セクシュアル・リプロダクティブ・ヘルスまたは性と生殖に関する健康（）とは、研究、医療、社会活動の分野における、個人の生殖器系の健康と人生のあらゆる段階における性的幸福の探求である。より一般的にはSRHは、セクシュアル・リプロダクティブ・ヘルス・ライツ（性と生殖に関する健康と権利、SRHR）と定義され、性的および生殖的活動について選択する個人の主体性を包含する。
この用語は世界保健機関（WHO）の健康の定義「身体的、精神的、社会的に完全に良好な状態であり、単に病気や虚弱がないことではない」の枠組みの中で更に風呂敷を広げることも出来る。WHOは性の健康を次のように定義している（2006年）。
これは性的幸福をも含み、個人が責任ある、満足のいく安全なセックスをする能力と、それをするか否か、いつするか、どれ程の頻度でするかを決める自由が含まれる。特に国連機関は、性と生殖に関する健康を、性に関する身体的・心理的な健康の双方を含むものと定義している。更に性生活が楽しく満足のいくものであること、セックスの悪影響だけに焦点を当てるのではなく、安全で満足のいく関係が健康と幸福に与える良い影響を考慮することが重要であることが、などの多くの機関によって強調されてきた。更に解釈すると、性教育を受けること、安全で効果的で手頃な価格で受け入れられる避妊方法を用いること、適切な医療サービスを利用することも含まれる。女性が安全に妊娠と出産をことが出来れば、カップルが健康な子供を産める可能性が最大限に高まるからである。
セクシュアル・リプロダクティブ・ヘルス・ライツ（SRHR）を主張するグットマッハー・ランセット委員会は、次のように述べている。
個人はリプロダクティブ・ヘルスサービスにおいて不平等に直面している。不平等は社会経済的地位、教育水準、年齢、民族、宗教、および環境で利用可能なリソースによって異なってくる。低所得者は適切な保健サービスの利用や、リプロダクティブ・ヘルスを維持する方法についての知識が不足している可能性がある。さらにリプロダクティブ・ヘルスを改善するための介入や戦略において、女性、家族、地域コミュニティが積極的な関係者として関与する多くのアプローチがある。
概要
WHOは2008年に「リプロダクティブ・セクシュアル・イルヘルス（性と生殖に関する不健康）は、世界の女性の不健康負荷の20％、男性の不健康負荷の14％を占めている」と評価している。リプロダクティブ・ヘルスはセクシュアル・リプロダクティブ・ヘルス・ライツの一部である。国連人口基金（UNFPA）によると、セクシュアル・リプロダクティブ・ヘルスのニーズが満たされていないと、女性は「自分の身体と将来についての重大な選択」をする権利を奪われ、家族の福祉に影響を与える。女性は子供を産み育てるのが普通なので、リプロダクティブ・ヘルスは男女平等と切り離せない。このような権利の否定は、貧困をも悪化させる。
思春期の健康
は世界的に大きな負担を生み出し、早期妊娠や子育ての問題、避妊や安全な中絶の難しさ、医療へのアクセスの欠如、HIV、性感染症、精神衛生上の問題の発生率の高さなど、成人のリプロダクティブ・ヘルスと比較して多くの多様な追加的課題を抱えている。これらの問題はそれぞれ、外部の政治的、経済的、社会文化的影響によって影響を受ける可能性がある。殆どの思春期の女性の身体は成長の途上にあり、妊娠すると合併症を起こし易くなる。これらの合併症には、貧血、マラリア、HIV等の性感染症、産後出血やその他の産後合併症、鬱病などの精神疾患、自殺念慮や自殺未遂など多岐に渡る。2016年の15～19歳の思春期の出生率は1000人当たり45人であった。2014年には、3人に1人が性的暴力を経験し、120万人以上が死亡した。15～19歳の女性の死因のトップ3は、母体疾患10.1％、自傷行為9.6％、交通事故6.1％である。
