笠原 田鶴子（かさはら たづこ、1864年〈元治元年〉- 1905年〈明治38年〉6月29日）は、明治期の教育者。新潟県西蒲原郡（現在の新潟県燕市）出身。長崎における女子教育の先駆者の一人で、現在の学校法人鶴鳴学園（長崎女子短期大学・鶴鳴高等学校〈旧・長崎女子高等学校〉等を運営）の前身にあたる長崎女子学院の創立者として知られる。新５千円紙幣の肖像となった津田梅子と同じ1864年生まれで、教育家・若松賤子とも同年である。
概要 新潟県内の名家に生まれ、明治維新の立役者の一人である公家・政治家の岩倉具視と縁戚関係にあったと伝わる。東京の華族女学校、明治女学校で学び、明治女学校では若松賤子とともに女子教育に携わった。1894年（明治27年）ごろ、欧米視察を志す中で長崎を訪れ、当地のミッションスクールで一時勤務した後、1896年（明治29年）10月、長崎市出来大工町に「長崎女子学院」を創立した。これが後の私立鶴鳴女学校、鶴鳴高等女学校を経て、現在の学校法人鶴鳴学園（長崎女子短期大学附属幼稚園、鶴鳴高等学校〈旧・長崎女子高等学校〉）へとつながっている。長崎での活動期間は10年に満たず、41歳で病没した。
生涯 生い立ちと東京での活動 1864年（元治元年）、新潟県西蒲原郡の名家に生まれる。明治維新の立役者の一人、公家・政治家の岩倉具視と縁戚にあたるとされる。
東京の華族女学校を経て、明治女学校で学ぶ。同校では教育家・翻訳家として知られる若松賤子とともに女子教育に尽力した。なお、津田塾大学の創立者である津田梅子も一時期、華族女学校・明治女学校で英語教師を務めており、3人はいずれも1864年生まれである。
長崎への移住と梅香崎女学校での勤務 1894年（明治27年）ごろ、欧米視察を志して海外との交流が盛んな長崎を訪れる。当時の長崎には外国人居留地があり、外国人宣教師による活水女学校（現・学校法人活水学院）や梅香崎女学校（現・学校法人梅光学院、山口県下関市）などのミッションスクールが設立されていた。
地元教育関係者の紹介で、1895年（明治28年）から梅香崎女学校の「幹事」として勤務。しかし、キリスト教に基づく西欧式教育を基本とする同校の方針と、和歌や茶道など日本古来の婦人教育との調和を重んじる自らの教育観が相いれず、1896年（明治29年）に退職した。
長崎女子学院の創立 女子の中等教育（中学・高校相当）機関の設置に対し「女子の教育は不要」とする風潮が根強い時代に、女性の地位向上のための教育を志す。
1896年（明治29年）10月、長崎市出来大工町の民家を借り、「長崎女子学院」を創立。教師4人、生徒2人の私塾としての出発だった。
1901年（明治34年）、学校は現在の寺町付近に移転し、「鶴鳴女学校」と改称。賛同者も増え、1902年（明治35年）3月15日付の「東洋日の出新聞」には、当時の長崎市長をはじめ地元政財界の有力者が「協議員」として学校を支援する旨が報じられた。同紙創刊者の鈴木天眼もその一人だったとされる。
死去 学校運営が軌道に乗り始めた矢先に病に倒れ、1905年（明治38年）6月29日に死去。41歳没。同年7月1日付の「東洋日の出新聞」に掲載された訃報には、華族女学校・明治女学校出身で、明治女学校では若松賤子とともに女子教育に尽力したことが記されている。
創立した学校のその後の変遷 その後の学校の変遷（1912年に鶴鳴実科高等女学校、1920年に鶴鳴高等女学校へ改称、1921年に長崎市上小島の現在地へ移転など）は、彼女の創立した学校の後継として続いている。
創立した学校のその後の沿革（参考）
| 年 | 出来事 |
| 1896年（明治29年） | 笠原田鶴子が長崎女子学院を創立 |
| 1901年（明治34年） | 伊良林へ移転、私立鶴鳴女学校と改称 |
| 1912年（明治45年） | 鶴鳴実科高等女学校と改称 |
| 1920年（大正9年） | 鶴鳴高等女学校と改称 |
| 1921年（大正10年） | 長崎市上小島（現在地）へ移転 |
| 1948年（昭和23年） | 学制改革により鶴鳴女子高等学校（新制高等学校）に |
| 1951年（昭和26年） | 学校法人鶴鳴学園設立 |
| 1997年（平成9年） | 長崎女子高等学校と改称 |
| 2006年（平成18年） | 長崎女子高等学校を鶴鳴高等学校に改称 |
出典・参考文献
長崎新聞、2024年7月8日 「長崎ゆかりの女子教育者 笠原田鶴子」 長崎市広報『ながさきなび』 学校法人鶴鳴学園 長崎女子高等学校（現・鶴鳴高等学校） 学校紹介 - 学校法人鶴鳴学園 鶴鳴高等学校 公式サイト 学校法人鶴鳴学園 創立100周年記念誌（長崎新聞記事中で言及。未確認・一次資料での参照推奨） 東洋日の出新聞、1905年（明治38年）7月1日付（訃報記事、長崎新聞記事中で言及） 東洋日の出新聞、1902年（明治35年）3月15日付（協議員に関する記事、長崎新聞記事中で言及）