海塚（うみづか）は、大阪府貝塚市の地名。郵便番号は597-0083。
歴史 海塚 古来南郡に属し、もと麻生荘の内であり南海塚村と呼んだが、後単に海塚村と称する[ 『大阪府全志 5』]805 - 806頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2026年1月17日閲覧。。1872年（明治5年）に海塚新町を分ち、1912年（大正元年）11月14日に4町4反5畝26歩を貝塚町に編入される。
徳川氏の初めより、小出播磨守の領地だったが、元和5年、松平周防守の領地に換わる。寛永17年、岡部美濃守の領地となり、同氏が世襲して美濃守長職に至り、1869年（明治2年）6月に上地する。岸和田藩の支配に移り、1871年（明治4年）7月14日、岸和田県に改まり、同年11月22日、堺県の管轄となる。同県区画の制定があるに及び、1872年（明治5年）2月、和泉国第十九区に属し、1874年（明治7年）1月22日、第三大区二小区に改まり、同年4月13日その三番組に入る。
1876年（明治9年）12月7日、番組が廃されて単に第三大区二小区となる。1880年（明治13年）4月14日、岸和田郡役所部内となり、同月23日、第三連合に属す。1881年（明治14年）2月7日、大阪府の管轄に転じ、翌3月1日、連合を離れて一村独立し、1884年（明治17年）7月1日、第十四戸長役場の管理区域に入り、1889年（明治22年）4月1日の町村制施行に至る。
海塚新町 海塚村の出戸だったが、1872年（明治5年）に分かれて海塚新町と称する。分村後1874年（明治7年）4月13日に第三大区二小区内の二番組に入り、1876年（明治9年）12月7日に番組が廃されて単に第三大区二小区となる。1880年（明治13年）4月14日に岸和田郡役所部内となり、同月23日に第三連合に属し、1881年（明治14年）2月7日に大阪府の管轄に転じ、翌3月5日に堀新町及び貝塚北の町外4ヶ町と連合し、1884年（明治17年）7月1日に第十八戸長役場の管理区域に入り、1889年（明治22年）4月1日の町村制施行に至る。
経済 産業 企業 貝塚郵便局（日本郵政グループ）
かつて存在した企業 奥本製粉[ 『食糧経済年鑑 昭和37年度』]259頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2026年1月18日閲覧。 紀泉鉄道[ 『日本会社録 第2版』]会社き174頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2026年1月23日閲覧。 北野織布合名会社（綿ネル生地製造）[ 『大阪府実業参考録』]85頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2026年1月17日閲覧。[ 『日本工業要鑑 大正13年度用 第14版』]498 - 499頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2026年1月17日閲覧。 日本浴巾[ 『全国工場鉱山名簿 昭和12年10月』]40頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2026年1月17日閲覧。（綿製浴巾製造販売並びに綿糸布売買業[ 『大阪府南三重県実業参考録』]100頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2026年1月20日閲覧。）
農業 北野農園 - 貝塚市の南海貝塚駅から徒歩3分の市街地で、約300年（享保18年より）にわたり都市近郊農業を営んできた農園である。家族営農を中心に泉州特産の水なすや、水なすの原種である貝塚澤なす、貝塚早生玉ねぎ、泉州きくな、アスパラ、きゅうり、ぶどうなど約50種類以上の野菜を栽培・加工・販売している。
かつて存在した映画館 貝塚劇場 八千代館
かつて存在した工場 北野タオル工場
地主 海塚の地主は北野がいる[ 『日本紳士録 第43版』]大阪キの部108頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2026年1月17日閲覧。。
世帯数と人口 2025年（令和7年）4月末現在の世帯数と人口は以下の通りである。 丁目世帯数人口海塚19世帯42人海塚1丁目503世帯913人海塚2丁目706世帯1,381人海塚3丁目137世帯251人
地域 施設 貝塚警察署[ 『大阪府年鑑 昭和60年版』]765頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2026年1月17日閲覧。 龍雲寺（浄土宗） - 3丁目 ひと・ふれあいセンター - 2丁目 貝塚市立解放会館 日本年金機構 貝塚年金事務所 大阪社会福祉専門学校 - 1丁目
交通 鉄道 貝塚駅
出身人物 岡田伊平（泉州瓦斯社長） - 北野弥之助の弟[ 『日本人事名鑑 昭和9年版 上卷』]オ140頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2026年1月23日閲覧。。 川崎繁太郎（日本地質学会会長、技師、理学博士） - 海塚・北野長十郎の五男で、岸和田・川崎清平の長女栄子の入夫となる[ 『岸和田志』]415 - 416頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2026年1月20日閲覧。[ 『人事興信録 第5版』]か66頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2026年1月20日閲覧。。 北野正二（大阪府宅地建物取引業協会会長、宅地建物取引業・明正商事代表者） 北野清治（農業、木綿仲買業、タオル製造業、北野タオル工場工場主、日本浴巾取締役、北野織布合名会社代表社員） 北野弥一郎（貝塚市長）[ 『日本の歴代市長 市制施行百年の歩み 第2巻』]806頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2026年1月17日閲覧。 北野弥之助（地主、農業、村会議員）
脚注 注釈
出典
参考文献 工業之日本社 編『日本工業要鑑 大正13年度用 第14版』工業之日本社、1913 - 1926年。 竹内伊四郎 編『大日本紳士名鑑』明治出版社、1916年。 人事興信所 編『人事興信録 第5版』人事興信所、1918年。 安中荘太郎 編『大阪府実業参考録』実業公益社、1924年。 『大阪府南三重県実業参考録』実業公益社、1926年。 人事興信所 編『人事興信録 第8版』人事興信所、1928年。 聯合通信社 編『日本人事名鑑 昭和9年版 上卷』聯合通信社、1933年。 協調会産業福利部 編『全国工場鉱山名簿 昭和12年10月』協調会産業福利部、1937年。 交詢社 編『日本紳士録 第43版』交詢社、1939年。 食糧経済新聞社 編『食糧経済年鑑 昭和37年度』食糧経済新聞社、1961年。 『日本会社録 第2版』交詢社出版局、1962年。 井上正雄『大阪府全志 5』清文堂出版、1976年。 大阪府 編『大阪府農地改革史』御茶の水書房、1983年。 歴代知事編纂会 編『日本の歴代市長 市制施行百年の歩み 第2巻』歴代知事編纂会、1984年。 『大阪府年鑑 昭和60年版』新大阪新聞社、1985年。