事業は1900年（明治33年）9月から個人事業として火力発電を電源に営まれていたが、北越水力電気が開業にあたって買収していた。
1907年（明治40年）には柏崎へと進出。次いで未開業の出雲崎電灯から事業権を買い取って1913年（大正2年）から出雲崎での供給も始めた。電気事業拡大の一方、1908年（明治41年）からは自社電力を消費する兼営事業として炭化カルシウム（カーバイド）製造にも乗り出す。電気事業・カーバイド事業拡大のため1913年以降は信濃川支流域で電源開発を進めた。1920年代に入ると化学事業を窒素肥料（石灰窒素・硫酸アンモニウム）製造にも広げたがこれらは販売不振のため1930年代初頭に頓挫し、化学事業はカーバイド製造と砂鉄製錬が残された。
1941年（昭和16年）に配電統制令が公布されると北越水力電気も国策配電会社への統合対象とされ、すべての電気事業設備を翌1942年（昭和17年）4月に新潟県・東北6県を管轄する東北配電（1951年東北電力となる）へと出資した。そして残された化学事業を北越電化工業として分離したのち、1942年5月に北越水力電気は解散した。なお後継会社の北越電化工業は化学メーカーとして始動したが、太平洋戦争後にカーバイド製造・砂鉄製錬とも事業を打ち切り、電気炉製鋼による鉄鋼メーカー北越メタル（1964年社名変更）へと姿を変えている。
沿革 長岡での電気事業起業 thumb|明治時代の東山油田
東京電灯が日本で最初の電気供給事業を開業してから7年が経った1894年（明治27年）7月、宮城県で仙台電灯（仙台市。後の宮城紡績電灯）が開業し、東北6県における電気事業が始動した『東北地方電気事業史』25-28・148-149頁。翌1895年（明治28年）11月には福島県で福島電灯（福島市）が開業『東北地方電気事業史』184-187頁。その西隣の新潟県ではさらに3年経った1898年（明治31年）3月、県下最初の電気事業者として新潟電灯（後の新潟水電）が開業した『東北地方電気事業史』220-225頁。新潟電灯の供給区域は新潟市内のみで、市内設置の火力発電所を電源としていた『新潟電力株式会社三十年史』134-138頁。
新潟電灯に続く新潟県下2番目となる電気事業が起こされたのは第2の都市古志郡長岡町（1906年市制施行で長岡市に）である。長岡における最初の電気事業発起は仙台電灯開業に先立つ1894年3月までさかのぼる『長岡市史』通史編下巻258-259頁。このころの電気事業計画は同地の石油産業に関連した。明治時代、長岡東部から三条南部にかけての丘陵地帯は「東山油田」として原油採掘が盛んであり『長岡市史』通史編下巻213-217頁、長岡の中島地区には柿川に沿ってその原油を精製する製油所が立ち並んでいた『長岡市史』通史編下巻225-227頁。当時の主要製品は石油ランプ用の灯油であったため精製過程で生ずる重油はほとんど需要がなく、製油所から信濃川へ放出処分されていたが、明治半ばになると精製工程の燃料に重油利用が広がっていく。この重油を発電燃料としても活用しようというのが長岡における電気事業計画の発端であった。
1894年に計画された長岡電灯会社の発起人は長岡の野本恭八郎・野本松二郎（醤油醸造業『日本全国商工人名録』517-521頁。）・大里伝四郎（同）・清水儀八（海産物・荒物商）らであった。彼らは製油部と電灯部の事業を起こして製油事業で生ずる原油を自家消費し発電するという計画を立てたが、用意した機械が1894年4月4日に発生した平潟神社の大火に巻き込まれて焼失してしまい、そのまま立ち消えとなった。その3年後の1896年（明治29年）には長岡出身の実業家梅浦精一・大橋佐平らが長岡電灯起業を企画して10月1日付で事業許可まで得たものの、これも開業には至らなかった。その後梅浦や渋沢栄一・大倉喜八郎に地元長岡の小坂松五郎（醤油醸造業・北越石油創業者）・松田周平（書籍商・古志石油創業者）らを加えて三度長岡電灯が企画されたが実現せず、1900年（明治33年）3月、小坂松五郎が個人事業として計画を引き取った。
