ホセ・バルタ・イ・モンテロ（, 1814年4月25日 - 1872年7月26日）は、ペルーの軍人、政治家。第19代ペルー共和国大統領（在任：1868年8月2日 - 1872年7月22日）。 若くして軍人となり、19世紀前半のペルーの政治的・軍事的動乱に参加した。独立後の内戦や政変を経験し、1860年代には政治的指導者として台頭した。1868年に大統領に就任すると、グアノ輸出をめぐるドレフュス社との契約を締結し、外国からの借款を利用して鉄道建設や都市整備など大規模な公共事業を推進した。 一方、公共事業への巨額の支出と対外借款の増大によって国家財政は悪化し、政権末期には財政問題が深刻化した。1872年の大統領選挙ではマヌエル・パルド・イ・ラバジェが当選し、バルタは憲法に従って政権を移譲する予定であった。 しかし、1872年7月22日、トマス・グティエレスらによる政変が発生し、バルタは拘束された。7月26日、リマのサン・フランシスコ・デ・アシス兵営で殺害され、58歳で死去した。
生涯
出生と家族
ホセ・バルタ・イ・モンテロは、1814年4月25日、ペルー副王領の首都リマに生まれた。父はフアン・アントニオ・バルタ・イ・ブルー、母はアグスティナ・モンテロ・カサフランカであった。バルタ家は軍人を輩出した家系であり、ホセ・バルタも兄弟たちと同様に軍人の道へ進むことになった。 バルタが生まれた1814年は、南アメリカ各地でスペイン帝国からの独立運動が進行していた時期であった。彼が青年期を迎える頃にはペルーも独立を達成しており、新たに成立した共和国では政治勢力間の対立や軍事政変が相次いでいた。 このような政治的・軍事的に不安定な環境は、後のバルタの人生に大きな影響を与えた。彼は生涯を通じて軍隊と政治の双方に関わり、独立後のペルーで繰り返された内戦や政変を経験することになった。
軍人への道
バルタは16歳となった1830年に軍事教育を受けるため軍学校に入学した。 軍学校では3年間にわたって軍事教育を受け、1833年に卒業した。その際の階級は少尉であったとされる。卒業後はペルー軍に入り、独立後間もないペルーの軍事的・政治的混乱の中で軍人としての経歴を開始した。 当時のペルーでは、軍隊は単なる国防組織ではなく、国家政治においても大きな影響力を持っていた。大統領の交代や政権の成立に軍人が深く関与することも多く、バルタ自身もその後、複数の政治勢力に加わりながら軍歴を積み重ねていった。
オルベゴソ政権への参加
軍人となったバルタは、ルイス・ホセ・デ・オルベゴソの政権を支持した。 1834年には、オルベゴソ政権を支える部隊の一員としてカヤオの包囲戦やワイラクーチョの戦いに参加した。これらは、独立後のペルーで続いていた政治的対立が軍事衝突へ発展したものであった。 バルタはこの時期、まだ若い軍人であったが、政権をめぐる軍事的対立に直接参加することになった。こうした経験は、後に彼が政治的指導者として活動する際の基盤となった。
サラベリーへの参加
1835年、バルタはルイス・ホセ・デ・オルベゴソに対するフェリペ・サンティアゴ・サラベリーの反乱を支持した。 サラベリーはペルーの政治的主導権を握るため軍事行動を開始し、バルタもその側に加わった。バルタはこの時の功績によって大尉へ昇進したとされる。 しかし、サラベリーの勢力はアンドレス・デ・サンタ・クルスの率いるボリビア軍の介入を受けることになり、ペルー国内の政治闘争は国際的な軍事衝突へ発展していった。
ペルー＝ボリビア連合への反対
1836年、サンタ・クルスはペルーとボリビアを統合するペルー＝ボリビア連合の成立を進めた。 バルタはこの構想に反対する側に立ち、連合軍と戦った。彼はウチュマヨの戦いとソカバヤの戦いに参加した。 しかし、反連合派はソカバヤの戦いで敗北し、サラベリーも処刑された。バルタは捕虜となり、その後ボリビアへ追放された。 この敗北によって、バルタは一時的に軍人としての活動を中断することになった。
