鈴木 健二（すずき けんじ）は、日本の情報法学者、情報工学者。専門は、AI倫理、AIガバナンス、情報法、知的財産法、人工知能。
東京科学大学（旧：東京工業大学)データサイエンス・AI全学教育機構特任教授、名古屋大学数理・データ科学教育・人工知能教育研究センター客員教授、情報・システム研究機構 人工知能法学研究センター 客員教授、ソニーグループ株式会社Principal Researcher。ソニーグループの生命倫理委員会メンバーとしても、企業ガバナンスの強化へも寄与。
学位は博士（工学）（東京大学・指導教授 荒川泰彦・1999年）、学士（法学）（中央大学・2018年）、修士（法学）（筑波大学・2026年）。AI倫理、AIガバナンス、サイバーセキュリティ、EU法、個人情報保護法、著作権法、特許法などに関する研究・教育を行っている。
経歴 神奈川県小田原市出身、神奈川県立西湘高等学校卒業 1999年 東京大学大学院工学系研究科電子工学専攻博士課程修了 1999年-2000年東京大学生産技術研究所研究機関研究員 2000年-2001年フランスIEMN(Institut d'Électronique et de Microélectronique du Nord) 研究員 2001年-ソニー株式会社に入社（2021年ソニーグループ株式会社へ社名変更） 2014年-2015年、NSM Initiatives LLC（米国）PR Director for Asia 2018年 中央大学法学部卒業 2023年社会構想大学院大学実務家教員養成課程修了 2023年-2025年文教大学情報学部非常勤講師 2023年 東京都市大学教育機構 数理・データサイエンス教育センター非常勤講師 2023年-2024年 東京工業大学 データサイエンス・AI全学教育機構 特任教授 2024年-2026年 筑波大学大学院人文社会ビジネス科学学術院ビジネス科学研究群法学学位プログラム（博士前期課程）修了 。 2024年- 東京科学大学 データサイエンス・AI全学教育機構 特任教授 2024年- 名古屋大学数理・データ科学教育・人工知能教育研究センター客員教授 2025年- 情報・システム研究機構 人工知能法学研究センター 客員教授
受賞 1999年 第6回応用物理学会講演奨励賞 2023年 AI for Content Creation (AI4CC) Workshop, 2023, Best Paper Award 2023年 第37回人工知能学会全国大会優秀賞（ポスター発表部門） 2026年 筑波大学大学院法学学位プログラム優秀論文賞 2026年 筑波大学校友会江崎賞
所属学会 情報処理学会 人工知能学会 情報ネットワーク法学会 法とコンピュータ学会
学術貢献活動 2023年 - 2025年 データ社会推進協議会 学術連携委員会 副委員長 2024年- 2026年 情報処理学会 会誌「情報処理」モニタ 2024年- 2026年 電子情報通信学会 情報論的学習理論と機械学習研究会 専門委員 2024年-2025年 人工知能学会全国大会オーガナイズドセッション「データセットとベンチマークの技術的・社会的な課題」オーガナイザー
主な著書 『データサイエンティストのためのAIと社会』（編著・共著）（法律文化社、2026） 『予測AI/生成AIによる需要・各種予測技術と活用法』（共著）（技術情報協会、2026） 『なぜ社会人大学院で学ぶのかⅢ』（共編著）（アメージング出版、2026） 『なぜ社会人大学院で学ぶのかⅡ』（共著）（アメージング出版、2025年） 『少ないデータによるAI・機械学習の進め方と 精度向上、説明可能なAIの開発』（共著）（技術情報協会、2024）
主な論文 鈴木健二「EU サイバーセキュリティ規制の動向とコーポレート・ガバナンス －デジタルオムニバス提案が示す 報告手続の簡素化と組織横断的対応－」研究開発リーダー 23巻3号 36-42頁 （2026）。 K. Suzuki “Privacy Enhancing Technologies in the EU Digital Omnibus Proposal: Clarifying the Role of PETs in the Definition of Personal Data under the GDPR” Lecture Notes in Computer Science, vol. 16608, pp. 87–100 (2026).（査読有り）https://doi.org/10.1007/978-981-92-1527-0_6 鈴木健二「マシン・アンラーニングの法的意義と限界：データ保護法制との関係性の検討」情報処理学会論文誌66巻9号、1323-1336頁（2025）。（査読有り）https://doi.org/10.20729/0002004348
メディア掲載 「個人情報、問われるガバナンス」日本経済新聞、私見卓見、2026年8月18日。 「AI規制、透明性を確保せよ」日本経済新聞、私見卓見、2025年6月4日。
脚注
外部リンク