取り決め結婚（とりきめけっこん、英: Arranged marriage）とは、第三者によって取り決められた男女の結婚形態であり、当人同士の自然な人間関係や個人的な交際を経ることなく成立するものである。これは、花婿と花嫁が互いをよく知り、親密な関係を築いた上で自ら主導して婚姻に至る恋愛結婚とは異なる。取り決め結婚では、婚姻に関する調整は主として第三者の間で行われ、当人同士がその過程に関与する余地はほとんどないか、まったくない場合が多い。第三者には、通常それぞれの親が含まれるが、場合によっては結婚仲介人（結婚斡旋業者）が関与し、依頼者に適した配偶者を探す役割を果たすこともある。
通常の状況においては、第三者が取り決め結婚を進めるのは、男女双方が結婚に同意した場合に限られる。しかし、国際連合が明確に非難している論争的な形態が2種類存在する。強制結婚は、第三者が両者の自発的な同意なしに結婚を成立させる取り決め結婚の一形態である。また、児童婚は強制結婚の一種であり、一方または両方の当事者が18歳未満であるため、同意能力をまったく持たない状況で行われるものである。
結婚を取り決める慣習は、歴史的に多くの文化や宗教的伝統において顕著に見られてきた。現在においても、南アジア、西アジアおよび北アフリカ、中央アジア、東南アジア、サハラ以南のアフリカなど特定の地域で広く行われている。一方、ヨーロッパや東アジアなど他の地域では、19世紀以降、この慣習は大幅に減少している。
歴史 18世紀まで、取り決め結婚は世界各地で一般的な慣習であった。通常、結婚は両親、祖父母、その他の近親者や信頼できる友人によって取り決められていた。もっとも、歴史上には例外も存在し、イタリア・ルネサンス期における求愛や婚約の儀式、インド亜大陸のヴェーダ時代におけるガンダルヴァ婚（Gandharva Vivah）The Illustrated Encyclopedia of Hinduism: A-M, James G. Lochtefeld (2001), , Page 427などが知られている。
中国においては、取り決め結婚（中国語: 包办婚姻; 拼音: bāobàn hūnyīn）は、しばしば盲婚（中国語: 盲婚; 拼音: máng hūn）とも呼ばれ、20世紀半ば以前までは一般的な慣習であった。結婚は両家の親や年長の親族の間で交渉・決定されるものであり、新郎新婦はしばしば互いに初めて顔を合わせるのが結婚式当日であっても、異議を唱える権利を持たず、結婚するよう告げられるのが通例であった。
ロシアでは20世紀初頭以前、結婚は見合い結婚が一般的であり、その多くは同族間結婚であった。Hutton, M. J. (2001). Russian and West European Women, 1860–1939: Dreams, Struggles, and Nightmares. because political reasons. Rowman & Littlefield Publishers; see Chapter 1
20世紀前半まで、アメリカ合衆国の移民家庭においては取り決め結婚が一般的であったHarry Reis and Susan Sprecher, Encyclopedia of Human Relationships, SAGE Publications, , pages 113–117。日系アメリカ人移民の間では、結婚当日まで新郎新婦が実際に会うことなく写真の交換を通じてのみ互いを知る形態であったため、これらの結婚は「写真花嫁婚（picture-bride marriages）」と呼ばれることもあった。移民間の結婚は、通常、母国の親や近親者によって取り決められていた。移民が新しい文化に定着・同化するにつれ、取り決め結婚はまず、親や友人が紹介し、結婚前に当人同士が会う準取り決め結婚へと移行した。その後、子孫の世代においては、個人の選択や恋愛、交際の嗜好に基づく自律的な結婚へと移り変わり、同じ民族集団内に限らず他民族との結婚も増加していったGhimire et al. (2006), Social change, premarital family experience and spouse choice in an arranged marriage society, American Journal of Sociology, 111, pages 1181–1218。同様の歴史的変化は、世界の他地域においても見られるとされるXiaohe and Whyte (1990), Love matches and arranged marriages: A Chinese replication, Journal of Marriage and the Family, 52, pages 709–722Tekce (2004), Paths of marriage in Istanbul: arranging choices and choice in arrangements, Ethnography, 5, pages 173–201。
