プラスチックリサイクルは、プラスチック廃棄物を埋立や焼却処分せず、新たなプラスチック製品の製造材料とすることをいう。リサイクルは埋立地への依存を減少させ、資源を保護し、プラスチック汚染と温室効果ガス排出から環境を守る。廃棄物ヒエラルキーではプラスチック廃棄物のリサイクルは廃棄物削減や再利用よりも低レベルとみなされているが、すでに数十億トンものプラスチック廃棄物を人類が積み上げてしまった現状では優先度の高い廃棄物対策である。何故ならすべてのプラスチック廃棄物は適正に回収リサイクルしない限りいかなる場合も環境に非常に有害だからである。埋立や焼却処分は温暖化ガスのみならず時にはダイオキシンなど毒物の排出を伴いうる。自然環境への放散は環境上の大災害であるプラスチック汚染をすでに地球規模で引き起こしている。
プラスチックのリサイクル率は、アルミニウム、ガラス、紙など他の再生可能な材料に比べて低いままにとどまっている。2015年までに世界が廃棄した約63億トンのプラスチックのうちわずか9%しかリサイクルされておらず、そのうち約1%しか複数回リサイクルされていない。12%は焼却され温暖化ガスの二酸化炭素となり、残りの79%は埋立処分または海洋などの自然環境に流出した。2015年の研究によれば約800万トンの廃プラスチックが毎年海洋に流入している。
日本ではようやく2024年6月になって、大量のプラスチック製品を生産する製造業にリサイクル材使用目標の設定やその実績の報告を義務化する方針を発表した。単なる努力目標にとどまり実効性のない実態を解消し、2025年通常国会で資源有効利用促進法をより規制強化されたものへ改正することを目指すとしている。しかしその一方でその基盤となる各地方自治体でのプラスチックリサイクル回収率はきわめてまちまちで、リサイクル回収に高い努力目標を設定実行し実績を上げている自治体もあれば、人口が多いにもかかわらずそのような努力をせず十分リサイクル可能なプラスチックでも埋立処分している自治体もあるのが現状である。
リサイクルを含めプラスチック廃棄物を出さないことは、個々人ですべきこととしてプラスチック汚染のみならずその焼却から発生する二酸化炭素による地球温暖化（「焼却」の項目を参照）に対する観点から極めて重要かつ効果の大きい行動である。2021年の日本の廃プラスチック総排出量は823万トンでその内訳は一般廃棄物が424万トン・産業廃棄物が399万トンと過半数（51.5%）が一般消費活動から発生しており、さらにその77.4%が包装材である。すなわち個々人の努力によるプラスチック包装材の削減だけで、日本の総プラスチック廃棄物の約40%が削減可能である。
プラスチック廃棄物の収集と分別
プラスチック廃棄物を減少させることはリサイクルをサポートし、再利用とともに「3R」（削減 reduce、再利用 reuse、リサイクル recycle）というキーワードで呼ばれる。 近年は３Rのさらに上位にあるもうひとつのRすなわち（プラスチック製品の購入、受け取り、使用の）拒否 refuseを追加した「4R」というキーワードがより一般的になりつつある。
収集 家庭ごみなどの都市廃棄物収集の一般的な形態には、路上収集とリサイクルセンターへの持ち込みがある。米国では人口の87％（2億7300万人）が両方を利用でき、63％（1億9300万人）が路上収集を利用できる。路上収集では指定された種類のプラスチックの廃棄物をリサイクル回収箱に入れて清掃会社によって運搬する。 ほとんどの路上収集ではポリエチレンテレフタラートおよび高密度ポリエチレンは回収可能である。 リサイクルセンターは米国の68％の人口（2億1300万人）がリサイクル可能な廃棄物を持ち込める。 収集されたプラスチックはリサイクル原料としての製品価値を高めるため、単一プラスチック材料ごとに仕分けされるための材料回収施設（MRF）で仕分けられ、再生業者への配送コストを削減するために圧縮包装される。
2019年5月21日、消費者から包装を回収し再利用する「Loop」と呼ばれる新しいサービスモデルが、多くの大手企業の支援を受けて米国のニューヨーク地域で開始された。消費者は特別な発送用のトートバッグにパッケージを入れ、それから回収、洗浄、リフィル、再利用される。 このサービスは数千世帯から始まり、使い捨てプラスチック使用を止めるだけでなく、さまざまな材料の消費者製品容器をリサイクルすることを目指している。 2023年現在日本でも事業展開されている。