10代の妊娠の原因は多岐に渡る。発展途上国では、若い女性が様々な理由で結婚を迫られる。仕事の手伝いのために子供を産むこと、持参金制度により家族の収入を増やすこと、見合い結婚などである。これらの理由は少女たちの家族の経済的ニーズ、文化的規範、宗教的信念、外的な対立と結びついている。思春期の妊娠は特に発展途上国において健康上のリスクを高め、貧困の悪循環を維持する一因となっている。
10代の若者に対する性教育の有無や種類は、世界各地で異なる。非異性愛を自認する10代の若者は、同性愛行為が社会的に非難されたり、違法とされたりする場所に住んでいる場合、更なる問題を抱える可能性がある。極端なケースでは、LGBT+の若者の間で鬱病、社会的孤立、更には自殺が発生することもある。
妊婦の健康
妊産婦死亡の95％は低所得の地域や国で発生しており、25年間で世界の妊産婦死亡率は44％まで低下した。統計的には、出産時に女性が生存できる可能性は、社会経済的地位、医療へのアクセス、地理的に住んでいる場所、文化的規範と密接に結びついている。比較すると、発展途上国では毎分1人の女性が出産に伴う合併症で死亡しているのに対し、先進国では妊産婦死亡の合計の1％に過ぎない。発展途上国の女性は家族計画サービスを殆ど利用せず、異なる文化的慣習、情報不足、分娩介助者、産前ケア、避妊、産後ケア、医療へのアクセス不足があり、一般的に貧困状態にある。
2015年には、低所得国の人々が妊産婦ケアを利用できたのは平均40％であり、死亡を予防可能であった。これらすべての理由が、妊産婦死亡率（MMR）の上昇に繋がった。 利用可能な妊産婦サービスの質とその国の財政的地位の高さとの間には、重要な関係があるBorghi, Jo. "Mobilising Domestic Financial Resources for Development." 2002, .。サハラ以南のアフリカや南アジアでは医療従事者や安価な医療機会が著しく奪われており、このことを例証しているFilippi, Véronique, et al. "Maternal Health in Poor Countries: the Broader Context and a Call for Action." The Lancet, vol. 368, no. 9546, 28 Sept. 2006, pp. 1535–1541., .。殆どの国は、政府の税収と地元の家計からの資金を組み合わせて医療サービスを提供している。貧しい国や富が極端に集中している地域では、周縁の市民が顧みられず見過ごされる。他にも適切なリーダーシップが欠如しているとその国の資源や地位にも拘らず国の公共部門が不適切に扱われたり、パフォーマンスが低下したりすることがある。更に貧しい国が税金で医療サービスを賄うことは、国民、そして実質的に母親自身に大きな経済的負担を強いることになる。
また、妊娠・出産に関連する健康状態は、妊娠期や出産時の医療体制だけでなく、思春期からの性と生殖に関する健康に関する情報やサービスへのアクセス状況とも関係しているとされる。 家族計画、避妊、妊娠前後の健康管理、出産後のケアなどが十分に提供されない場合、望まない妊娠や早すぎる妊娠・出産につながり、妊産婦の健康リスクが高まる可能性があるとの指摘もある。性と生殖に関する健康と権利に対するプラン・インターナショナルの意見表明 - 公益財団法人プラン・インターナショナル・ジャパン 2026年3月19日閲覧。