取り決め結婚は、強制結婚が法的に禁止された国（例：帝政ロシアや日本）、あるいは社会的流動性が高まり個人主義が進展した豊かな国々において衰退した。しかし、ヨーロッパや北アメリカの一部においては、王族、貴族、あるいは少数派宗教集団の間で依然として見られることがあり、アメリカ合衆国の原理主義的モルモン教徒の間で行われる配置結婚（placement marriage）がその例として挙げられる。その他の多くの地域では、取り決め結婚はさまざまな程度で存続しており、自律的な結婚と並行して、当人同士が結婚前に会う準取り決め結婚の形態が増加している。
執行
一部の共同体、特に中東、北アフリカ、南アジアの農村地域においては、女性が取り決め結婚を拒否した場合、離婚によって取り決め結婚から逃れようとした場合、あるいは何らかの「不道徳」な行為を疑われた場合、その女性は家族全体の名誉を傷つけたとみなされることがある。男性の親族は嘲笑や嫌がらせを受け、女性の兄弟姉妹は結婚が極めて困難になることもある。このような状況において、女性を殺害することが、家族にとって取り決め結婚制度を維持・強制する手段とされる場合がある。家庭内暴力の事例とは異なり、名誉殺人はしばしば公然と行われ、家族の複数の構成員が実行に関与することが多い。
比較 学術的研究において、結婚は以下の4つのカテゴリーに分類されている。
強制的取り決め結婚：両親や後見人が配偶者を選び、当事者は結婚前に相談も意見も持たない。
サムネイル|1829年、ブラジル皇帝ペドロ1世が最初の妃オーストリアのマリア・レオポルディナの死去からほぼ3年後に、ルッヒテンベルク公アメリーと帝国礼拝堂で結婚式を行った。
自発的取り決め結婚：両親や後見人が配偶者を選んだ後、当事者が相談され、熟慮・同意し、拒否する権利を持つ。場合によっては、婚約・結婚前に家族の場や個別に会うこともあり、正統派ユダヤ教徒のシドゥッハ（shidduch）の慣習に見られる。
自己選択結婚：当事者が配偶者を選び、その後に両親や後見人が相談され、熟慮・同意する。両親や後見人には拒否権が認められる場合がある。
自律的結婚：当事者が配偶者を選び、結婚前に両親や後見人が相談されることはなく、意見を持たない。
ゲイリー・リーとロレーン・ストーンは、近代におけるほとんどの成人の結婚は、合意に基づく取り決め結婚と自律的結婚の間のどこかに位置していると指摘しており、その一因として結婚が社会的制度であることを挙げている。同様に、ブルードとグリーンは世界142の文化を研究した結果、130の文化に取り決め結婚の要素が存在することを報告している。
強制的な取り決め結婚の極端な例は、一部の社会で観察されており、とくに12歳未満の少女に対する児童婚に見られる。例として、現在パキスタンの一部の部族・農村地域で行われている「ヴァニ」や、1970年代以前の台湾における「シンプア結婚」（中国では「童養媳」）がある。[出典不明？]
取り決め結婚の種類 取り決め結婚にはさまざまな種類が存在するGhimire, D. J., Axinn, W. G., Yabiku, S. T., & Thornton, A. (2006). Social Change, Premarital Nonfamily Experience, and Spouse Choice in an Arranged Marriage Society1. American Journal of Sociology, 111(4), pages 1181–1218Jones, G. (2010). Changing marriage patterns in Asia, Asia Research Institute Working Paper No. 131。
外婚による取り決め結婚（Arranged exogamous marriage）：第三者が新郎新婦を選定する結婚形態であり、社会的・経済的・文化的な集団に関係なく配偶者が選ばれる。 内婚による取り決め結婚（Arranged endogamous marriage）：第三者が特定の社会的・経済的・文化的集団の中から新郎新婦を選定する結婚形態である。 血族結婚（Consanguineous marriage）： 取り決めによる内婚の一種であり、新郎新婦が祖父母またはそれに近い先祖を共有している結婚形態を指す。いとこ婚、叔父姪婚、再従兄弟婚などがこれに含まれる。最も一般的な血族結婚はいとこ婚であり、次いで再従兄弟婚や叔父姪婚が続く。サウジアラビアやパキスタンの一部地域では、全結婚の25〜40％がいとこ婚であり、北アフリカや中央アジアの各地域では、血族による取り決め結婚の割合が全体の65〜80％を超えるとされるR. Hussain (1999), Community perceptions of reasons for preference for consanguineous marriages in Pakistan, Journal of Biosocial Science, 31, pages 449–461。
上記のすべての種類の取り決め結婚において、新郎新婦は通常、結婚に同意する権利を有している。新郎、新婦、あるいは双方が同意する権利を持たない場合、それは強制結婚と呼ばれる。強制結婚は一般的な取り決め結婚とは異なり、双方の完全かつ自由な同意が欠けている点が特徴である。取り決め結婚は、宗教的伝統と関連づけられることが多い。
インド共和国の（The Hindu Marriage Act, 1955）によれば、ヒンドゥー教徒、仏教徒、シク教徒、ジャイナ教徒においては、当事者の同意がない結婚、あるいは新郎が21歳未満、新婦が18歳未満の結婚は認められていない。
