日蘭協会（にちらんきょうかい、）は、日本とオランダの関係に関する事項と、文化の相互理解の促進、両国民の友好親善関係の増進に寄与することを目的とする非営利の民間団体である。
沿革 日蘭協会は、1912年（大正元年）、大隈重信伯爵を会頭として発足した。1916年（大正5年）2月には、日本とイギリス領インドのあいだの商業会である日印協会（1903年設立）がインドネシアやベトナム等東南アジア地域を事業範囲に加えたため、日蘭協会は発展的に発展的に解消し、協会員は日印協会に吸収された。
再発足 1933年（昭和9年）以降の日蘭会商で日蘭海運協定が成立し、有志団体として日蘭協会が発足し、松浦厚伯爵が会長を務めていたが、1934年（昭和10年）年に会長が死去し休眠状態となっていた。1936年（昭和11年）ごろには、曰くアムステルダム商業会議所会長の らの申し出により、和蘭日本協会の再設立案が発起され、1937年、勅令（昭和12年6月7日第54号）により設立が認可され、次いで6月25日、オランダ日本協会定款が調印された。定款効力は1936年12月17日から1965年12月31日の29年間であった。
1938年2月に日本蘭領印度協會（日蘭印協会）と休眠状態だった日蘭協会が合併し、新生日蘭協会が発足し、佐藤尚武元外務大臣が会長に就任した。ただ、1941年1月にはオランダ領インドネシアの民主化運動指導者で親日派であった議員が日本側スパイとして活動したという嫌疑をかけられ、勾留中に死亡するという事件もおきた。
現在の日蘭協会は、ジョナー・O・ロイヒリン初代駐日オランダ大使が、戦前に会長をしていた佐藤尚武に再設立の相談するなどし、伊藤述史初代内閣情報局総裁を会長として1954年5月4日に日本工業倶楽部で再度発足されたものである日蘭協会「協会概要」。長崎丸山花月記。
法人会員は三菱UFJ銀行、三井住友銀行、博報堂、三菱重工業、清水建設、鹿島建設、パナソニック、アイリスオーヤマなど、41社（2025年4月現在）。
歴代会頭・会長 会頭 ナチスのオランダ占領前までの活動期間（1940年に協会の活動が停止）。 大隈重信 (1912年） E. D. ファン・ワルリー（E.D van Walree, 1938年） - 元駐日オランダ領事（1898年）。和蘭太平洋協会総裁 。
会長 松浦厚 - 伯爵南方開拓を語る 佐藤尚武 - 外交顧問人事興信録 第13版(昭和16年) 上 伊藤述史 - 外務省 岡本季正 - 元駐オランダ日本大使 宮崎章 - 元駐オランダ日本大使 有吉義弥 - 日本郵船 色部義明 - 協和銀行 久米豊 - 日産自動車社長 大西實 - 富士写真フイルム会長 古森重隆 - 富士写真フイルム社長 後藤禎一 - 富士フイルムホールディングス社長（2025年現在）
名誉総裁 三笠宮崇仁親王 秋篠宮文仁親王（2025年現在）
名誉会長 ヒルス・ベスホー・プルッフ - 駐日オランダ王国大使（2025年現在）
発行物 「日本と和蘭」。1914年。
関連項目 リーフデ号 国家総動員法 岩生成一
脚注
出典
参考文献
外部リンク 日蘭協会