世界の妊産婦保健の質の低さを是正するものとして、メンタルヘルス部門の責任と説明責任が強く強調されている。世界中の多様な妊産婦保健介入策の影響は様々で、大きく偏っている。国際的に安全な母性プログラムの殆どは多額の資金を巡って競争しなければならず、この問題に対する政治的および財政的関与が不足している結果である。妊産婦の健康に投資することは、最終的にジェンダー不平等、貧困、一般的な世界的健康基準といったいくつかの問題を前進させることになるNyamtema, Angelo S, et al. "Maternal Health Interventions in Resource Limited Countries: a Systematic Review of Packages, Impacts and Factors for Change." BMC Pregnancy and Childbirth, vol. 11, no. 1, 2011, .。現状では国際的に見ても妊婦は妊娠期間中ずっと高い経済的負担を強いられており、これは非常に負担が大きい。 加えて両親のどちらかが遺伝性疾患を患っている場合、それが子供に遺伝するリスクもある。その場合、避妊や技術的な解決策（生殖補助医療）も選択肢になり得る。
LGBT+の健康 LGBT+の人々のセクシュアル・リプロダクティブ・ヘルスは、現在進行中のHIVパンデミックのような問題、「男性」と「女性」のリプロダクティブ・ヘルスに関する二元的枠組み、LGBT+の人々が必要なヘルスケアを利用することを制限する烙印や抑圧などの課題に直面している。セクシュアル・ヘルスは、性的指向に関連した身体的、感情的、精神的、社会的幸福の状態であるので、個人の性的・身体的健康だけでなく、個人の幸福に影響を与える文化的・状況的要因も考慮することが重要である。
有能な医療提供者の不足と同性愛に付き纏う偏見は、LGBT+の人々のセクシュアル・ヘルスに大きな影響を与えている。LGBT+の人々は、セクシュアル・リプロダクティブ・ヘルスの面で多くの障害に直面している。これらの障壁に伴う様々な烙印と先入観が、適切なケアを受けることを困難にしている。セクシュアル・リプロダクティブ・ヘルスに関してLGBT+の人々に付き纏う偏見の中には、特定の病気や他の疾患をこのコミュニティに関連付けるものがある。このためLGBT+の人々は脆弱な立場に置かれ、多くの健康格差の犠牲者となっている。LGBT+の人々の全体的な健康は、セクシュアル・リプロダクティブ・ヘルスに左右される。何故ならこれらは全て、これらの人々の健康を構成するものだからである。LGBT+の人々は医療提供者や保険会社からの差別にも直面し、更に他のあらゆる障害にも直面している。これらの総ての要因により、LGBT+の人々の健康状態は悪化している。
性感染症
性感染症（STI）は、性行為によってヒト間で感染する可能性が高い感染症を指す。米国疾病予防管理センター（CDC）は、クラミジア、淋病、B型肝炎ウイルス（HBV）、単純ヘルペスウイルス2型（HSV-2）、ヒト免疫不全ウイルス（HIV）、ヒトパピローマウイルス（HPV）、梅毒、トリコモナスという8つの主要なSTIを分析している。
世界では1日あたり100万人の新規感染者が発生している。2020年にはWHOは4つの性感染症のうち1つによる新規感染者が3億7,400万人と推定した。その内訳はクラミジア（1億2,900万人）、淋病（8,200万人）、梅毒（710万人）、トリコモナス症（1億5,600万人）である。2016年には4億9,000万人以上が性器ヘルペスに感染していると推定され、推定3億人の女性が子宮頸癌や男性と性交渉を持つ男性の肛門癌の主な原因であるHPVに感染している。このような大きな数字は地域経済や世界経済に大きな負担を強いている。2015年にオックスフォード大学で行われた研究では、参加者に早期に抗ウイルス薬（ART）を投与したにも拘らず、20年間で推定2,560億ドルの費用が掛かったと結論付けられた。
性的に活発な人々が包括的な性教育により、感染の知識、コンドームの普及、主要で脆弱な人々を対象とした介入について教育されれば、STIの発生率は大幅に低下する。最近の証拠によると、人々の性生活において快楽が果たす役割を認めてセクシュアル・ヘルスサービスや教育に統合すると、コンドームの使用を増やし、セクシュアル・ヘルスを向上させることに大きな影響を与える。南アフリカの政策は、HIVのリスクがあるHIV陽性の女性やそのパートナー、子供達のニーズに対応している。
