シナブル

株式会社シナブル（英: Scinable Co.,Ltd.）は、東京都豊島区に本社を置く、ECおよびOMO（Online Merges with Offline）領域のマーケティングソフトウェア開発・販売を行う日本の企業。

概要 2014年6月、ECサイト構築プラットフォーム開発大手の株式会社コマース21で代表取締役社長を務めた小林裕紀によって設立された「ECの回復期はいまから」、コマース21新社長が戦略を語る - ＠IT（2004年2月14日）買い物を変える 新たに創る、シナブル代表取締役 小林裕紀さん - 145MAGAZINE（2024年8月19日）。EC・通販事業に特化した統合型マーケティングオートメーション（MA）およびCRMプラットフォームである「EC Intelligence（イーシーインテリジェンス）」の開発・提供を主軸としている。

2026年5月には、生成AIを活用した機能アップデートを実施した。商品情報から表記揺れや関連語を自動抽出して検索対象に加える「AIハッシュタグ自動生成」機能、管理画面上でデータの傾向や示唆を提示するAIアシスタント「Mate」、顧客ごとの行動履歴に基づく「メール送信時間最適化」機能などが追加された。

2026年6月のバージョンアップでは、Model Context Protocol（MCP）サーバー機能をベータ版として搭載した。これにより、利用者は管理画面を操作せずに、ChatGPTやClaudeなどの生成AIから自然言語で指示を出すことで、データの集計や分析を行えるようになった。AIが参照するのはレポート機能で集計された結果のみで、顧客の生データには直接アクセスせず、個人情報にはマスキング処理が施される設計とされている。

調査活動 同社は、ECサイトの利用実態に関する消費者調査を実施・公表している。

2025年12月に公表した、月1回以上ECサイトを利用する20〜50代の男女1030人を対象とする調査では、商品探索の手段として検索窓でのキーワード検索を利用する人が74.6%に達する一方、1回の検索で目的の商品にたどり着ける人は1割未満にとどまり、検索体験の悪さから購入を諦めた経験がある人が約6割に上ったとしている。

2026年6月に公表した、スマートフォンでネットショッピングを行う20〜50代の男女1003人を対象とする「ポップアップのストレスに関する調査」では、約8割が買い物中の意図しないポップアップにストレスを感じ、9割以上が「閉じる」ボタンの誤タップによる意図しない画面遷移を経験しているとした。また、購入手続き中のポップアップ表示により購入を諦めた経験がある人は約6割に上ったとしている。

主な製品・サービス EC Intelligence データ収集（CDP）、顧客分析、サイト内検索、レコメンド、Web接客、メール・LINE配信などの機能を一元化したEC・OMO向けのマーケティングプラットフォーム。複数のツールに分散しがちな顧客接点データと施策実行画面を1つに統合している点が特徴。国内外で120以上の導入実績を持つ。2024年にはデータマーケティング事業を展開する株式会社Legolissと業務提携し、CDP連携および広告配信連携機能の拡充を行っているデータマーケのLegoliss、MAツール提供のシナブルが提携 EC支援領域でさらなる協業 - 日本ネット経済新聞（2024年4月24日）。

沿革 2004年2月 - 小林裕紀が株式会社コマース21の代表取締役社長に就任。 2014年6月 - 小林裕紀により、株式会社シナブル設立。 2019年 - 本社を現在の東京都豊島区（ダイヤゲート池袋）に移転。 2024年4月 - 株式会社LegolissとEC支援領域における業務提携を強化。

脚注

外部リンク 株式会社シナブル 企業情報 - Wantedly