動作経済の原則（どうさけいざいのげんそく、）は、インダストリアル・エンジニアリング（IE）の用語の一つ。「作業者が作業を行う時、最も合理的に作業を行うために適用される経験則」（JIS Z8141:5207）。「動作のムダ・ムラ・ムリをなくす原則」などともいう川辺勝次『生産性向上の現場管理 : やさしいIEのすすめ』実業之日本社、1968年。143頁。。
約20〜30項目あるが、要約すれば以下の4原則となる。 動作の数を減らす。例: 道具を定位置に置いて「探す」という動作をなくす。 動作の距離を短くする。例: 道具を身近に置いて「取る」「歩く」などの動作を短縮する。 動作を同時に行う。例: 右手で作業しつつ、左手で別の作業をする。 動作を楽にする。例: 作業をシンプルにする。重力や慣性を活用する。
製造業を中心に、様々な現場の改善活動で使われている。日本ではトヨタ（トヨタ生産方式）やゼンショーグループが導入し、農林水産省も推奨している。
1900年代岩淵富治『高賃金・低コストの科学』税務経理協会、1964年。、米国の作業研究者ギルブレスが提唱し、、らが発展させた池永謹一『作業研究の実務』日刊工業新聞社、1964年。175頁。。日本には1960年代に紹介された勝浦哲夫「動作経済の法則」、人間工学用語研究会 編『人間工学事典』日刊工業新聞社、1983年、311頁。。
関連項目
サーブリッグ 科学的管理法
KISSの原則
脚注