非近親取り決め結婚は、新郎新婦が祖父母や近い祖先を共有していない結婚を指す。このタイプの結婚は、ヒンドゥー教および仏教徒の南アジア、東南アジア、東アジア、またキリスト教系のラテンアメリカやサハラ以南アフリカで一般的であるDerek F. Roberts, N. Fujiki, K. Torizuka, Kanji Torizuka (Editors), see Imaizumi, Y. O. K. O. (1992). Factors influencing the frequency of consanguineous marriages in Japan (pages 29–40). Cambridge, UK: Cambridge University Press; 。一方、近親結婚（Consanguineous marriage）は、アメリカ合衆国やヨーロッパの多くの地域で法律により禁止されているBittles, A. H. (2003). The bases of Western attitudes to consanguineous marriage. Developmental Medicine & Child Neurology, 45(2), pages 135–138。イギリスでは、叔父と姪の結婚は近親相姦とみなされ違法であるが、いとこ同士の結婚は禁止されていない。ただし、健康上の懸念からいとこ婚を禁止すべきとの声もある。イスラム諸国やイスラム圏から他地域へ移住した移民の間では、近親取り決め結婚は文化的に一般的かつ好ましいとされる一方、ほとんどのキリスト教、ヒンドゥー教、仏教社会では文化的に禁止されるか、望ましくないものとされるAlan Bittles, Consanguinity in Context (Cambridge Studies in Biological and Evolutionary Anthropology), Cambridge University Press, 。近親取り決め結婚は、20世紀以前の一部ユダヤ人コミュニティにおいても一般的であったが、現代ではその割合は10％未満に減少しているJewish Encyclopedia (1906), see the article on CONSANGUINITY AMONG JEWS; also see Jacobs, Studies in Jewish Statistics, pp. 1–9, London, 1891;Cohen et al., Consanguinity, intracommunity and intercommunity marriages in a population sample of Israeli Jews, Ann Hum Biol. 2004 Jan–Feb;31(1), pages 38–48。
強制結婚と取り決め結婚の比較 強制結婚と取り決め結婚は、いずれも文化によって行われる結婚形態であるが、原則や社会的意味合いにおいて異なる。強制結婚では、一方または双方の当事者が意思に反して結婚させられ、感情的操作、脅迫、あるいは身体的暴力などによって強制されることが多い。この慣習は個人の自主性や同意を無視するものであり、深刻な精神的苦痛や人権侵害を引き起こす。これに対して取り決め結婚は、文化的、宗教的、社会的な観点から、親族や社会が新郎新婦の配偶者を選定する慣習である。ただし、取り決め結婚においては当事者の同意が最も重要であり、強制結婚とは区別される。取り決め結婚では、新郎新婦が意見を述べることができる場合もあり、家族や社会の期待の枠内で一定の裁量を持つことがある。つまり、強制結婚と取り決め結婚はいずれも第三者の関与がある点では共通するが、最も重要な違いは当事者の同意の有無にある。倫理的・道徳的な観点からも、この差は重要である。
ニュース記事において、オーストラリアの反奴隷制度団体「Anti-Slavery Australia」のディレクターであるバーンズ教授は次のように述べている。「取り決め結婚はオーストラリアでも広く行われており、家族やコミュニティの紹介で結婚した人々は多い。しかし最終的にはカップル自身が結婚するかどうかを決定する。強制結婚はその正反対であり、完全かつ自由な同意が存在しない。」（Kassis, 2023）。結論として、強制結婚と取り決め結婚の決定的な違いは同意の有無にあり、強制結婚は個人の自主性と人権の侵害を伴うのに対し、取り決め結婚は倫理的に行われ、当事者の裁量を尊重する場合、文化的・家族的価値を尊重しながら個人の選択の重要性も保つことができる。