小坂は千蔵院裏の土地（東千手町）に重油焚きの火力発電所（出力45キロワット）を建設し、そこから長岡駅方面や千手横町・長原町方面へ電灯工事を進めた。1900年6月までに、料理店・貸座敷・旅館などから約800灯の点灯予約を集めたという。同年8月8日夜、発電所構内で点灯式を挙行。15・16日には配電工事の済んだ各地で試験点灯を行い、9月3日の検査完了をもって正式に営業を開始した。
こうして長い準備期間を経て小坂松五郎の個人事業として開業した長岡の電気事業であったが、開業早々に設備を納入した石川島造船所との間に代金支払いをめぐる問題が発生し、さらに需要家との間にも電灯取付費や電灯料金に関する紛争が相次ぎ起こった。そのため1900年10月には一時送電停止に追い込まれている。こうした問題に加え電灯料金も割高であったため需要は伸び悩み、その経営は不振であった。小坂はその後も個人経営を続けたが、窮状を見兼ねた鷲尾庄八（長岡の石油商・竹平石油専務『日本現今人名辞典』わ28頁。）が支援に入り1902年（明治35年）より小坂と鷲尾の共同経営に移る。同年7月に小坂が死去すると鷲尾庄八の個人経営に移行し、「長岡電灯所」という名がつけられた。
塩殿水力発電所の建設 thumb|upright|北越水力電気初代社長山口達太郎
1899年（明治32年）6月、福島県内において郡山絹糸紡績（東部電力の前身）という会社が電気事業を開業し、安積疏水の沼上発電所から郡山市街まで24キロメートルに及ぶ長距離送電を開始した。その送電電圧は当時の国内最高電圧にあたる11キロボルト（1万1000ボルト）である。このような長距離高圧送電の実用化により、水力発電の適地が近隣にない都市部でも火力発電ではなく水力発電の採用が可能となった『関東の電気事業と東京電力』90-93頁。
長岡の近辺では、北魚沼郡山辺村大字塩殿（現・小千谷市塩殿）に信濃川の水利権を得ていた山口権三郎が水力発電所を着工した『新潟県総攬』690-693頁。権三郎は刈羽郡横沢村（現・長岡市）の富豪で、新潟県会議長や長岡銀行初代頭取などを務めた人物である『長岡市史』通史編下巻241-242頁。1889年（明治22年）に欧米を訪問した際電気事業を実見しさらに加藤木重教の知遇を得たことが電気事業起業の動機だという『山口権三郎翁伝記』77-83頁。権三郎は塩殿地区でかつて計画されていた信濃川蛇行部の直線化を思い出し、蛇行部の短絡で生ずる落差を活用した水力発電を考案。同地に土地を持つ友人本間新作を誘い、1896年10月実地調査の上水利権を新潟県へ出願し、1898年7月25日付でその許可を得た。同地の発電所は山崩れ発生に伴う設計変更のため着工延期を余儀なくされたが、1902年6月29日起工式が挙行されている。
工事中の1902年10月に山口権三郎が死去するとその長男山口達太郎が事業を継いだ。達太郎は同年12月10日、父が存命中に勧誘していた中越地方の有力者を長岡町内に集めて「北越水力電気組」という組織を立ち上げた『日本電気月報』第9号。組長には達太郎、理事には本間新作と大塚益郎（権三郎の実弟『山口権三郎翁伝記』18-19頁）、支配人には山口政治（同じく権三郎実弟）が就任。資本金40万円で、出資者は25万5000円出資の達太郎を筆頭に計21名で構成された。