CDCによると、米国での性感染症の罹患率は非ヒスパニック系白人に比べ、黒人社会では5～8倍高い。若い黒人女性はHIVを含むSTIのリスクが高いが、ジョージア州アトランタ郊外で発表された最近の研究では、STIの有無を確認するための膣ぬぐい液とデータ（人口統計学的、心理学的、行動学的指標）を収集した結果、大学を卒業した女性はSTIに感染する可能性が遥かに低く、学歴が上がり人口統計学的な地域や地位が上がるにつれてSTI/HIVに感染する可能性が低くなることが明らかになった。
避妊
多くの国ではリプロダクティブ・ヘルス・サービスへのアクセス性が非常に悪い。女性は、サービスの存在を知らない、または移動の自由がないため、妊産婦保健サービスにアクセスできないことが多い。強制妊娠させられたり、外出を禁じられている女性もいる。多くの国では女性は男性の親族や夫が同伴していないと外出できず、医療サービスを受けることが制限されている。従って、リプロダクティブ・ヘルスを改善するためには女性の自律性を高めることが必要であるが、そのためには文化的な転換が必要かもしれない。WHOによれば、「すべての女性は妊娠中の出産前ケア、出産時の熟練したケア、産後数週間のケアとサポートを受ける必要がある」。
法律が特定のリプロダクティブ・ヘルス・サービスを認めているからといって、それが実際に人々に利用されているとは限らない。避妊、不妊手術、中絶が受けられるか否かは、法律だけでなく、社会的、文化的、宗教的規範にも左右される。
世界の発展途上地域では、妊娠を避けたくても安全で効果的な家族計画法が使えない女性が約2億1,400万人いる。正しく服用すれば複合経口避妊薬は99％以上の妊娠予防効果があるが、性感染症（STI）を防ぐことはできない。コンドームの使用など、STIからの保護と望まない妊娠の両方を達成する方法もある。望まない妊娠を減らす最も古い方法のひとつは膣外射精で、今でも発展途上国で広く使われている。
避妊法には多くの種類がある。その一つはバリア方式で、男性用と女性用のコンドームが存在する。どちらのタイプも、精子が女性の子宮に入るのを阻止して妊娠の発生を予防する。もう一つは避妊ピルである。プロゲスチンとエストロゲンの配合剤は基本的な医療制度で必要とされる最も重要な医薬品である世界保健機関（WHO）の必須医薬品リストに掲載されている。多くの女性がこの避妊法を使用しているが、同程度の女性が副作用等により使用を中止している。
歴史的にも現代においても、避妊の使用には多くの反対意見がある。リチャード・ニクソンが大統領に選出された1968年には、出生率は第二次世界大戦が終結して以来最低の水準にあるため、避妊はそもそも必要ないと主張された。
人口計画論は、ルーマニア社会主義共和国のニコライ・チャウシェスクの人口政策の基礎にもなった。彼は、中絶や避妊の非合法化、女性の妊娠検査の定期実施、子無しに対する課税、子供のいない人に対する法的差別など、非常に積極的な出生主義政策を採用した。この政策では、人口統計の目標を達成するための手段として強制は容認されると考えられていた。
宗教的な反対意見は、結婚前の性交渉はすべきではないが結婚したカップルはできるだけ多くの子供を持つべきであるというものである。この主張は1968年に発表されたローマ法王の回勅『Humanae Vitae』に記されている。カトリック教会は、避妊薬は神の自然法則を損なうものであるとして避妊薬に反対している。
避妊の支援は、リプロダクティブ・ライツ、女性の権利、育児放棄や子供の貧困を防ぐ必要性などの見解に基づいている。WHOは、「意図しない妊娠を防ぐことで、家族計画／避妊は母子の死を防ぐ」と述べている。
妊娠中絶
世界では、毎年推定2,500万件のが行われている。こうした危険な妊娠中絶の大部分は、アフリカ、アジア、ラテンアメリカの発展途上国で発生している。