TerraCycleは数多くの一般消費者向け製品のメーカーと提携し、包装材のみならずその製品から発生するあらゆる廃棄物をリサイクル・転用するというビジネスで収益を上げている。一般の地方自治体では通常リサイクル回収しないようなプラスチック廃棄物（例：衣類、使用後のカプセル式コーヒーの残骸）も対象として、各家庭ごとに訪問回収するサービスプログラムを実施している。
再利用 再利用可能な包装材は、耐久性のある材料で製造され、複数回の使用と長寿命のため特別に設計されたものである。その目的で選ばれた製品のためのゼロウェイストを謳う商店やリフィルショップ 、従来からのスーパーマーケットで、再利用可能プラスチック包装された製品の詰め替え販売や、無包装または持続可能な包装製品の販売を実施する店舗などがある。
分別 プラスチックの分別は他のリサイクル材料よりもはるかに複雑である。ガラスは3種類（無色、緑、褐色）、金属は通常鉄またはアルミニウムの2種類であり、磁石や渦電流分離器(ECS)を使用して容易に分離できる。紙は通常分離せずそのまま再生工程に送られる。それらに対しプラスチック廃棄物は約75%が６種類ものプラスチック素材（ポリマー）であり、残りはポリウレタンや化学構造の異なる合成繊維などさらに様々な種類のプラスチック素材から成る。さらに、たとえ同じ種類のプラスチック素材から作られた製品であっても、それらが含んでいる添加剤が異なるため互換性がない場合さえある。添加剤は安定剤や充填材などプラスチック素材に混合し素材性能や商品価値を向上させるためのものである。そしてリサイクル上最も障害となるのは染料（製品の色）である。 透明なプラスチックはリサイクル後にいかなる着色もでき価値が最も高いが、黒や濃い色のプラスチックはそれが不可能なため価値が低い。このことから、通常はプラスチック廃棄物はプラスチック素材の種類と色の両方で分別される。
各種分別方法と技術が開発されており さまざまな方法で組み合わせることができるが、 実用上はどれも100%の効率ではない。 分別の正確性はリサイクルを実施する各家庭や自治体、業者によって異なるため、現実の市場ではリサイクル製品が標準化できない状況であり、プラスチックリサイクルの障害の一つとなっている。
米国ではプラスチック廃棄物をその素材で分別することはあっても（プラスチック識別コードの章参照）、そのプラスチック製品が何であるかでは（例えばボトルと包装材）通常分別していない。逆に日本では通常PETボトルを除きプラスチック廃棄物をその材質では分別していないが、地方自治体によっては製品の種類での分別を徹底することでゼロ・ウエイストを目指している。徳島県上勝町ではプラスチック廃棄物はその製品区分や状態により5種類に分別している。
手作業 リサイクルセンターで実施する手作業分別では、作業員がコンベアベルトからリサイクル不適な廃棄回収品を取り除く。技術レベルと設備投資は低くて済むが人的コストが高く、労働環境は不衛生なことがある。 多くのプラスチック製品に識別コードが付いていても作業員はそれを探し解読する余裕がほとんどないため、効率性と分別一貫性の問題が付きまとう。高度な自動化装置を備えた分別施設であっても、手作業は自動化分別のエラーや装置トラブルに対処するために残されている。
密度分別 + プラスチック材料の密度密度 (g/cm3)ポリ塩化ビニル1.38-1.41ポリエチレンテレフタレート1.38-1.41ポリスチレン1.04-1.08高密度ポリエチレン 0.94-0.98低密度ポリエチレン0.89–0.93ポリプロピレン0.85-0.92発泡ポリスチレン0.01-0.04
プラスチックは、それらの密度の違いを利用して分離することができる。まずプラスチックを同じサイズのフレークに粉砕、洗浄、乾燥し、重力で分離する。 これにはエア・クラシファイアまたはハイドロサイクロン分離機を使用するか、または湿式フロート・シンク法を用いられる。 これらの方法では、異なるプラスチック素材でも近い密度を持っている場合100％の分別にはならない。 具体的にはポリプロピレンと低密度ポリエチレン、およびポリエチレンテレフタラートとポリ塩化ビニルの分別は困難である。（表を参照）分別できないまま溶融されたポリプロピレンとポリエチレンの混融物は混合ポリオレフィン（MPO）として、価値は下がるものの製品に再生されることがあるが、 ポリエチレンテレフタラートとポリ塩化ビニルの混融物は通常はリサイクルできない。さらにプラスチックに充填材が含まれている場合、これはその密度に影響を与えることがある。