信濃川は水量豊富であることから発電所出力は1000キロワット超となる見込みであったが、この発電力では当時の電力需要に対して過大なため、山口権三郎は中越地方に電気鉄道を敷設する計画を立てていた。しかし電気鉄道敷設は実現せず、北越水力電気組ではさしあたり長岡町と北魚沼郡小千谷町（現・小千谷市）の2町にて電灯供給を手掛けることとなった。長岡での供給にあたっては鷲尾庄八の営む火力発電事業を譲り受ける運びとなり『山口権三郎翁伝記』84-87頁、1904年（明治37年）9月27日付で逓信省からの事業譲受認可を得ている『電気事業要覧』明治40年11頁。。同年12月13日、塩殿発電所が竣工。北越水力電気組では翌1905年（明治38年）1月15日、送電開始式および山口権三郎慰霊祭を挙行した。
塩殿発電所の設備は当初、水車・発電機各1台で構成され、出力は540キロワットであった『工業雑誌』第21巻第304号。その発生電力は小千谷と長岡（厳密には北魚沼郡城川村と古志郡四郎丸村）に置かれた変電所まで11キロボルトの電圧で送電された『電気事業要覧』明治41年20-21・96-97・182-183頁。。また、この塩殿発電所は新潟県下第1号の水力発電所でもある『川口町史』1001-1004頁。その後1907年（明治40年）になると高田市（現・上越市）に上越電気（後の中央電気）が水力発電で開業し、1909年（明治42年）には新潟市の新潟水電も水力発電へ転換している『新潟電力株式会社三十年史』147-149頁。
工業需要の出現 塩殿発電所を完成させた北越水力電気組は半年後の1905年4月19日、臨時総会を開いて株式会社への改組を決議した『長岡市史』資料編4近代一693-698頁（資料名：北越水力電気株式会社第1回報告書）。これを受けて新会社・北越水力電気株式会社の設立手続きが進められ、同年5月25日、創立総会の開催に至る。北越水力電気の資本金は100万円。総会で山口達太郎・本間新作・大塚益郎・山口政治の4名が取締役に選ばれ、その中から社長に達太郎、常務に政治が就任した。6月15日に逓信省より電気組から新会社への事業譲渡認可があり、21日には財産物件一切の引継ぎおよび登記も完了、22日をもって北越水力電気株式会社は営業を開始した。
改組後最初の決算にあたる1905年11月末時点での供給成績は電灯需要家数700戸・取付灯数2293灯、電動機用電力供給26.5馬力（19.8キロワット）であった。このように電灯以外の需用は当初限られたが、間もなく炭化カルシウム製造すなわちカーバイド工業が大口電力需要として出現した。カーバイド工業出現の由来は、塩殿発電所建設中の1903年2月に山口政治らが各地の水力発電事業を調査した際、福島県郡山市にあるカーバイド工場を視察したことにある。多量の電力を要するカーバイド工業は東北地方が日本国内における発祥の地であり、1902年から仙台では宮城紡績電灯の電力によって、郡山では郡山絹糸紡績の電力によってそれぞれ製造されていた和田俊二(1967) 77-86頁。創業者は双方とも野口遵と藤山常一である。北越水力電気経営陣が野口と藤山に面会して長岡での工場建設を持ち掛けた結果、長岡郊外の古志郡四郎丸村字土合（現・長岡市）でのカーバイド工場建設が決まった。
1905年8月、北越水力電気は野口らとの間にカーバイド工場に対する電力供給契約を締結した。供給高は615キロワット（当初は215キロワット）に及ぶ。この契約締結に伴い北越水力電気側では塩殿発電所に700キロワット発電機を増設し発電力を増強することとなった。工場新設は翌1906年（明治39年）3月のことで『北越メタル四十年史』5-9頁、同工場は日本カーバイド株式会社（専務・藤山常一）の長岡工場として仙台・郡山両工場とともに運転された『明治工業史』化学工業篇1025-1027頁『日本全国諸会社役員録』第15回上編66頁。。しかし長岡工場は1908年（明治41年）4月末限りで休業となり「北越水力電気株式会社第6回営業報告書」（J-DAC「企業史料統合データベース」収録）、日本カーバイド自体も同年6月解散してしまった「[ 商業登記]」『官報』第7494号、1908年6月20日。北越水力電気では日本カーバイドの廃業に伴い同年7月20日、工場を引き取ってカーバイド事業を兼営化した「北越水力電気株式会社第7回営業報告書」（J-DAC「企業史料統合データベース」収録）。
