ショート動画依存症（ショートどうがいぞんしょう・）とは数十秒から数分程度のショート動画を毎日見続けてしまい、やめたいけどやめられない依存状態。ショートビデオ依存症、ショート動画中毒とも言われる。
概要 ショート動画依存症は、正式な病名でないが、様々な研究が進んでおり脳に悪影響があると言われていることから、ショート動画依存症と言われ始めた。短時間で強い刺激が連続して入ってくるため、脳の報酬系（ドーパミン）が何度も刺激される。動画サイトのアルゴリズムにより好みの動画ばかり流れてくるように最適化されるため、当たり状態が続き辞め時が見つからなくなる。ギャンブルをしている状態と同じである。
ショート動画依存の問題点 ショート動画のメリットは得たい情報を短時間で情報を得られたりできる一方多くの問題点がある。
集中力・学業成績が低下 中国の研究チームがショート動画共有プラットフォームの使用と学業成績の関連性を調べたところ、ショート動画共有プラットフォームの使用時間が長い子どもほど学業成績が低いという結果が出たと発表。また注意力にも負の相関があり、長時間見ている人は学業課題に集中し続けるのが困難であった。
ストレスから立ち直る能力が低下 中国の華南師範大学の研究者は、中国の高校生を1年間追跡調査。ショート動画をたくさん見るほど、勉強でのストレス（テストで不本意な結果など）から立ち直る力が弱くなる傾向が見られた。 その原因として、「将来を考える力」が弱くなることが関係していた。 短い動画を次々見る習慣は、目先の刺激に集中し、長期的に考える力を弱める可能性がある。。
感受性・情報処理速度の低下 学術誌の『NeuroImage』に掲載。ショート動画依存の心理的・神経学的影響を調査研究。結果、感受性の低下が見られた。 ショート動画への依存は、損失回避性（失う痛みを強く感じる性質）を弱める。損失回避性は本来、意思決定でリスクを避ける重要な働きを持つ。しかし感受性が低下すると、結果を十分に考えない衝動的な選択が増える。研究でも、依存度が高いほど損失への鈍感さが強まる傾向が確認された。そのためリスクが高くても、報酬を優先しやすくなる。さらに楔前部の活動低下により熟考が弱まり、危険を見落としやすくなる。
また研究チームはドリフト拡散モデル（Drift Diffusion Model）を使い「ドリフト率（証拠処理の速さ）」を測定。結果、情報処理速度の低下が見られた。ドリフト率が高いほど迅速で、かつ自信をもって結論に達し、低いほど思考が遅く複雑になるが、ショート動画依存が強い被験者は、このドリフト率が著しく低かった。つまり証拠の蓄積が遅く、意思決定が非効率になりやすい。この傾向は楔前部の活動低下としても確認された。その結果、集中や熟考が弱まり、単純な判断でも負担が増える。
認知機能の低下・精神衛生の悪化 オーストラリアのグリフィス大学の研究チームはショート動画に関連する71件の研究成果を包括的に分析し論文を発表。結果、ショート動画アプリの使用は認知機能の低下と関連していた。特に注意力や衝動抑制の低下と強く結びついていた。また、ストレスや不安の増加といった精神衛生状態の悪化も関連が見られた。。
脳が壊れる 脳科学者の榊氏によると、ショート動画の視聴は、ほぼ脳を使わない受動的な行為でありながら短時間で簡単に刺激（報酬）が得られるため、他のネット上のコンテンツと比べても飛びぬけて依存性が高い。しかし脳は使わないと衰え、機能低下が起こる。特に思考や記憶、言語を話す力など前頭前野の低下は大きなリスクとなる。
成長途上の子どもの脳が最も壊れる 動画形成AIの登場で「イタリアンブレインロット」等、より刺激が強いショート動画が作られるようになり、子供たちの間でもバズっている。脳科学者の榊氏によると、本来は学習などで脳に負荷をかけ、成長させる時期にショート動画を見続けてしまうと思考力、言語能力、コミュニケーション能力の発達に深刻な悪影響を及ぼす可能性がある。一度衰えた前頭前野の機能は、視聴時間を減らしたり辞めたとしても100％戻るとは限らないという。
ショート動画依存が強い人は愛着不安が原因 中国の研究チームは、愛着不安、見捨てられ不安が強い人ほどショート動画への依存傾向が強いと発表。背景には、注意を切り替えたり集中を保つ力（注意制御力）の弱さが関係している。さらに、自分の感情を把握・表現しにくい傾向（失感情症）も影響していると示された。