静電分離
摩擦帯電効果により粉砕プラスチックを帯電処理すると、異なるプラスチック素材は異なる程度で帯電する。これをそれぞれの帯電量に応じて電場を通過させ分別された収集器に導く。粉砕プラスチックは乾燥している必要があり、サイズと形状が均一でなければならない。 静電分離は密度分別と補完的であり、これらを組み合わせるとプラスチック素材はほぼ完全に分離できるが、 色は混ざったままである。
分光学的分離
このアプローチは主に自動化されており、さまざまなセンサーがコンピュータに接続され、プラスチック廃棄物を分析し、それらを適切なシュートやベルトに分別誘導する。 近赤外分光法はポリマータイプを区別するために使用できるが、 黒や濃い色のプラスチック、またプラスチックコーティングされた紙や多層包装などの複合材料は誤った読み取りを生じる可能性がある。近赤外分光法の後、カラーソーターやハイパースペクトルイメージングなどで色で分離できる。これらセンサー分別装置は導入コストが高いが最高の回収率を持ち、より高品質なリサイクル原料を生産する。
スクラップ プラスチック製品の製造途中で発生するプラスチック残滓などはスクラップまたはポストインダストリアルレジンとも呼ばれ、製造直後に回収されるため汚染がなく種類とグレードがわかっており、したがって価値が高い。スクラップは一般消費者由来のプラスチック廃棄物とは通常は異なるルートで処理され主に個人取引されるため、廃棄物に関する公式の統計には通常含まれない。
リサイクル方法 プラスチックのリサイクル方法は3つにわけられる。
マテリアル リサイクル
熱可塑性樹脂の場合、熱を加えれば簡単に融かすことができ、再度成型し直して再利用できる。
分別、不純物の除去が課題となる。繰り返すたびに次第に劣化する。
ケミカル リサイクル
熱分解を通して、油化、ガス化、炭化を行う。生成された熱分解油やガスは再度プラスチック原料として使える他、燃料としての使用も考えられる。
原料に塩素などが含まれている場合、設備に深刻な腐食を起こしたり、熱分解油に有害物質が含まれたりする。これを防ぐため均一で質の高い廃プラスチックが必要であり、家庭ごみのリサイクルには基本的に用いられない。
サーマル リサイクル
焼却する。当然二酸化炭素をはじめとする排気ガスが生じる。焼却の際生じる熱で発電を行えるが、その効率は石炭火力発電に比べても著しく低い。
リサイクル率
2015年までの世界全体で生産されたプラスチックの総量は、推定で83億トンであり、 このうち約63億トンが廃棄物として捨てられ、そのうち約79%が埋立地や自然環境に蓄積され、12%が焼却されて温暖化ガスの二酸化炭素となり、わずか9%がリサイクルされた。全プラスチックのうち複数回リサイクルされたのはわずか約1%に過ぎない。 2017年でも、生産された90億トンのプラスチックのうち、リサイクルされたのはわずか9%であり、 紙、金属、ガラスなどに比べて低い。プラスチックの低いリサイクル率の一因は、その材料の性質が貧弱で不一致であることからくる需要の低さにある。 その問題を回避するため包装材料の混合を最小限にし、回収プラスチックに付着している食品残渣などの不純物を洗浄することで、リサイクルできる廃棄物の割合を増加させることができる。プラスチックリサイクラー協会は「リサイクル可能性のための設計ガイド」を発行している。
最も一般的に生産されるプラスチック消費者製品には、低密度ポリエチレン製のパッケージ（レジ袋、容器、食品包装フィルムなど）、高密度ポリエチレン製の容器（ミルクボトル、シャンプーボトル、アイスクリーム容器など）、およびポリエチレンテレフタレート製の製品（水や他のドリンクのボトルなど）があり、これら使い捨て製品はプラスチック生産の約36%を占めている。建築、衣類、車両、電気製品などでの使い捨てではないプラスチックの使用も、プラスチック市場の相当なシェアを占めている。
毎年リサイクルまたは焼却される割合は増加していても、廃棄物トン数は増える一方なのでリサイクルされない廃棄物のトン数も増加し続けている。研究によれば、生産量は2040年までに年間約800百万トンに達する可能性があるが、すべての実現可能な介入が実施されれば、2016年時点のプラスチック汚染で計算した量の40%が削減できる可能性があるとされた。