大口需要には他にも製紙業が加わった。板紙製造を目的として長岡に設立された北越製紙（現・北越コーポレーション）が抄紙機の動力として電動機を採用したためである『北越製紙百年史』60-66頁。同社工場は長岡市蔵王町にあり、1908年10月に操業を開始。当時、抄紙機の原動機は蒸気機関が一般的であり、北越製紙の電動機採用は業界最初の試みであった。電動機採用の理由には電力需要の少ない北越水力電気が電力料金を安く設定していたことも一因とされる。
柏崎・出雲崎進出 1907年10月20日、北越水力電気は長岡の西方にある都市、刈羽郡柏崎町（現・柏崎市）での供給を開始した『柏崎市史』下巻490-497頁。開業当初の電源は塩殿発電所とは別個に建設された青海川発電所である。同発電所は谷根川（たんねがわ）にあった精米所用の水車設備を25年間の電力無償供給という条件で買い取って設置したもの。所在地は中頸城郡米山村大字青梅川（現・柏崎市青梅川）、出力は45キロワットで、発生電力は柏崎町内の変電所へと送られた。ところが青海川発電所は夏の渇水期に発電量が著しく減少するという問題を抱えたため、別途火力発電所の建設が進められ、1909年6月に枇杷島発電所として完成した。枇杷島発電所は刈羽郡枇杷島村（現・柏崎市）にあり『電気事業要覧』第7回56-57頁。、蒸気機関を原動機とする出力35キロワットの小発電所であった『電気事業要覧』第7回190-191頁。。
その2年後の1911年（明治44年）6月、小千谷と柏崎の間に11キロボルト送電線が完成し、塩殿発電所から柏崎への送電が開始された。この連系を機に柏崎における配電範囲は拡大されていく。また送電線完成を挟む1911年下期に北越水力電気の電灯数は1万灯を突破した「北越水力電気株式会社第13回営業報告書」（J-DAC「企業史料統合データベース」収録）。一方で1914年（大正3年）7月に青海川発電所と枇杷島発電所は廃止となった。
柏崎進出に続いて1912年（大正元年）10月16日、北越水力電気は臨時株主総会にて出雲崎電灯株式会社からの事業・財産買収を決議し、柏崎の北にあたる三島郡出雲崎町への進出を決定した「北越水力電気株式会社第15回営業報告書」（J-DAC「企業史料統合データベース」収録）。この出雲崎電灯は東京の電力会社・帝国瓦斯力電灯の呼びかけに地元の佐藤吉太郎・加藤直重らが応じて起業されたもので『出雲崎町史』通史編下巻211-214頁、1911年12月30日、資本金4万1000円をもって東京市芝区（現・東京都港区）に設立「[ 商業登記]」『官報』第8574号附録、1912年1月22日。出雲崎町と隣の刈羽郡石地町（後の西山町、現・柏崎市）を供給区域とし、出雲崎町大字尼瀬にガスエンジンを原動機とする出力50キロワットの内燃力発電所を置く計画で工事を進めていたが、1912年9月になって電灯予約が少なすぎるとして工事を中断。未開業のまま北越水力電気に事業を譲渡し、同年10月16日付で解散した「[ 商業登記]」『官報』第70号附録、1912年10月24日。
出雲崎電灯の事業を引き取った北越水力電気では、すでに柏崎まで送電していたため出雲崎には発電所を新設せず、柏崎から日本海沿いに刈羽郡高浜町・石地町経由で出雲崎まで送電するという計画を立てた。工事は翌1913年（大正2年）5月に完成し、14日から高浜町・石地町・出雲崎町への供給が開始された「北越水力電気株式会社第16回営業報告書」（J-DAC「企業史料統合データベース」収録）。なお当初は電灯のみの供給に限られたが、1914年7月からは動力用電力供給も開始されている。