ボリビアでの拘束と脱出
ボリビアへ送られたバルタは、チキトス地方で拘束された。 しかし、その後、拘束場所から脱出することに成功した。脱出後のバルタは再びペルー＝ボリビア連合に反対する勢力へ加わり、サンタ・クルスの勢力と戦うことになった。 この経験は、後のバルタの軍歴における重要な転換点となった。敗北による追放と拘束を経験したにもかかわらず軍事活動へ復帰し、反連合派の勢力に加わったためである。
ペルー回復遠征軍への参加
バルタはペルー＝ボリビア連合に反対するチリ・ペルー合同の回復遠征軍に加わった。 1838年から1839年にかけて行われた戦役では、ポルタダ・デ・ギーア、ブイン、ユンガイなどの戦闘に参加した。 特に1839年のユンガイの戦いでは連合軍が敗北し、サンタ・クルスの構想は大きく後退した。バルタはこれらの戦役における活動によって昇進し、1839年には少佐となったとされる。 ペルー＝ボリビア連合の崩壊によって、バルタは再びペルー国内の軍事政治に戻ることになった。
1840年代の軍歴
連合崩壊後も、ペルーでは政治勢力間の対立が続いた。 バルタはその後も軍人として活動し、1844年にはマヌエル・イグナシオ・デ・ビバンコのディレクトリオ政権を支持した。カルメン・アルトの戦いにも参加した。 また、1850年代にはホセ・ルフィーノ・エチェニケを支持する側に立った。 1855年のラ・パルマの戦いではエチェニケ軍側として戦ったが、エチェニケはラモン・カスティーリャに敗北した。 この敗北によってバルタは軍籍を離れることになった。
軍籍離脱とチクラヨでの生活
1855年、カスティーリャ政権によって軍から離れたバルタは、ペルー北部のチクラヨに移住した。 それまで長年にわたって軍務に従事してきたバルタにとって、軍籍から離れることは大きな転機となった。 チクラヨでは農業に携わり、政治や軍事の第一線から距離を置いた生活を送ったとされる。 しかし、バルタは完全に政治的影響力を失ったわけではなかった。 北部のチクラヨ周辺では次第に支持を集めるようになり、後に再び政治・軍事の舞台へ戻ることになる。
1860年代の政情と復帰
1860年代に入ると、ペルーでは再び政治的対立が激しくなった。 特にスペインとの関係をめぐる問題は大きな政治的争点となった。スペイン艦隊によるチンチャ諸島占領や、フアン・アントニオ・ペセト政権が締結したビバンコ＝パレハ条約への反発が広がると、バルタも再び政治活動に関与するようになった。 1865年3月12日、バルタはチクラヨで国民衛兵を組織してペセト政権に対する反乱を起こした。 彼は北部諸県の政治・軍事指導者として勢力を拡大し、その後、マリアーノ・イグナシオ・プラードらの勢力と合流した。 この運動によってペセト政権は崩壊し、バルタは再びペルー政治の中心へ進出することになった。
1865年革命
1865年の革命後、バルタはペドロ・ディエス・カンセコを支持した。 ディエス・カンセコが政権を掌握すると、バルタは陸軍大臣に任命された。 しかし、ディエス・カンセコは独裁的な統治を行うことを望まず、短期間で政権を退いた。その後、マリアーノ・イグナシオ・プラードが政治的主導権を握った。 バルタはその後、プラード政権と次第に対立するようになった。 1866年5月2日のカヤオの戦闘では、スペイン艦隊に対するペルー側の軍事行動に参加した。 しかし、その後バルタはプラード政権の反対派として活動し、最終的には国外へ追放された。
チリへの追放
プラード政権との対立の結果、バルタはチリへ追放された。 しかし、彼は亡命によって政治活動を終えることなく、ペルー国内の反プラード勢力との関係を維持した。 1867年になるとバルタはペルーへ戻り、北部のチクラヨを拠点として再び反政府運動を指導した。
1867年のチクラヨ蜂起