プラスチックは種類によりそれぞれ異なる化学的および物理的特性を持っているため、分別および再処理のコストに影響を与え、結果として種類ごとにリサイクル率は異なり、回収材料の価値と市場規模にも影響を与える。 具体的にはポリエチレンテレフタレートと高密度ポリエチレンはリサイクル率が最も高いが、ポリスチレンとポリウレタンはほとんどリサイクルされない。
国ごとのプラスチック処理実績 世界各国の一部はプラスチックのリサイクル率に関する国全体の公式統計を公表しているが、人口中心地に限定された部分的なリサイクル率しか集計していない国もあるため、国々の間の正確な比較を行うのは困難である。
+ 2010年プラスチック廃棄物排出量上位12か国 (+欧州連合) とそのリサイクル率 国 年間のプラスチック廃棄物 (Mt) 一人一日当たりの廃棄物 (Kg) リサイクル率 焼却（エネルギー回収あり） 埋め立てとエネルギー回収なしの焼却 注記 中国 59.08 0.12 - - - 公式統計なし 米国 37.83 0.34 8% 14% 78% EPAによる情報 全欧州連合* 24.7 0.15 24% 34% 42% ドイツ 14.48 0.48 33% 65% 2% ブラジル 11.85 0.17 - - - 公式統計なし 日本 7.99 0.17 27% 49% 24% パキスタン 6.41 0.10 - - - 公式統計なし ナイジェリア 5.96 0.10 12% 0% 88% 見積もり値 ロシア 5.84 0.11 6% 0% 94% 世界銀行の推計 (2013 年) トルコ 5.60 0.21 5% 0% 95% 見積もり値 エジプト 5.46 0.18 - - - 公式統計なし インドネシア 5.05 0.06 19% 0% 81% 見積もり値 英国 4.93 0.21 23% 8% 69% スペイン 4.71 0.28 23% 17% 60% フランス 4.56 0.19 18% 40% 42% インド 4.49 0.01 42% 18% 40% 見積もり値 世界のその他の地域 60.76 - - - - 公式統計なし 世界合計 245.00 0.10 16% 22% 62% * 正式には「国」ではないが、リサイクルに影響を与える法律は EU レベルで制定されることがよくある。
2012年には、欧州連合で25.2メガトンのプラスチックが消費され、そのうち62%（15.6メガトン）が回収され、40%（9.6メガトン）が市町村固形廃棄物（MSW）として処分された。回収されたプラスチック廃棄物の15.6メガトンのうち、約6.6メガトン（消費量の26％）がリサイクルされたものの、残り（約9メガトン）はおそらくrefuse-derived fuel (RDF)へ転換されたり焼却（エネルギー回収使用分含む）された。
プラスチック廃棄物の組成 プラスチック廃棄物はさまざまなタイプのプラスチック材料（ポリマー）から構成されている。それらのうちポリオレフィンはプラスチック廃棄物の50%近くを占め、廃棄物の90%以上が再溶融できる熱可塑性ポリマーである。
+ポリマーの種類別の世界のプラスチック廃棄物 (2018) 重合体（ポリマー） 廃棄物発生量（Mt） 全プラスチック廃棄物に占める割合 ポリマーの種類 熱特性高密度ポリエチレン (HDPE) 64 19.8% ポリオレフィン 熱可塑性低密度ポリエチレン (LDPE) 45 13.9% ポリオレフィン 熱可塑性ポリプロピレン (PP) 62 19.1% ポリオレフィン 熱可塑性ポリスチレン (PS) 19 5.9% ポリオレフィン 熱可塑性ポリ塩化ビニル (PVC) 17 5.3% ポリオレフィン 熱可塑性ポリエチレンテレフタレート (PET) 35 10.8% 縮合重合体 熱可塑性ポリウレタン (PUR) 18 5.6% 縮合重合体 熱硬化性ポリウレタンは一般的に熱硬化性だが、熱可塑性のものもある。 PP&A繊維（衣類）PP&A はポリエステル、ポリアミド、および（ポリ）アクリレートの頭文字の略で、いずれも合成繊維の製造に使用される。ポリフタルアミド（PPA）と混同しないように注意が必要である。 51 15.7% 縮合重合体 熱可塑性 その他すべて 12 3.7% 各種 各種 合計（添加物を除く） 324 100% - -