インドにおける取り決め結婚の仲介 インドでは、取り決め結婚において仲介者（伝統的にナヤンと呼ばれる）が重要な役割を果たす。ナヤンは通常、家族の友人や遠縁の親族であることが慣例である。ただし、仲介者を利用せずに結婚を進める家族も存在する。サンタナ・フラニガンによれば、「婚姻適齢期の子どもを持つ家族の中には、家族間のコミュニケーションが途絶えたり、偶発的に両家間で無礼が生じたりする可能性があるため、仲介者を通じて結婚候補者にアプローチすることを好まない場合がある」。ナヤンは、取り決め結婚を計画する家族間で中立的な立場を担う。ナヤンの主な役割は、結婚あっせん者（marriage scout）と交渉者（negotiator）の2つに分けられる。結婚あっせん者としては、コミュニティ内で結婚希望者に適した候補者を探す。交渉者としては、複数の家族と話し合い、結婚に関する合意形成を目指す。この過程において、ナヤンは家族の背景、経済状況、家族の評判など、さまざまな要素を考慮する。ナヤンが候補者を見つけると、家族に連絡を取り、将来の新郎新婦間のコミュニケーションの調整を始める。このコミュニケーションは当初、仲介者を通してのみ行われ、やがて両家が互いに連絡を取り合い、同時に新郎新婦も直接やり取りできるようになる。家族間で結婚について話し合い、結婚式の計画が整った後、ナヤンは結婚準備の支援に戻る。支援内容は、宝飾品の提供や結婚式の準備などさまざまである。通常、ナヤンは報酬を受け取らないが、新郎新婦の家族から贈り物を受け取ることが多い。
原因と普及 人類の歴史から現代に至るまで、取り決め結婚の慣習は、以下のような複数の要因によって促進されてきたとされる：児童婚の慣行、晩婚Early Marriage as a barrier to Girl's Education Jeannette Bayisenge, Rwanda (2008)、伝統、文化、宗教、貧困や選択肢の制限、障害Ghai, A. (2001). Marginalisation and disability: experiences from the Third World. Disability and the life course: Global perspectives, pages 26–37、富や相続に関する問題、政治的要因、社会的・民族的対立などAmt, Emilie (1993), Women's Lives in Medieval Europe, New York, RoutledgeMáiréad Enright, Choice, Culture and the Politics of Belonging: The Emerging Law of Forced and Arranged Marriage, The Modern Law Review, Volume 72, Issue 3, pages 331–359, May 2009Carol Ember and Melvin Ember, Encyclopedia of Sex and Gender: Men and Women in the World's Cultures Topics and Cultures, Volume 2, , pages 71–77。
児童婚
サムネイル|ウィリアム・ホガース作の『Marriage à-la-mode(当世風結婚)』は、取り決め結婚を風刺し、そこから生じる悲劇を予見した作品である。 児童婚は、個人が結婚に関して十分な情報に基づいた自由な選択を行う機会をほとんど提供せず、暗黙のうちに取り決め結婚の形態をとるGupta, G. R. (1976). Love, arranged marriage, and the Indian social structure. Journal of Comparative Family Studies, 7(1), pages 75–85。東アジア、サハラ以南アフリカ、南アジア、ラテンアメリカの農村地域では、貧困や学校に通うなどの選択肢の欠如により、子どもたちには早期の取り決め結婚を選ぶほかほとんど選択肢がない。児童婚は主に貧困地域で見られる。親は、子どもの経済的安全を確保し、社会的な結びつきを強化するために児童婚を取り決める。親は、娘の生活費や衣服、（必要に応じて）教育費が高額になることから、娘を結婚させることで家族への経済的負担を軽減できると考える。また、娘を良い家族に嫁がせることで、家族同士の社会的なつながりを構築し、自らの社会的地位を向上させる。
ワーナーによれば、児童婚の発生率が高い国々では、少女の結婚はほぼ例外なく両親または後見人によって取り決められるWarner, Elizabeth (2004), Behind the wedding veil: Child marriage as a form of trafficking in girls. American U Journal Gender Soc. Policy & Law, 12, pages 233–270。取り決め児童婚の発生率が最も高い国としては、ニジェール、チャド、マリ、バングラデシュ、ギニア、中央アフリカ共和国、アフガニスタン、イエメン、インド、パキスタンが挙げられる。また、取り決め児童婚はアメリカ大陸の一部地域でも見られる。
貧困 貧困地域の共同体では、成人1人1人の生活費が家族に継続的な負担となる。これらの文化では、女性が有給の職に就くことが難しい（あるいは禁止されている）場合が多く、娘が家族にとって最大の負担となる。研究者の中には、娘の結婚を取り決めることが、この負担を軽減するために必要な手段であると主張する者もいるEngel, J. W. (1984). Marriage in the People's Republic of China: Analysis of a new law. Journal of Marriage and the Family, pages 955–961。したがって、貧困は取り決め結婚の主要な要因の一つと考えられる。