とは、自称「プロチョイス女性が妊娠を終了させるか否かを決定する権利を強調する。」運動や「プロライフ受精卵や胎児が妊娠期間を経て生まれる権利を強調する。」運動が関わる、人工妊娠中絶の道徳的、法的、宗教的位置付けを巡る現在進行中の論争である。世界保健機関（WHO）の記事は、合法的な中絶はどこに住んでいようと女性のであるとし、安全でない中絶は静かなパンデミックであると主張している。2005年には1,900万から2,000万件の中絶に合併症が起こり、その中には永続的なものもあると推定され、また別の推定では68,000人の女性が安全でない中絶により死亡している。
1994年の国際人口開発会議（ICPD）でカイロ行動計画の交渉が行われた際、人工中絶の問題は非常に紛糾したため、代表団は最終的に中絶を合法化する勧告を一切省き、代わりに政府に適切なを提供し、望まない妊娠を減らすプログラムに投資するよう勧告した。
2008年、欧州47カ国からなるは、合理的な妊娠期間内での中絶の非犯罪化と、安全な妊娠中絶処置へのアクセスの保証を求める決議を採択した。この拘束力のない決議は16日、102対69の賛成多数で可決された。
妊娠中絶処置へのアクセスは合法性の問題であるだけでなく、医療スタッフの、高価格、法律に関する知識不足、医療へのアクセスの欠如（特に農村部）などの事実上の障壁を克服する問題でもある。中絶が合法である国でさえ女性が事実上中絶にアクセスできないことは、女性が実際には権利を持たないという状況に繋がるため、非常に物議を醸している。国連は2017年の「女性と女児に対するあらゆる形態の暴力の防止と根絶に向けた取り組みの強化：家庭内暴力」に関する決議で、各国に対し「国内法でそのようなサービスが認められている場合の安全な中絶」へのアクセスを保証するよう求めた。
国連は2017年の「女性と女児に対するあらゆる形態の暴力を防止し、撤廃するための努力の強化：ドメスティック・バイオレンス（DV）」に関する決議で、「そのようなサービスが国内法で認められている場合、安全な中絶」へのアクセスを保証するよう各国に求めた。
世界的に見て、中絶に関する法律が最も厳しい地域はラテンアメリカ（を参照）であると考えられており、この地域はラテンアメリカのカトリック教会の影響を強く受けている。
児童婚・強制婚
世界の多くの地域にある 若い女児に早婚を強要する慣習は、彼女等のリプロダクティブ・ヘルスを脅かしている。世界保健機関（WHO）によれば：
ニジェールは18歳未満の児童婚が世界で最も多く、バングラデシュは15歳未満の女児の結婚率が最も高い。や持参金のような慣習は、児童婚や強制結婚の一因となりうる。
日本では2023年に改正刑法が施行され、性的同意年齢が16歳に引き上げられた。米国では州ごとに異なり、カリフォルニア州では「配偶者である未成年者」との行為は合法であり年齢に下限がない。フランスでは14歳以下への性的行為は合意の有無を問わず、強姦罪に問われる。
性器改造 男性
男性器の改変は西欧ではポジティブな文脈で語られる。最も多く見られるものは割礼であり、アブラハムの宗教では唯一神とのを意味している。但しキリスト教では改宗の要件として割礼を必須とせず、自由である。
豪州の先住民族では尿道割礼が、南アフリカなどでは半去勢が、成年男子への通過儀礼として実施されている。
近年ではこうした男性への性器改造も、児童虐待や男性差別だと認識されることも増えてきた。
女性
女性器の改変はほぼ常にネガティブな文脈で語られる。女性器切除（Female genital mutilation; FGM）は外性器の全部または一部を切除することにより、女性の生殖器官を変更または損傷する伝統的な非医療的慣習である。主にアフリカ、中東、アジアの30カ国で行われており、世界で2億人以上の女性と女児が影響を受けている。より深刻な形態のFGMは、ジブチ、エリトリア、エチオピア、ソマリア、スーダンに集中している。
WHOはFGMを4種に分類している：