こうして北越水力電気の主要供給区域は長岡・小千谷・柏崎・高浜・石地・出雲崎の1市5町に拡大したが、それ以外の町には進出しなかった。長岡周辺の古志郡栃尾町（後の栃尾市、現・長岡市）や南蒲原郡見附町・今町（現・見附市）では北越水力電気ではなく新潟市の新潟水力電気（後の新潟電力）が1912年（明治45年）6月より供給を開始『新潟電力株式会社三十年史』234-235頁（巻末年譜）。信濃川左岸側（三島郡）では小千谷寄りの片貝村（1911年8月供給開始）や来迎寺村（1914年上期供給開始）は北越水力電気が供給したが「北越水力電気株式会社第18回営業報告書」（J-DAC「企業史料統合データベース」収録）、関原村・脇野町村・与板町は1914年より新潟水力電気によって配電された。
供給拡大と西山油田進出 1913年11月、塩殿発電所に続く大型発電所として北魚沼郡須原村（後の守門村、現・魚沼市）を流れる信濃川水系魚野川の支流破間川（あぶるまがわ）に須原発電所を完成させた『守門村史』1449-1452・1463-1464頁。次いで同所の増設に取り掛かるが、1917年（大正6年）1月8日、建屋と機械すべてを損傷するという火災が発生する「北越水力電気株式会社第24回営業報告書」（J-DAC「企業史料統合データベース」収録）。復旧までの1か月間は塩殿発電所だけで供給を賄わざるを得なくなり、電灯・電力の増設申し込みをすべて謝絶する状況に追い込まれた。須原発電所の出力は当初1260キロワット、増設後は1600キロワットである『電気事業要覧』第11回206-207頁。。
供給力拡充とともに供給成績も伸長しており、電灯数は須原発電所が完成した1914年上期に2万灯へと到達、同所の増設が完了した1917年上期に3万灯を超えた。同年下期には動力用電力供給が1000馬力に到達している「北越水力電気株式会社第25回営業報告書」（J-DAC「企業史料統合データベース」収録）。さらに1920年（大正9年）上期には電灯は5万灯、動力用電力は2000馬力に達しており、同年5月末時点では電灯数5万2586灯・動力用電力供給2009馬力（約1498キロワット）を数えた「北越水力電気株式会社第30回営業報告書」（J-DAC「企業史料統合データベース」収録）。また会社の規模も拡大した。1910年代の増資は2度あり、1913年6月に100万円「[ 商業登記]」『官報』第399号、1913年11月26日、1919年（大正8年）6月に300万円の増資がそれぞれ決議され「[ 商業登記 北越水力電気株式会社追加]」『官報』第2323号附録、1920年5月3日、資本金は500万円となっている『銀行会社年鑑』昭和5年版483-485頁。
1910年代の電灯数増加には供給力増強以外に金属線電球も関係している。金属線電球は発光部分（フィラメント）にタングステン線など金属線を用いる白熱電球のことで、発光部分に炭素線を用いる旧来の炭素線電球に比べて消費電力が約3分の1に抑えられ、なおかつ寿命も長いという特徴を持つ『関東の電気事業と東京電力』93-94頁。日本では1910年の国内製造開始を機に普及が本格化した。逓信省の資料によると、北越水力電気の金属線電球利用は1914年時点で全電灯の約15パーセントを占めるに過ぎなかったが『電気事業要覧』第8回392-393頁。、須原発電所停止時に金属線電球への無償交換で消費電力節約を図ったこともあり、1917年末には点灯中の炭素線電球が皆無となっている『電気事業要覧』第11回358-359頁。。