この理論The "Flight from Marriage" in South-East and East Asia Gavin Jones, Singapore (2011)Salaff, J. (1976) 'The status of unmarried Hong Kong women and the social factors contributing to their delayed marriage', Population Studies, 30(3), pages 391–412は、アジアの急成長する経済圏において取り決め結婚が急速に減少している観察結果によっても支持される。働く未婚の娘から得られる経済的利益が、親が娘を早期に結婚させることに慎重になる理由として指摘されているJones (1997) 'The demise of universal marriage in East and South-East Asia', in G.W. Jones, R.M. Douglas, J.C. Caldwell and R. D'Souza (eds.), The Continuing Demographic Transition, Oxford Clarendon Press。
晩婚 特に35歳を過ぎた晩婚は、自律的結婚に適した女性の数を減少させる。そのため、紹介や取り決め結婚が有効な選択肢となるRetherford, R. D., Ogawa, N., & Matsukura, R. (2001). Population and Development Review, 27(1), pages 65–102。
例えば、経済的繁栄の影響もあり、現代の日本では約40％の女性が29歳時点で未婚である。晩婚化が進むにつれ、伝統的な取り決め結婚の慣習である見合い結婚が再び注目されている。この慣習では、将来の新郎新婦、家族、友人、仲人が関わり、家柄などを考慮した過程で結婚相手が選ばれる。通常、カップルは婚約するかどうかを決定する前に、3回程度、公共の場または私的な場で会うApplbaum, K.D. (1995) Marriage with the proper stranger – arranged marriage in metropolitan Japan, Ethnology, 34, 37–51Hendry, Joy (2010), Marriage in Changing Japan: Community & Society (Vol. 4), Taylor & Francis。
選択肢の制限 移民系少数民族の集団は、特に多数派社会から固定観念を持たれたり、隔離されたり、敬遠されたりする場合、配偶者の選択肢が限られる。このことが、同質婚（ホモガミー）や民族集団内での取り決め結婚を促進する要因となっている。このような傾向の例としては、1910年から1980年にかけてカナダで行われたシク教徒の結婚、ハシディズム系ユダヤ教徒の取り決め結婚Hasidism in America Public Broadcasting Service, United States (2002)、および1960年代以前の在米日本人移民による取り決め結婚などが挙げられる。後者では、家族が日本で配偶者を決め、本人が日本へ帰国して結婚したのち、夫婦として再びアメリカに戻るという形がとられた。また、他のケースでは、日本から「写真花嫁」として少女が渡米し、到着後に、事前に取り決められた在米日本人男性と初めて顔を合わせて結婚する例もあった。
慣習 取り決め結婚は、特定の慣習の結果として行われる場合がある。例えば、パキスタンやアフガニスタンの農村部や部族社会では、紛争や未払い債務の不履行、殺人などの犯罪が「ジルガ（jirga）」と呼ばれる村の長老会によって解決されることがある。男性による犯罪に対する典型的な処罰としては、有罪とされた家族が、自らの家族の5歳から12歳の処女の少女を被害者側の家族に嫁がせることが求められる。この慣習においては、少女本人やその両親の同意は一切必要とされない。こうした取り決めによる児童婚は、パキスタンの地域言語によって「（vani）」「スワラ（swara）」「サク（sak）」などと呼ばれているNasrullah, M., Muazzam, S., Bhutta, Z. A., & Raj, A. (2013). Girl Child Marriage and Its Effect on Fertility in Pakistan: Findings from Pakistan Demographic and Health Survey, 2006–2007. Maternal and child health journal, pp 1–10[Vani a social evil] Anwar Hashmi and Rifat Koukab, The Fact (Pakistan), (July 2004)Ahsan, I. (2009). Panchayats and Jirgas (Lok Adalats): Alternative Dispute Resolution System in Pakistan. Strengthening Governance through Access to Justice。