1867年、バルタはチクラヨでプラード政権に対する運動を開始した。 この反乱はアレキパでもペドロ・ディエス・カンセコによる反政府運動につながり、プラード政権に対する圧力が強まった。 バルタとディエス・カンセコは、1860年憲法の復活を求める立場を取った。プラードは軍事的に反乱を鎮圧しようとしたが、議会や各地の反政府勢力からも圧力を受け、最終的に政権を維持することが困難になった。 プラードが辞任すると、バルタはペルー国内における有力な政治・軍事指導者となった。
大統領選挙への道
プラード政権崩壊後、バルタは大統領候補として支持を集めた。 彼は軍人として長い経歴を持ち、ペルー国内の複数の政治勢力と関係を持っていたことから、政情不安を収拾できる人物として期待された。 1868年、バルタはペルー共和国大統領に選出された。 こうして、1830年に軍学校へ入学して以来、内戦、外国軍との戦闘、追放、軍籍離脱、農業生活、革命と政変を経験してきたバルタは、54歳を前にしてペルー共和国の最高指導者となった。
政治活動
1865年革命への参加
1855年に軍籍を離れた後、バルタはしばらくチクラヨで農業に従事し、中央政界から距離を置いていた。しかし、1860年代半ばになると、ペルー国内の政治情勢が再び大きく変化し、バルタも政治活動へ復帰することになった。 当時のペルーでは、スペインとの関係をめぐる問題が国内政治を大きく揺さぶっていた。スペイン艦隊によるチンチャ諸島の占領や、ペセト政権が締結したビバンコ＝パレハ条約に対する反発が広がり、政府に対する批判が強まっていた。 バルタはこうした情勢の中で、フアン・アントニオ・ペセト大統領に反対する勢力に加わった。 1865年3月、バルタはチクラヨにおいて国民衛兵を率いて蜂起した。彼の運動は北部ペルーにおける反政府運動の一つとなり、やがてマリアーノ・イグナシオ・プラードらの反政府勢力と連携することになった。 この反乱はペセト政権を弱体化させる大きな要因となり、最終的にペセトは政権を失った。
ディエス・カンセコ政権への参加
ペセト政権崩壊後、ペドロ・ディエス・カンセコが臨時大統領となった。 バルタはディエス・カンセコを支持し、軍事・政治面で政権を支えた。 ディエス・カンセコは、ペセト政権の崩壊後に成立した新しい政治秩序を安定させようとしたが、国内には依然として強い政治的対立が残されていた。 その後、ディエス・カンセコが政権を退くと、マリアーノ・イグナシオ・プラードが実権を握った。 バルタはこの時期に陸軍大臣を務めたとされ、再び国家政治の中心部に進出することになった。
プラード政権との関係
バルタとプラードは、ペセト政権打倒という共通の目的によって一時的に協力していた。 しかし、プラードが政権を掌握した後、両者の政治的関係は次第に悪化していった。 プラード政権は、スペインとの戦争を経て成立した新しい政治体制を維持しようとした一方、バルタは北部ペルーを中心とする独自の政治的基盤を持っていた。 バルタは次第にプラード政権の政策に批判的な立場を取るようになり、政府と対立する有力軍人の一人となった。 この対立は、バルタが単なる軍人としてではなく、独自の政治勢力を持つ指導者として活動するようになる契機となった。
カヤオの戦いと政界での立場
1866年5月2日、カヤオでペルー軍とスペイン艦隊との戦闘が行われた。 バルタはペルー側の軍事行動に参加した。 この戦闘ではペルー側がスペイン艦隊の攻撃を撃退し、ペルーでは独立後の国家主権を守った重要な勝利として記憶された。 しかし、対スペイン戦争が終結した後も、ペルー国内の政治対立は収まらなかった。 バルタとプラードの関係も悪化し、バルタはプラード政権にとって警戒すべき政治的・軍事的勢力となった。
プラード政権への反対
バルタはプラード政権に対する反対運動を強めた。 当時のペルーでは、大統領を中心とした中央政府と、地方の有力軍人・政治家との間で政治的対立が繰り返されていた。 バルタは北部のチクラヨを政治的基盤としており、そこで国民衛兵などを背景とした強い支持を得ていた。 そのため、彼が中央政府に対して反対の姿勢を明確にすると、単なる個人的な対立ではなく、地方勢力を巻き込んだ政治的運動へ発展する可能性があった。 プラード政権はバルタの勢力を警戒し、最終的に彼を国外へ追放した。