プラスチック識別コード
多くのプラスチック製品にはそれらが作られたポリマータイプを識別するシンボルマークがついている。そのうち1988年にアメリカのプラスチック工業協会（現在のプラスチック工業協会）によって開発された樹脂識別コード（RIC）は国際的に使用されており、2008年以降は標準組織のASTMインターナショナルによって管理されている。 RICはすべての国で義務付けられているわけではないが、多くの製造業者が自主的に製品にRICマークを付けている。米国では半数以上の州でプラスチック製品が識別可能であることを求める法律が制定されている。 RICコードは最も一般的な商品プラスチック6つと、その他すべてのポリマータイプを意味する1つから成る。 RICのシンボルマークはリサイクルを意味する3つの矢印の回るデザインではあるが、このマークがついていてもいつもリサイクルできるとは限らないことは批判されている。 RICは人間が手作業分別する際には識別に必要だが、分別を機械自動化しているリサイクル施設（「プラスチック廃棄物の分別」の章を参照）では必要ではない。 プラスチック識別コード プラスチックポリマーの種類 特性 一般的な用途 融点およびガラス転移温度 (°C) ヤング率(GPa) ポリエチレンテレフタレート(PET) 透明度、強度、靱性、ガスや湿気の遮断 ソフトドリンク、水、サラダドレッシングのボトル。ピーナッツバターとジャムの瓶。アイスクリームコーンの蓋。小型の非産業用電子機器 Tm = 250; Tg = 76 2–2.7 高密度ポリエチレン(HDPE) 剛性、強度、靱性、ガスや湿気の遮断水道管、ガスと消防のパイプライン、電気と通信の導管、大型バケツ、牛乳、ジュース、水のボトル、食料品の袋、一部のトイレタリー製品ボトル Tm = 130; Tg = −125 0.8 ポリ塩化ビニル(PVC) 多用途性、ブレンドの容易さ、強度、靭性。 非食品用のストレッチラップ、場合によってはブリスター包装。包装以外の用途には、電気ケーブルの絶縁、硬い配管、ビニールレコードなど。 Tm = 240; Tg = 85 2.4–4.1Modern Plastics Encyclopedia 1999, p B158 to B216. (Tensile modulus) 低密度ポリエチレン(LDPE) 処理の容易さ。強さ、柔軟性。密封の容易さ。湿気の遮断。 レジ袋。練り歯磨きなど絞れるボチューブボトル、粘着フィルム。フレキシブルコンテナの蓋 Tm = 120; Tg = −125 0.17–0.28 ポリプロピレン(PP) 強さ、熱・化学薬品・グリース・油に対する耐性。湿気の遮断。 再利用可能な電子レンジ対応の食器または持ち帰り用の容器。台所用品、ヨーグルトやマーガリンなどの市販容器。使い捨てのカップと皿。ソフトドリンクボトルのキャップ。 Tm = 173; Tg = −10 1.5–2 ポリスチレン(PS) 多用途性、透明性、容易に形成、容易に発泡 卵パック、使い捨て食器（発泡スチロールカップ、皿、トレイ、フォーク、スプーンなど）。発泡食品容器。梱包の緩衝材 Tm = 240 (イソタクチック); Tg = 100 (アタクチックおよびイソタクチック ) 3–3.5 その他 (しばしばポリカーボネート またはABS樹脂) ポリマーまたはポリマーの組み合わせによる 飲料ボトル、哺乳瓶。コンパクトディスク、「割れない」ガラスやレンズ (サングラスを含む)、電子機器のハウジング、計器パネル。ポリカーボネート:Tm = 225Tg = 145; ポリカーボネート: 2.6; ABS樹脂: 2.3
欧州連合もABS樹脂およびポリアミドを含む同様の9つのコードリストを使用している。Official Journal of the EC; Commission Decision (97/129/EC) establishing the ID system for packaging materials pursuant to European Parliament & Council Directive 94/62/EC
