エヴォリュエ（Évolué）は、フランス植民地で用いられたフランス語・フランス文化を身に着けた黒人を指す言葉であり、狭義には、フランス市民権を得るまでに至った層を指す。フランス語で「進化した者」を意味し、日本語では開化民とも訳される。ネグリチュード運動の中心を担ったほか、レオポール・セダール・サンゴールなどアフリカ諸国が独立する際に指導者となった者もいる。また、ベルギー領コンゴにも同じように呼ばれた層がいた。
エヴォリュエの誕生 市民革命を経て共和制国家を樹立したフランスでは、政治的主体としてのフランス市民が重視されており、フランス市民による選挙によって選出されることが権力者の正当性を証明した。これにより、フランスはフランス市民の共同体という性質を持つが、同時にフランス市民ではないがフランスに属する存在も生み出していく。その典型例は植民地の住民であり、フランス共和制の理念の一つである「平等」の概念との論理的矛盾を解消していくため、「一にして不可分の共和国」のスローガンの下に植民地を共和国に組み込もうという動きが生じていく。
第二共和政期の1848年に、植民地における奴隷解放と参政権の付与が打ち出され、市民革命以前からの植民地であるフランス領インド、セネガル、アルジェリアに国民議会の議席が割り当てられた。しかし、この際の参政権・法に基づく権利の行使は、法の支配に属することを前提としたものと整理され、住民をフランス本国のフランス法の支配を受けるフランス市民と現地の慣習法の適用を受ける臣民とで区別し、前者に対してのみ与えるというものだった。ナポレオンのエジプト遠征以来、フランスには、文明化を果たした国には劣後する地域を教導していく責務があるという「文明化の使命」思想が存在しており、当時のエリート層にとって、フランス語・フランス文化を解さない先住民を自らと同等のフランス市民とみなすことは非現実的なものだった。一方で、同時期の奴隷制廃止運動の中心だったヴィクトル・シュルシェールが、植民地の解放奴隷に対してフランス文化を身に着けてフランス市民となることを呼びかけるなど、同化政策の兆しも現れる。1852年からの第二帝政期に奴隷制が復活し植民地議席も廃止されるが、1870年以降の第三共和政期には帝政への反動として植民地の権利復活が掲げられるとともに同化政策が本格化していく。
1880年代初頭にフランス本国において初等教育の拡充など公教育制度が整備されると、植民地にもフランス語の使用を前提とした学校教育が展開されていく。当初はフランス本国からの入植者やヨーロッパ系移民を対象としていたが、文明化の使命を自負する教育者たちによって先住民にもフランス語による教育が行われていく。当時は、フランス本国においても方言の撲滅運動が展開されるなど、国語としてのフランス語に対する意識が高まりを見せており、西アフリカでアラブ系住民に認められていたアラブ語の使用を禁止し、マダガスカルではマダガスカル語による初等教育をフランス語によるものへと転換するといった植民地政策が実施されていく。
第一次世界大戦前後には、植民地側でもフランス本国・フランス市民と同等の権利を要求する動きが強まり、とりわけ市民革命以前からの植民地であるセネガルでは、自らをフランス人と認識する先住民をアシミレ（同化した者）とし、さらにフランスに近い者・フランス流の教育を受けた者をエヴォリュエ（進化した者）と呼び分けられるようになる。これに呼応するように臣民からフランス市民へと身分を変化させていくための制度も各地で整備されていく。1914年には、セネガルのブレーズ・ディアニュがアフリカ出身者として初のフランス国民議会議員となり、エヴォリュエの象徴的存在となる。ディアニュは現地住民に対して第一次世界大戦のための兵役の履行を現地住民に呼びかけるとともに、戦時における貢献を武器にフランス本国政府にアフリカ植民地の権利拡充を求めていくようになる。ディアニュの動きは、植民地・先住民を下位に見ていたフランス本国政府にとって望まざるものであり、政治的意識に目覚めた新興知識層・エヴォリュエは植民地政策上の不確定要素となっていく。エヴォリュエは、植民地においてエリートに位置する黒人を指す呼称ともなっていく。