チリへの亡命
プラード政権との対立が深まった結果、バルタはチリへ追放された。 しかし、チリへの追放によって彼の政治活動が終わることはなかった。 バルタは国外からペルー国内の反政府勢力との連絡を維持し、プラード政権に対抗する政治的基盤を保った。 その後、ペルー国内の政治情勢が再び変化すると、バルタは帰国して反政府運動を再開することになった。
1867年の政局
1867年、ペルーではプラード政権に対する反発が再び強まった。 バルタはチクラヨへ戻り、プラード政権に反対する運動を開始した。 同時期にはアレキパでもペドロ・ディエス・カンセコが反政府運動を起こしており、政府は複数の地域で発生した反乱に対応しなければならなくなった。 バルタとディエス・カンセコは、1860年憲法の復活を要求した。 この要求は単なる政権交代の要求にとどまらず、プラード政権によって成立した政治体制そのものに対する批判という意味を持っていた。
チクラヨ包囲戦
プラード政権は反乱を鎮圧するため政府軍を派遣した。 チクラヨではバルタの勢力と政府側との間で激しい対立が続いた。 バルタはチクラヨを拠点として抵抗を続け、政府軍による圧力に対して自らの政治的・軍事的勢力を維持した。 チクラヨをめぐる対立は長期化し、政府にとっても大きな負担となった。 また、アレキパにおけるディエス・カンセコの反乱と合わせて、プラード政権の政治的基盤を弱体化させる結果となった。
プラードの辞任
反政府運動が各地へ広がる中、プラードは政権を維持することが困難になった。 最終的にプラードは大統領職を辞任し、1867年に新しい政治体制への移行が進められた。 バルタはプラード政権を倒した反政府勢力の中心人物の一人として、その政治的影響力を大きく高めた。 軍人として長い経歴を持っていたバルタは、この時点で単なる軍事指導者ではなく、全国的な政治指導者として認識されるようになった。
大統領候補への浮上
プラード政権崩壊後、ペルーでは新しい大統領を選出する必要が生じた。 バルタは北部を中心とする強い政治的支持を持ち、さらに軍人としての長い経歴と反政府運動での実績を有していた。 そのため、彼は大統領候補として有力視されるようになった。 一方、バルタが大統領になることについては、軍人が再び政治の中心に立つことへの警戒も存在した。 それでも、政変と内戦が繰り返されていた当時のペルーでは、軍事的経験と政治的影響力を兼ね備えたバルタは、国内の政治的対立を収拾する候補として支持を集めた。
1868年大統領選挙
1868年、ペルーでは大統領選挙が行われた。 バルタは大統領候補として出馬し、選挙の結果、ペルー共和国大統領に選出された。 こうして、青年期から軍人として活動し、内戦や政変を経験したバルタは、54歳で共和国の最高職に就くことになった。 彼の大統領就任は、軍人が政治的主導権を握ることが多かった19世紀ペルーの政治史における一つの転換点となった。 また、バルタ政権は後に、鉄道建設や都市改造など大規模な公共事業を進める一方、グアノ輸出をめぐるドレフュス契約や外国借款によって国家財政を大きく変化させることになる。 このため、1868年の大統領就任は、バルタ個人の政治的成功だけでなく、ペルーがグアノ収入を基盤とした大規模な国家建設へ進む出発点としても位置付けられる。
大統領時代
政権発足