なお、1910年代までの炭素線電球時代の電灯には都市ガスを燃焼させてともすガス灯という競合する照明が存在していた『北陸瓦斯五十五年史』20頁。長岡におけるガス事業は日本天然瓦斯（1905年5月設立）が1907年1月に開業したのが最初である『長岡市史』通史編下巻260-263頁。同社は当時一般的であった石炭ガスではなく天然ガスの供給をガス井から直接行おうとしたため供給が安定せず、1911年12月に石炭ガス混用を始めるまで需要増加は順調でなかった。ガス灯は金属線電球の普及と第一次世界大戦勃発に伴う原料石炭価格高騰で衰退し、都市ガスの主要用途は熱利用に移行するというのがガス業界の一般的傾向であるが『北陸瓦斯五十五年史』35-36頁、天然ガスが供給される長岡では発熱量が石炭ガスよりも多いため当初は熱利用の方が多く、1914年になってガス灯・熱利用が同水準（孔口数1500個前後）となった。1918年（大正7年）12月、日本天然瓦斯は小林友太郎率いる長岡天然瓦斯に衣替えし、以後熱需要の開拓に努めた『北陸瓦斯五十五年史』73-74頁。
新潟県で盛んに行われた原油採掘業においては、1908年に新潟水力電気が新津油田にて汲上げ用電力の供給を始め、業界の電力利用に先鞭をつけた『新潟電力株式会社三十年史』50頁。新潟水力電気は大戦景気期の1917年になって大面油田や長岡周辺の東山油田でも電力供給を開始する。北越水力電気においても同時期、管内の西山油田に対する電力供給を始めた。この「西山油田」は長岡の西方、信濃川と日本海の間に連なる丘陵地帯にて日本石油（現・ENEOS）などが開発していた油田群の総称である『出雲崎町史』通史編下巻140-141頁。北越水力電気は1917年9月より西山油田の後谷鉱区、翌1918年下期より長嶺鉱区への電力供給をそれぞれ開始した「北越水力電気株式会社第27回営業報告書」（J-DAC「企業史料統合データベース」収録）。1925年（大正14年）のことであるが、西山油田での電力需要増加に応えて刈羽郡内郷村（後の西山町）に礼拝変電所を設置している。
カーバイド事業の消長 先に触れた通り、北越水力電気では旧日本カーバイドから工場を引き取って1908年よりカーバイド事業を兼営していた。引継ぎ時点での工場設備は200キロワット電気炉3台のみであったが、その後需要増加に伴って発電力増強にあわせ200キロワット電気炉6台体制に拡充された『北越メタル四十年史』10-15頁。カーバイドは当時アセチレンランプやガス溶接・溶断の用途に使用されており、北越水力電気製造のカーバイドは「磁石印」の商標で問屋を通じ全国販売された。第一次世界大戦下で大戦景気が訪れると事業はにわかに活況を呈し、電気事業の収益を上回って会社の中心事業と化した。
大戦景気期の勢いに乗じ北越水力電気では電気炉製鋼にも取り組んだ。当時の報道によると住友製鋼所の技師を招き古鉄や銑鉄を原料とする製鋼を研究したという『鉱業之日本』第3巻第4号。電気製鋼製品の販売は1918年下期より開始された。これらの化学工業事業は1918年には上期・下期を通じて電気事業に比して1.75倍の収入、3倍の利益金を挙げて年率17パーセントという高い配当率をもたらしていたが『株式年鑑』大正8年度304頁。、第一次世界大戦終結とともに製品価格が低落して減収に転じ「北越水力電気株式会社第28回営業報告書」（J-DAC「企業史料統合データベース」収録）、翌1919年下期決算で欠損を出すに至った（会社自体は黒字）『株式年鑑』大正9年度334頁。。新事業であった電気炉製鋼は終戦後中止され、製鋼炉は柱上変圧器自製のための細々とした砂鉄製錬に転用された。