タイプI（）では陰核の全部または一部が切除される。陰核亀頭と共に陰核包皮も切除する場合／しない場合がある。
タイプII（切除）は小陰唇の全部または一部と共に陰核が切除される。これには大陰唇の全部または一部の切除が含まれる場合／含まれない場合がある。 タイプIII（陰門封鎖）は小陰唇または大陰唇を切除して傷口を縫合し、狭い開口部のみを残す行為である。 タイプIV は「医療目的以外の女性器へのあらゆる有害な処置（ピアス、削皮、焼灼）」を指す。
FGMは多くの場合、年長者やコミュニティ・リーダーによって行われる伝統的な祝典の形をとる。女性がこの処置を受ける年齢は文化によって異なるが、思春期前の少女に行われるのが最も一般的である。一部の文化では、FGMを少女の成人の儀式として重んじ、結婚後も女性の処女と夫への貞操を守るために行われる。またFGMは女性の美と衛生に関する幾つかの伝統的な理想と密接に結びついている。FGMは状況によって宗教的な意味合いを持つ場合と持たない場合がある。
FGMには健康上の利点はなく、女性や少女の身体の自然な機能を阻害し、激しい痛み、ショック、出血、破傷風や敗血症（細菌感染）、尿閉、性器周辺の開放性ただれ、近くの性器組織の損傷、膀胱や尿路の再発性感染、嚢胞、不妊のリスク増加、出産時の合併症、新生児の死亡などを引き起こす。FGMを受けた女性では性的な問題が起こる可能性が1.5倍高く、性交痛を経験し、性的満足度が低く、性的欲求の欠如を訴える可能性が2倍高い。更に出産合併症による妊産婦と胎児の死亡率が著しく高い。
FGMは施術中も施術後も、女性に深刻な心理的悪影響を及ぼす可能性がある。これには、抑鬱、不安、心的外傷後ストレス障害、自尊心の低下などの長期的な症状が含まれる可能性がある。女性の中には、施術が同意や知識なしに行われたと報告し、施術中に恐怖と無力感を覚えたと述べる人も居る。2018年の研究では、FGMを受けた女性、特に より深刻な形態の処置を経験した女性や幼少期にFGMを受けた女性では、コルチゾールが大量に分泌されることが判明した。これはトラウマやストレスに対する身体の化学反応を示すもので、PTSDやその他のトラウマ障害の症状を発症するリスクが高いことを示す可能性があるが、直接的な相関関係を示す研究は限られている。
イスタンブール条約はFGMを禁止している（第38条）。一部の国ではFGMを防止するための法律が導入されている。2016年に30カ国を対象に行われた調査では、24カ国がFGMを管理・防止するための政策を策定しているものの、資金、教育、リソースを提供するプロセスは一貫性がなく、不充分であることが明らかにされた。FGMの発生率が僅かに低下した国もあれば、殆ど変化がない国もある。
国際人口開発会議, 1994年 1994年9月5日から13日まで、エジプトのカイロで「国際人口開発会議（ICPD）」が開催された。179カ国の代表団が参加し、今後20年間の人口と開発に関する行動計画を纏めるための交渉が行われた。各国政府、国連機関、NGO、メディアから約2万人の代表団が集まり、移民、乳幼児死亡率、避妊、家族計画、女性の教育など、様々な人口問題について討議した。
ICPD行動計画の中で、リプロダクティブ・ヘルスは次のように定義されているICPD Programme of Action, paragraph 7.2.：
この行動計画は、人口と開発との間に多くの関連性があることを強調し、人口統計学的目標の達成よりも個々の男性と女性のニーズを満たすことに重点を置いた新しい戦略を支持するものである。ICPDは、国際社会のための4つの質的・量的目標についてコンセンサスを得たが、最後の2つは、リプロダクティブ・ヘルスに特に関連するものである：