1868年8月2日、ホセ・バルタはペルー共和国大統領に就任した。バルタ政権が成立した当時、ペルーは1860年代の政治的混乱と内戦によって大きな財政赤字を抱えていた。また、スペインとの戦争を経験したことで政府支出は増加し、国家財政の再建が重要な課題となっていた。 バルタは政権発足後、政治的対立を抑え、国内の安定を回復することを目指した。政権には複数の政治勢力から人材を登用し、一定の政治的融和を図った。 一方、経済面ではグアノ輸出によって得られる収入を国家建設に利用する方針を採った。当時のペルーではグアノが国家財政を支える主要な輸出品となっており、政府はその将来収入を利用して大規模な公共事業を実施しようとした。 バルタ政権の特徴は、政治的安定を図りながら、鉄道を中心とした大規模なインフラ整備を進めた点にあった。しかし、この政策は後に国家債務の急増を招き、政権の評価を大きく分ける要因となった。
憲法体制の再建
バルタが大統領に就任した背景には、マリアーノ・イグナシオ・プラード政権に対する反乱と、その後の政治体制の再編があった。 プラード政権は1867年に新憲法を成立させたが、その内容に対する反発が各地で強まり、ペドロ・ディエス・カンセコとバルタによる反政府運動が発生した。 1868年の政変によってプラードが退陣すると、1860年憲法の復活が進められた。バルタ政権はこの憲法体制を基礎として政治秩序を再建しようとした。 この時期のバルタ政権は、軍事政権的な性格を持ちながらも、議会と憲法に基づく統治を維持することを重視した。後の大統領選挙においても、バルタは最終的に後継者への政権移譲を進める立場を取ることになる。
ニコラス・デ・ピエロラの財政政策
1869年1月5日、バルタはニコラス・デ・ピエロラを財務大臣に任命した。 当時、ペルー政府は深刻な財政赤字に直面しており、従来のグアノ委託販売制度だけでは必要な資金を確保することが困難になっていた。 ピエロラは従来の国内委託商人を中心とするグアノ販売制度を改革し、外国企業との直接的な契約によってグアノを販売する政策を推進した。 1869年1月、政府は財政赤字を補填するための資金調達について議会から権限を与えられ、その後、ピエロラはグアノ販売制度の大幅な変更に着手した。 この政策は、単にグアノの販売相手を変更するだけではなく、ペルー政府が国家の主要輸出資源をどのように管理するかという問題そのものに関わるものであった。
ドレフュス契約
1869年7月、ペルー政府はフランスのドレフュス兄弟商会との間でグアノ販売契約を締結した。 この契約によって、ドレフュス商会はペルー産グアノの販売において重要な地位を獲得し、従来の国内委託商人を中心とする制度から大きく転換した。 ドレフュス契約は、ペルー政府にまとまった資金をもたらすとともに、対外債務の返済や公共事業の資金調達を可能にした。 バルタ政権にとって、この契約は財政危機を克服し、大規模な国家建設を実施するための重要な財政的基盤となった。 しかし、従来のグアノ委託商人たちは契約によって大きな利益を失うことになったため、契約に対して強く反発した。契約をめぐる政治的・法的論争は長期化し、バルタ政権の重要な政治問題となった。
グアノ輸出体制の転換
ドレフュス契約によって、ペルーのグアノ輸出体制は大きく変化した。 それまで政府は複数の国内委託商人を通じてグアノを海外へ販売していたが、バルタ政権では外国の大規模商社と直接契約する方式が採用された。 政府はこの方式によってグアノ販売をより直接的に管理し、安定した収入を確保することを期待した。 また、ドレフュス側から得られる資金を利用して、政府は公共事業や国家債務の返済を進めることが可能になった。 しかし、国家財政がグアノの将来収入に依存する構造そのものは変わらなかった。むしろ将来のグアノ収入を前提として外国から資金を借り入れることによって、国家財政と国際金融市場との結び付きはさらに強まった。
鉄道建設
バルタ政権を代表する政策が、全国的な鉄道建設であった。 当時のペルーでは、太平洋岸の都市とアンデス山脈内部との交通が極めて困難であり、鉱産物や農産物を港湾へ輸送するには大きな時間と費用が必要であった。 バルタは鉄道を建設することで、沿岸部と内陸部を結び、国内市場の統合と産業発展を促進しようとした。 鉄道建設は大規模な公共事業として進められ、アメリカ人実業家のヘンリー・メイグスが多数の事業に関与した。 1868年の政権発足時にはペルーの鉄道路線は約90kmであったが、バルタ政権期には建設が急速に進み、1872年までにその総延長は大幅に増加したとされる。