カーバイド事業に関しては傍系会社を通じて新潟県外でも経営された『山口権三郎翁伝記』88-90頁。会社名は日本電気工業株式会社といい、1910年12月15日、資本金50万円をもって長岡市内に設立「[ 商業登記]」『官報』第8255号、1910年12月26日。北越水力電気の株主が出資しており、社長は山口達太郎が兼ねた。同社は富山県東部を流れる片貝川に電源となる水力発電所を建設の上、1912年1月より富山県下新川郡道下村（現・魚津市）にてカーバイド工場の操業を開始した『北陸地方電気事業百年史』65-66頁。なお北越水力電気とは異なりすでに富山電気（後の日本海電気）が営業中の地域であるため供給事業は営んでいない。しかしながら日本電気工業は大戦終結後操業停止に追い込まれ、工場と片貝川の発電所を富山電気へと売却し『北陸地方電気事業百年史』155-157・163-165頁、1922年（大正11年）2月18日付で解散した「[ 商業登記]」『官報』第2955号附録、1922年6月9日。
日本電気工業の設立後、山口達太郎ら北越水力電気関係者は電気化学事業を目的に信濃川水系清津川の水利権を申請し、1914年10月にその許可を得た。同地点の開発にあたる日本水力電気株式会社は、1917年4月23日、資本金250万円をもって長岡市内に設立される「[ 商業登記 株式会社設立]」『官報』第1450号、1917年6月2日。同社も日本電気工業同様、山口達太郎が社長を兼ねている。日本水力電気は南魚沼郡湯沢村（現・湯沢町）にて湯沢発電所の工事を進めたが、未開業のまま1922年10月1日付で東京電灯へと合併された『関東の電気事業と東京電力』234-237頁。湯沢発電所の工事は東京電灯へと引き継がれ、翌1923年（大正12年）4月に出力6500キロワットの発電所として完成をみている。
石灰窒素・硫安事業への参入 thumb|upright|第2代社長山口誠太郎
1920年8月9日、初代社長山口達太郎が在任のまま死去する「北越水力電気株式会社第31回営業報告書」（J-DAC「企業史料統合データベース」収録）。同年9月17日、達太郎の長男で常務取締役を務める山口誠太郎（山口政治に代わって1909年12月から常務）が第2代社長に就いた。同年10月1日、南魚沼郡五十沢村（現・南魚沼市）に建設中の五十沢発電所が運転を開始した。信濃川水系魚野川の三国川（さぐりがわ）に設置された発電所で『南魚沼郡誌』続編上巻540頁、発電所出力は1710キロワット。この完成で総発電力は4550キロワットとなっている。続いて同年11月、長岡市蔵王町にて新たに蔵王工場が操業を開始した。
新設の蔵王工場は、カーバイド事業を石灰窒素・硫酸アンモニウム（硫安）の製造へと発展させるために建設された工場である。カーバイドを元に窒素肥料の一種である石灰窒素を製造し、さらに石灰窒素から当時の主流肥料であった変成硫安を製造するという事業は、日本国内では1908年に野口遵が創業した日本窒素肥料（後のチッソ）が最初に起業。1912年には藤山常一によって北海カーバイド工場、後の電気化学工業（現・デンカ）が起業されこれに続いた。大戦景気期以後、新潟県を含む北陸地方では豊富な石灰石資源と安価な電力に誘引されて変成硫安までの一貫メーカーの起業が相次ぎ、1921年（大正10年）には電気化学工業も新潟県西頸城郡青海村（現・糸魚川市）に青海工場を新設している和田俊二(1967) 86-91頁。こうした中で石灰窒素・変成硫安事業への参入を図った北越水力電気は1921年10月蔵王工場に石灰窒素工場を完成させる。硫安製造に必要な硫酸工場は肥料需要の低下から着工が一時見合わされたが、1923年12月には製造を開始。そして翌1924年（大正13年）から硫安製造に着手した「北越水力電気株式会社第39回営業報告書」（J-DAC「企業史料統合データベース」収録）。
thumb|上条発電所取水用の黒又ダム（2011年）