日本では一般消費者プラスチック製品のうちPETボトルのみ上記RICコードマーク（01PET）がついており、ほかのプラスチック廃棄物から分別しなければならないと法令で定められているが、 それ以外のプラスチックには通常RICコードでの標識はなく、一部を除きリサイクル識別表示マーク（「プラマーク」）が使用されている。プラマークには材質を併記するものとされているが、実際に市中に出回っているプラマーク付き製品の多くに材質併記はなく、材質での分別を不可能にしている。
識別コード対象外のプラスチック廃棄物と、その「リサイクル」の欺瞞 プラスチック汚染で悪名高いプラスチックバッグ（レジ袋）や菓子袋、包装フィルムなどはそれらの薄い形状が路上収集およびリサイクルセンターでの分別作業の障害になるため、一般家庭ごみの路上収集などではリサイクル回収の対象になっておらず、RICマークもついていない。しかしそれらのうち、引っ張ると伸びるような材質はたいてい高密度ポリエチレン（RICコード02）か低密度ポリエチレン（RICコード04）で、 十分リサイクル可能であり、このタイプの薄手プラスチック廃棄物で汚れがないもののリサイクルを実施しているプログラムもある。 引っ張っても伸びずごわごわした材質のものは材質上リサイクルできない。
多くの各地域のスーパーマーケットなどでは、これら袋やフィルム状のプラスチック廃棄物を収集する専用の「リサイクルボックス」を設置している。 しかしABCニュースの追跡調査によれば現実にはこれらはリサイクルでもなんでもなく、このボックスに回収されたレジ袋の大半は埋め立てか焼却、または東南アジアへの廃棄物輸出の運命をたどった。
マテリアルリサイクル
ほぼすべてのリサイクルは機械的な方法である。まずプラスチックを色やプラスチックのタイプで分別する必要があり、これは複雑でコストがかかる。高レベルのリサイクルプロセスであっても、分別と回収品洗浄の過程でマイクロプラスチックが塵埃や排水中に放散し、実質的にはプラスチック廃棄物が自然環境に流出するので、排水のろ過装置等が必要である。
分別されたプラスチック廃棄物は溶融して次の製品材料として再形成するが、この工程ではプラスチックの化学構造である重合体の劣化を伴う。また、分別が完全でなくプラスチックのタイプが混じったまま溶融再形成すると一貫性のない特性となり、再使用材料としての市場価値が低下する。 いずれにしても機械的リサイクルでは食品接触基準を満たすようにリサイクルするのは非常に難しい。
プラスチック廃棄物の大部分は熱可塑性ポリマーで構成されており、再溶融および再形成できる。これは世界的にも最も一般的なリサイクル形態であり多くの国では唯一の実践形態である。最も単純で経済的な技術であり、他のリサイクルプロセスよりもカーボンフットプリントが小さくて済む。 しかし以下に述べるいくつかの理由で再形成後の品質を低下させ、その適用範囲を制限することが避けられない。
プラスチックはポリマータイプにより150-320°C（300-610°F）で溶融されるが、 この高温条件でポリマーの一部が熱分解し再生品の性能が劣化することがある。 同時にその分解に伴い揮発性の低分子量化合物が生成し、望ましくない臭い、および変色を引き起こすこともある。回収プラスチックに含まれている添加剤はこの劣化を促進しうる。例えば、プラスチックの自然環境下での分解性を向上させるためのオキソバイオデグラダブル添加剤は、当然ながら高温条件下での熱分解も促進する。 難燃化剤も同様の望ましくない効果を持つことがある。
これらの問題の多くには技術的な解決策があるが費用がかかる。先進的なポリマー安定化剤はプラスチックを熱再処理のストレスから保護する。 揮発性の劣化生成物はさまざまな脱揮発技術によって除去できる。難燃化剤は化学処理によって除去でき、 損傷を与える金属添加剤は金属イオン不活性化剤で処理できる。また、混合プラスチックの特性は相溶化剤で改善できる。 相溶化剤は異なるポリマータイプ間の相溶性と結合を向上させ、より均質で機械的特性が向上した製品になるように設計された添加剤だが、通常は特定の2種類のプラスチックタイプの組み合わせに最高の性能を発揮するように設計されている。平易に言えばポリマーAとBの混合物で使用する相溶化剤はポリマーAとCの混合物では性能を発揮できず、一般的には相溶化剤ですべてのプラスチック組み合わせの問題を解決することはできない。そこで単なる相溶化でなく異なるプラスチック分子の間に共有結合を作ることで、本来混和しないプラスチックの混合物を強固な一体構造にする添加剤も開発されている。