中央鉄道計画
鉄道建設の中でも特に重要だったのが、リマからアンデス山脈を越えて内陸部へ向かう中央鉄道であった。 この路線は、リマ・カヤオ方面とアンデス高地を結ぶことを目的として計画された。 中央鉄道の建設は険しい地形によって大きな技術的困難に直面した。急峻な山岳地帯を通過するため、橋梁やトンネルなどの大規模な土木工事が必要となった。 路線計画にはポーランド出身の技師エルネスト・マリノフスキが関与した。 バルタ政権は中央鉄道を国家近代化の象徴として位置付け、グアノ収入と外国借款を利用して建設を進めた。 しかし、その建設費は非常に高額となり、後の国家財政問題を考える上でも重要な要素となった。
リマの都市改造
鉄道建設と並んで、バルタ政権は首都リマの都市改造を進めた。 19世紀後半のリマでは人口が増加し、植民地時代から残る都市構造を拡張する必要が生じていた。 政府は道路、橋梁、港湾などの整備を進め、首都の交通環境を改善した。 また、リマ周辺の市街地を拡張し、新たな住宅地や公共施設を整備する計画も進められた。 こうした都市改造は、ペルーの首都を植民地時代の都市構造から近代的な都市へ転換する試みであった。
リマ旧市壁の撤去
バルタ政権期には、リマを取り囲んでいた旧市壁の撤去が進められた。 この市壁は植民地時代に建設されたものであり、19世紀後半になると都市の拡張を妨げる存在となっていた。 政府は市壁を撤去して市街地を拡大し、新しい道路や都市区域を整備することを目指した。 この事業にはヘンリー・メイグスも関与し、撤去によって生じた土地を利用した都市開発が進められた。 市壁の撤去は、単なる都市施設の解体ではなく、植民地都市として形成されたリマの構造を近代都市へ転換する象徴的な事業となった。
公共衛生と都市整備
バルタ政権は公共衛生の改善にも取り組んだ。 都市人口の増加に伴って、上下水道や排水などの衛生環境を改善する必要性が高まっていたためである。 リマでは排水設備の改善が進められ、新たな医療施設の建設も行われた。 代表的な事業の一つがドス・デ・マヨ病院の建設であった。また、リマの交通改善を目的としてリマック川に鉄橋が架けられ、後に「バルタ橋」と呼ばれることになる橋梁も整備された。 これらの事業は、単なる都市景観の改善だけではなく、人口増加に対応するための都市インフラ整備として重要な意味を持った。
教育政策
バルタ政権は教育制度の整備も進めた。 教育政策では、技術教育や中等教育の改善が重視され、教育課程の見直しが行われた。 また、高等教育についても改革が進められ、サン・マルコス大学の教育課程の再編が行われたとされる。 さらに、公共教育を統括するための制度整備も進められ、国家が教育行政に関与する範囲が拡大した。 こうした教育政策は、鉄道や都市改造などの物的インフラだけではなく、近代国家に必要な人材を育成するための制度的基盤を整備する政策でもあった。
地方の公共事業
公共事業はリマだけに限定されなかった。 バルタ政権は地方の交通・農業基盤を改善するため、道路や灌漑施設などの整備も進めた。 特に沿岸部の農業地域では灌漑事業が重要視され、リマ、ランバイェケ、ピウラ、タクナなどで事業が認可された。 港湾整備も進められ、海上輸送の増加に対応するためカヤオの港湾施設の改良が行われた。 こうした地方公共事業は、農業生産や輸送能力を高め、鉄道と組み合わせて国内経済を発展させることを目的としていた。
外国借款の拡大