植民地の独立運動 植民地の先住民がフランス市民となる道は拓けたものの狭き道であることは変わらず、市民革命以前からの植民地であるセネガルを除くと、1940年代までにフランス市民権を得たのは2000人程度に留まった。また、住民をフランス市民・臣民と区別することへの不満も高まり、マダガスカルでは1929年に全住民にフランス市民権の付与を求める運動が興るが、これにフランス植民地省が否定的な見解を示したことで、フランス市民権の獲得運動から独立運動路線に転換していく。
また、エヴォリュエとみなされた層もフランス本国では黒人として差別され続ける現実に直面し、1930年代には植民地政策の否定と自らの黒人性の肯定を図るネグリチュード運動が植民地からの留学生が集まるパリで発展していく。1958年に第五共和政が成立すると、シャルル・ド・ゴールが提唱したフランス共同体構想によって植民地の再編が試みられる。同共同体にはギニアを除く植民地が参加したが、他地域も年を追うごとに脱退・独立していくこととなる。独立後の植民地では、ネグリチュード運動に参加したレオポール・セダール・サンゴールがセネガルで大統領に就任し、同運動から距離をとった者の中からもフランツ・ファノンのような指導者が生まれていく。
独立後のアフリカ諸国で指導者の地位を得たエヴォリュエは、自らが教育を受けたフランス語を前提とした行政システムを構築し、独立後の言語政策や教育制度にも影響を与えてくことになる。フランス語によるフランス式の教育を受けたことはエリートの証ともされ、フランス語至上主義を生んでいく。たとえば、セネガルは独立後も公用語はフランス語とされたが、フランス語を自由に読み書きできるものは都市部のごく少数に限られていたため、農村部への初等教育の普及に支障をきたすことになった。同様の現象はフランスの植民地政策の影響を受けたベルギー領コンゴ・独立後のコンゴ民主共和国でも生じている。
ベルギー領コンゴ コンゴ自由国におけるレオポルド2世の統治が国際社会で非難を浴びたことを受けて同地の統治権がベルギー政府に移り、1908年にベルギー領コンゴが成立する。ベルギー政府は、レオポルド2世の統治によって生じた混乱を解消するため、現地の部族社会を軸とした間接統治主義を採った。パターナリズム的思想からインフラ整備や初等教育の整備も進めたが、ベルギーのために働く良質な労働者の確保するという思想が根底にあったため、現地住民からエリート層を生み出そうという動きはなかった。初等教育における教授言語についても、フランス語は支配者側の言語であるという意識が強かったため、リンガラ語などの現地言語による教育を重視していた。
ベルギー政府のパターナリズム的な植民地政策は、初期のうちはレオポルド2世の統治によって生じた現地社会の不満を抑え込むことに成功したが、第二次世界大戦の開戦を機に現地住民の意識が変化していく。戦地へと従軍したベルギー領コンゴの住民は、敵国であるドイツの白人兵に銃口を向けた経験などを通じて、白人は黒人よりも優位にあるという固定観念が崩され、社会構造に疑問を抱くようになる。また、戦後に隣接するフランス領コンゴで自治権拡大のための政治運動が盛り上がると、ベルギー領コンゴでも白人入植者と現地の黒人住民の差別解消を求める声が強まっていく。
現地社会で勃興する自治権の獲得運動を抑え込むため、ベルギー政府は、フランスの植民地政策を参考にフランス語を自由に読み書きできる住民に白人入植者と同等の権利を認める登録民制度を1952年に開始する。この登録民制度の対象と想定された層は、現地でエヴォリュエといわれた。また、ベルギー本国と同等の教育環境を求める声に応じ、1954年には初等教育の教授言語にフランス語が採用される。しかし、一連の制度改革は白人入植者には不評であり、また、黒人側からも住民を分断するための措置と認識された。加えて、登録民制度に応じたとしても白人入植者との待遇差は残存し、この不満が独立運動へとつながっていく。
出典
参考文献