ADHDの人はショート動画依存しやすい ショート動画の研究ではADHD (注意欠如・多動性障害)の特性を持つ人はそうでない人に比べて依存しやすいというデータが出ている。
未成年者のSNS依存訴訟をきっかけとした対策 2026年、米Metaの（Instagram）とGoogleの（YouTube）を使っていたユーザーが、依存を巡り有害なプラットフォームを設計したとして訴え、MetaとGoogleに法的責任があるとの評決を下した。（※Snapchat、TikTokも被告となっていたが和解）。
企業の対策 未成年者のSNS依存裁判をきっかけとしてYouTubeショートでは実質オフに出来る「視聴上限0分」が追加された。
中国の企業はSNS依存訴訟前から国内で対策をしている。 中国では海外でTikTokを運営する抖音（Douyin）と快手（Kuaishou）が2大勢力で、TVショッピングのようなライブ販売などのeコマース機能もあり10億人もの登録者がいる。急速に普及していったため、老若男女みんなショート動画を見ているという批判、子供の動画中毒に対する批判も起きている。これを受け抖音と快手は2019年には実名認証を必須、14歳未満の利用時間を1日40分に制限などの対策を発表したが、抜け道があると批判されている。
国の対策 EU EUではTikTokが、依存を誘発するサービス設計になっているとして、暫定ではあるが、デジタルサービス法（DSA）違反とした。また「ペアレンタルコントロール」はあるが簡単に解除できるし効果は薄いと断じ、依存性を高める機能の段階的廃止やおすすめ機能の緩和などの改善を求めた。さらにEUは、SNSなどの有害コンテンツから未成年を守るための年齢確認アプリを発表。デジタル身分証明書として利用でき、ユーザーがこのアプリがあればアプリごとに個人情報を提供することなく年齢を証明できるとしている。 日本 日本でも、子どものスマホ依存症が問題視されているため対策について動き始めている。自民党が動画配信などを行う事業者側に対し、検索履歴などを基に利用者へ次々と情報を表示するアルゴリズムの見直し、アルゴリズムの仕組みや運用の透明性確保を義務付ける等の提言をまとめた。提言ではショート動画のアルゴリズム設計が視聴をやめにくくし、子どもの認知や行動、心身の発達への影響を与えていると指摘している。2027年の通常国会での法改正を目指しており、近くにこの提言を政府に提出する方針である。
ショートドラマ動画ビジネスの問題 ショートドラマで、泥沼恋愛や不倫復讐など刺激の強い題材が多い理由として、視聴者のドーパミンを刺激し、強い興味を引くためとされる。 「続きが気になる」「スリルがある」と感じる短いコンテンツが人気を集めている。 こうした手法を活用するビジネスは、欧米で「ドーパミン・エコノミー」と呼ばれている。
Z世代もショート動画見るのは時間の無駄と感じているが見ている 株式会社RECCOOがZ世代（大学生）の「ショート動画」に対する意識について調査をした。 スマホを使っている時間の中で「最も無駄な時間である」と思う時間については、Instagramなどの他のSNSと比べ2倍の差をつけて8割以上が「ショート動画を見る時間は無駄」とも回答してる一方で、約9割の大学生がショート動画を毎日見ると回答。
ゲーム脳とショート動画依存症の違い ショート動画依存症は過去に話題となったゲームは認知症の脳波と同じで悪いとするゲーム脳が、論文もまともに出ておらず多くの専門家から疑問が呈されている疑似科学であったこと、逆に1日1時間以内のゲームは幸福度や社交性にプラスの影響があるとオックスフォード大学が発表したことなどから、ショート動画依存症も同じではないかと言われているが、ショート動画依存症の方は論文も複数出ておりデータが積みあがっている状態である。
脚注 出典
関連項目 ドパガキ ソーシャル・ネットワーキング・サービス インターネット依存症 インフルエンサー TikTok X YouTube Shorts Instagram ゲーム脳 スマートフォン依存症