サミュエル商会（サミュエルしょうかい）とは、19世紀にロンドンで設立され、明治から第二次大戦が開戦するまで日本を拠点に貿易を営んだ商社。石油会社シェルのルーツとなる企業の一つで、後継会社はロイズ銀行の傘下となっている。
本項ではマーカス・サミュエル商会（M.Samuel & Co.）と、その日本支社であるサミュエル・サミュエル商会（Samuel Samuel & Co.）について扱う。
歴史 創業 マーカス・サミュエル商会はロンドンのユダヤ系商人マーカス・サミュエルが1834年にロンドンで骨董品店として創業、資産家向けに貝細工を販売して成功を収めた。この貝細工はロンドンに寄港する船乗りから東洋の珍しい貝殻を仕入れ、自社で加工を行ったほか、日本から仕入れた風景を描いた螺鈿を骨董品、あるいはイギリス国内のマーゲイトなどの海水浴場で土産物として大量に販売した。当初は雑貨商に過ぎなかった事業はイギリス政府の自由貿易政策に応じて拡大し、1860年代には工業製品の輸出を手掛けることでロンドン屈指の商社へと発展した。
海外展開 マーカス・サミュエル商会はロンドンの本社は小規模に抑え、世界各地の商社とシンジケートを組織して取引を行った。世界の貿易が盛んになるにつれ、ビルマやタイの米、フィリピンのタピオカ、カナダの小麦、アメリカの小麦粉などを扱い、事業は世界的な規模に発展した。1870年、創業者のマーカス・サミュエルが死去し、息子のマーカス（同名）と兄ジョセフが引き継いだ。
サミュエル・サミュエル商会の設立 代理店形式で対日ビジネスを行っていたマーカス・サミュエル商会だが、今後の東洋の発展は日本にあると考え、1876年（明治9年）に横浜支店としてサミュエル・サミュエル商会（Samuel Samuel & Co.）を開設した。マーカスは弟のサミュエル・サミュエルを代表に据え、ジャーディン・マセソン商会やウォルシュ・ホール商会、デイビッド・サッスーン商会などの外国商館とともに開国後の日本に外国製品を売り込み、日本で買い付けた商品を海外に販売した。
経営にはイギリス人スタッフのほか、後に支配人を務めた田中善助などの日本人、お雇い外国人のウォルター・フィンチ・ページも参画し、現地に適応した体制を構築した。1908年（明治41年）には事業を株式組織（資本金150万円）に改めている。
輸入業 当初は雑貨の輸入を手掛けていたが、日清戦争後からは機械、ラシャ、織物、砂糖、鉄、石油の輸入を手掛け、機械については欧米メーカーの代理店として紡績機械などの輸入を行った。また、日本政府からは官設鉄道の建設資材なども受注した。
石油事業 サミュエル商会の石油販売は19世紀末に始まり、石油メジャー、ロイヤル・ダッチ・シェルの母体となった。
19世紀当時、日本向けの石油の半分以上はアメリカ産で、1887年（明治20年）にはスタンダード・オイルの灯油が対日総輸出額の半分以上を占めるに至った。同社がアメリカから輸出する灯油は樽（バレル）詰めの荷姿で、特に極東や熱帯地域向けは5ガロン缶に詰めたものを2缶づつ木箱に入れて貨物船に積み込んでいた。これは航海中の火災を防止するための措置であった。
1891年（明治24年）サミュエル商会はタンカーを使用した低コストな輸送で石油業界にイノベーションを起こした。輸入する灯油は安価なロシア産で、受け入れ施設として神戸和田岬と横浜平沼町に油槽所を建設、関西では自社の神戸支店、その他の地域では代理店を通じて販売を行った。また、ボルネオ島の原油採掘権を獲得し、ロイヤル・ダッチ・シェルの発足時には強い影響力を持つに至った。
1900年（明治33年）ライジングサン石油（資本金25万円）を設立して日本国内での石油輸入業務を分社化。各地に油槽所を増設して直販体制を強化したほか、1909年（明治42年）には福岡県の西戸崎に製油所の建設を行い、輸入原油の精製を始めた。
輸出業 陶器や漆器の輸出から手を広げ、日清戦争後には絹（生地および糸）、茶、米や穀類、木材、魚油、羽二重、石炭を海外に輸出した。この石炭は下関支店で取り扱い、下関港から積み込んで香港や上海、マニラ、シンガポールおよびジャワ、スリランカにまで販路を持ち、主要製品の一つだった。
樟脳 近世の鎖国時代から日本の特産品として輸出されていた樟脳は、セルロイドの発明と工業化によって需要が激増した。輸出の中心は開国によって長崎港から神戸港に移り、明治20年代中頃には輸出高の90％が神戸から出荷された。この頃の販路は外国商館に支配されており、相場を操縦することで利益を独占、日本の樟脳産業は過剰生産と暴落によって翻弄されていた。
日本は1899年（明治32年）、産業保護のため台湾樟脳の専売制を実施し、国内で精製して輸出する方針に転換した。欧米への売り捌きはサミュエル・サミュエル商会が落札。1903年（明治36年）に専売法が施行され、内地と台湾産の樟脳は台湾専売局神戸支局に一任されたが、輸出業者は変わらなかった。同社の樟脳専売は1903年（明治40年）に三井物産が取扱人となって終了した。
薄荷の取り扱いとサミュエル事件 香料や薬用に使われる薄荷（ニホンハッカ）は明治初頭から横浜の商館の手により輸出が行われていた。樟脳同様に、鈴木商店やウィンケル商会といった大手五社商社が談合（カルテル）により市場を支配していた。
1912年（明治45年）、薄荷をめぐって後にサミュエル事件とよばれるトラブルが勃発した。主要産地の一つ、北海道北見の有力者がカルテルを出し抜いてサミュエル・サミュエル商会と販売委託契約を締結したが、鈴木商店が察知したことで相場が暴騰。農家は他の業者に売ってしまい、北海道庁や農会の説得で約半分を納入した。しかし、サミュエル商会は横浜の業者に精製を拒否され、やむを得ず自前の工場で精製して販売を行った。ところが、新興のブランドのため思うように売れず大損となった。サミュエル商会は1915年（大正4年）、農家を相手取って立替金請求訴訟を行っている。
金融業 豊富な資本力を背景に機械設備の販売では延払いを認め、国内最大手の三井物産にとって強敵となった。また、サミュエル商会を中心とするシンジケートは日清戦争の軍事公債や水道公債、鉄道公債など引き受け、ロンドン金融市場から資金調達を行って政府とも密接な関係を築き、日本の発展にも寄与した。
沿革 1876年（明治9年）頃 - 横浜にてサミュエル・サミュエル商会が設立される。 1891年（明治24年） - サミュエル・サミュエル商会、浅野総一郎とロシア産石油の販売契約を結び、浅野石油部が発足。 1893年（明治26年） - 神戸の和田岬油槽所および横浜の平沼油槽所が完成し、バラ積みの石油を初輸入を行う。 1897年（明治30年） - 日本が発行した軍事公債1億7,000万円のうち、4,300万円をサミュエル商会が中心としたシンジケートが引き受ける。 1900年（明治33年） 台湾産の樟脳の一手売捌人となる。 4月11日 - 石油部門が独立して、横浜市山下町27番地にライジング石油を設立。
関連項目 シェル石油 昭和シェル石油
脚注
注釈
参考文献