妊産婦死亡率の削減： 妊産婦死亡率の低下と、国内および地理的地域、社会経済的グループ、民族的グループ間における妊産婦死亡率の格差縮小。 家族計画を含むリプロダクティブ・セクシュアル・ヘルス・サービスの利用：家族計画に関するカウンセリング、出産前のケア、安全な出産と出産後のケア、不妊症の予防と適切な治療、中絶の予防と中絶の結果の管理、生殖器感染症の治療、性感染症、その他の生殖に関する健康状態の治療、人間のセクシュアリティ、リプロダクティブ・ヘルス、責任ある親としてのあり方に関する教育とカウンセリング（必要に応じて）。HIV/AIDS、乳癌、不妊症、分娩、ホルモン療法、、中絶に関するサービスが利用できるようにすべきである。女性器切除（FGM）を積極的に阻止する。
このプログラムは、リプロダクティブ・ヘルスと権利に対する広範なアプローチの一環として2015年までの出来る限り早期に家族計画を普遍的に利用できるようにすることを提唱し、必要とされる国家資源と国際援助の水準の見積もりを提供し、各国政府にこれらの資源を利用できるようにすることを求めている。
持続可能な開発目標 国連が掲げる開発目標の半分は、2000年から2015年にかけてのミレニアム開発目標（MDGs）から始まった。リプロダクティブ・ヘルスは8つのうち5つ目の目標である。進捗状況を監視するため、国連は4つの指標に合意した：
避妊普及率 思春期の出産率 出産前の母子看護の適用範囲 家族計画のアンメット・ニーズ
進捗は遅く、2005年のWHOによると約55％の女性が充分な出産前ケアを受けておらず、24％が家族計画サービスを受けられなかった。MDGsは2015年に失効し、2016年から2030年までの期間はMDGsをカバーする合計17の目標を含む、持続可能な開発目標（SDGs）と呼ばれるより包括的な一連の目標に置き換えられた。17の目標はすべて包括的な性質を持ち互いに補完し合っているが、目標3は「あらゆる年齢のすべての人々の健康的な生活を確保し、ウェルビーイングを促進する」ことである。具体的な目標は、世界の妊産婦死亡率を出生10万人当たり70人未満に減少させること、新生児と子供の予防可能な死亡をなくすこと、事故死を世界全体で50％減少させること、薬物濫用とアルコールの治療と予防プログラムを強化することである。目標4は、質の高い教育を提供する上で誰一人取り残されてはならないとしている。目標4では特に障害者、先住民、脆弱な状況にある子供達を対象に含めることが具体的に言及されている。更に持続可能な開発目標5のターゲットの一つに、セクシュアル・リプロダクティブ・ヘルスへの普遍的なアクセスの確保が挙げられている。
職場とリプロダクティブ・ヘルス リプロダクティブ・ヘルスは、職場での曝露によって影響を受ける可能性がある。生殖可能な時期に働く男性も女性も、職場で様々な化学的、物理的、心理社会的危険に曝されて、生殖能力に影響が及ぶ可能性がある。妊娠中も働き続ける女性が多いため、母子共に曝露される可能性が高くなる。
暴露経路 有害物質は呼吸（吸入）、皮膚接触、飲み込み（摂取）を通じて従業員の体内に入る可能性がある 。妊娠中の労働者や妊娠を計画している女性は、生殖障害への曝露に特に注意する必要がある。一部の化学物質（アルコールなど）は母親の血液中を循環し、胎盤を通過して発育中の胎児に到達する。その他の有害物質は女性の健康全般に影響を及ぼし、胎児への栄養供給を低下させる可能性がある。一部の薬物や化学物質は、母乳を通じて母親の体を通過して乳児に移行することもある。放射線は母体を直接通過し、卵子や胎児に害を与える危険性がある。
生殖に関する危険は、全ての従業員や全ての妊娠に影響するわけではない。女性やその児に危害が及ぶか否かは、危険への曝露量、曝露時期、曝露時間、曝露方法、年齢、月経周期の段階、妊娠の段階、曝露時期などの個人的要因に左右される。例えばある有害物質への曝露は、月経周期の特定の時期にのみ排卵や妊娠を阻害する可能性がある。妊娠初期の3カ月間に暴露されれば、先天性欠損症や流産を引き起こし得る。妊娠後期の6カ月間に暴露されると、児の成長が遅れたり、脳の発達に影響をしたり、早産を引き起こしたりする可能性がある。