大規模な公共事業を実施するため、バルタ政権は外国から多額の借款を調達した。 特にグアノ収入を将来の返済財源として利用する方式が採られ、ロンドンを中心とする国際金融市場から資金が調達された。 外国借款によって政府は、現在の税収だけでは実施できない規模の鉄道や公共施設を建設することができた。 しかし、借款は将来返済しなければならない債務であり、グアノ収入が予想通り維持されなければ財政負担が急激に増加する危険性を持っていた。 バルタ政権期の近代化政策は、このような「将来の収入を担保として現在の国家建設を進める」という財政構造の上に成立していた。
財政赤字の拡大
公共事業と国家支出の急増によって、政府の財政赤字は拡大した。 1869年から1870年の予算では巨額の赤字が見込まれ、政府は借款やグアノ収入を利用して不足分を補った。 バルタ政権は、財政支出を削減して均衡を目指すよりも、将来のグアノ収入を利用して経済成長と公共事業を進める政策を選択した。 このため、短期的には鉄道や都市インフラが急速に整備された一方、国家財政の収支構造は不安定になった。 後世の研究では、この時期の財政政策は、ペルーがグアノ収入を将来にわたって先取りする形で資金を利用したこととして批判的に評価されることがある。
対外債務問題
外国借款の増加によって、ペルーの対外債務はバルタ政権期に急激に膨張した。 政府は鉄道建設などの公共事業に大量の資金を投入したが、これらの事業から得られる経済的利益は短期間で政府収入として回収できるものではなかった。 一方、借款の返済には継続的な財源が必要であり、その主要な担保となったのがグアノ収入であった。 その結果、国家財政はグアノ市場の変動と国際金融市場の双方に強く依存することになった。 バルタ政権末期にはこの財政構造に対する懸念が強まり、後のペルー財政危機につながる要因の一つとなった。 バルタ政権の公共事業そのものはペルーの交通・都市インフラを大きく変化させたが、その建設費を支えた借款政策には長期的な問題が残された。
政府内部の対立
バルタ政権では、財政政策や公共事業の方向性をめぐって政治的な対立が生じた。 特にドレフュス契約によって従来のグアノ委託商人が排除されたことは、国内の有力商業勢力から強い反発を受けた。 また、政府が外国企業と契約し、外国借款を利用して大規模な公共事業を進める政策についても、財政の将来を危険にさらすとの批判が存在した。 一方でバルタ政権側は、鉄道などのインフラ整備を進めるためには大規模な資金調達が必要であり、グアノ収入を活用することが国家発展につながると考えていた。 こうしてバルタ政権では、財政健全性を重視する立場と公共投資を重視する立場との緊張が強まった。
ニコラス・デ・ピエロラの辞任
ドレフュス契約を中心とする財政政策を推進したニコラス・デ・ピエロラは、バルタ政権の経済政策において中心的な役割を果たした。 しかし、契約をめぐって国内の政治的反発が強まり、政府内部でも財政政策をめぐる問題が複雑化した。 ピエロラはその後、財務大臣の職を離れた。 彼の退任後もドレフュス契約とそれを基盤とした借款・公共事業政策は継続されたが、ピエロラ自身はその後もペルー政治において重要な役割を果たすことになる。 バルタ政権期におけるピエロラの活動は、後のペルー政治を大きく左右する政治家が全国的な舞台へ登場する過程でもあった。
1871年の大統領選挙
バルタの任期満了が近づくと、次期大統領をめぐる政治活動が活発化した。 1871年4月24日、リマと地方の有力者114人によって「選挙独立協会」が結成され、実業家マヌエル・パルド・イ・ラバジェを大統領候補として擁立した。 パルドの支持勢力は、軍人を中心としてきた従来のペルー政治に対し、民間人を中心とする新しい政治勢力を形成した。 これが後の市民党へと発展し、ペルー政治における民間政治家の台頭を象徴する出来事となった。
マヌエル・パルド・イ・ラバジェの台頭
マヌエル・パルドは、従来の軍人中心の政治とは異なる立場から支持を拡大した。 彼の運動は、共和制の安定と民間人による政治参加を掲げ、リマだけでなく地方の政治勢力にも支持を広げた。 これに対して軍人勢力の側では、軍人出身者を後継大統領とすることを求める動きが強まった。