初代スラマンナンのホーン子爵ロバート・スティーブンソン・ホーン（ 、1871年2月28日 – 1940年9月3日）は、イギリスの政治家、貴族。で、商務庁長官、財務大臣を歴任した。雇用大臣としてで戦間期イギリスにおける失業保険制度を定めたが、景気の見通しが甘く、失業保険の積立金が長年の赤字に陥った。商務庁長官としては染料の輸入規制、関税の引き上げなど保護貿易政策を採用した。財務大臣としては政府支出の削減、および所得税の引き下げ（1922年）に成功した。保守党と自由党の連立解消に反対して1922年に下野、以降実業界で活躍して会長、グレート・ウェスタン鉄道会長などを務めた。
生涯 政界入り以前 スコットランド国教会の聖職者ロバート・スティーブンソン・ホーン（、1830年 – 1887年4月30日）と妻メアリー（トマス・ロックヘッドの娘）の息子として、1871年2月28日にので生まれた。エディンバラのを経てグラスゴー大学に進学した。グラスゴー大学では校内の保守党クラブ会長を務め、1893年に第一級優等学位を取得、1894年にフェローになった。1895年にユニバーシティ・カレッジ・オブ・ノースウェールズで哲学の講師を務め、1896年から1900年までアバディーン大学で哲学の試験官を務めた。
1896年にスコットランドにおける弁護士資格免許を取得した。弁護士業で主に商法、海事法に関する事件を取り扱って成功を収め、1910年5月6日にに選出された。1910年1月イギリス総選挙と1910年12月イギリス総選挙で候補としてから出馬したものの、いずれも4割程度の票しか獲得できず、自由党のウィリアム・チャップルに敗れた。
第一次世界大戦 第一次世界大戦が勃発すると、弁護士業を休業して兵役省（、1916年設立）農業部の秘書官を短期間務め、エディンバラでの徴兵事務に関わった。これにより企画の才能を見出され、の部下として西部戦線における鉄道長官（）を務めることになり、1917年4月25日ににおける臨時の中佐に任命され。同1917年にゲッデスが海軍本部に移ると、ホーンも海軍本部のになり、次いで1918年にに転じ、1918年6月17日に下級海軍卿（）に任命され、同年12月30日に再任した。この間、の一環として、1918年1月1日に大英帝国勲章ナイト・コマンダーを授与された。
庶民院議員から労働大臣へ 戦時中の官職で組織の指揮管理への適性を示したことで、保守党の指導者や自由党の首相デビッド・ロイド・ジョージの目に留まり、政界で躍進することとなった。まず1918年12月の総選挙（クーポン選挙）で統一党連立派（を支持）の候補としてから出馬、12,803票対4,186票で労働党候補を破って庶民院議員に当選した。次に庶民院におけるフロントベンチャーの一員になり、1919年1月16日に下級海軍卿からに転じ、2月10日に枢密顧問官に就任した。
雇用大臣の在任中、労働争議が頻発したため、ホーンは労使間の調停に努め、炭鉱、鉄道、道路輸送における労働争議の収束を早めた。1919年2月に全国産業会議（）を開催したが、実際にはロイド・ジョージ内閣が労使協定の実施に前向きではなく、ホーンも同意見であった。
第一次世界大戦の終戦から時間が経ち、復員兵への臨時失業給付の終了が近くなると、を可決させた。戦前ので業種限定の失業保険が設立されていたが、1920年失業保険法はこれを拡大して、労働者の大半に適用させた。『オックスフォード英国人名事典』の評するところでは、1920年法は戦間期イギリスにおける失業保険制度の礎だったが、財政難の禍根にもなった。というのも、1920年法が可決されたときは好景気だったが、同年のうちに経済が衰退して失業率が上がり、失業保険の積立金が長年の赤字に陥ってしまった。
商務庁長官 1920年3月25日、商務庁長官に任命された。の一環として、3月30日に大英帝国勲章ナイト・グランド・クロスを授与された。さらに5月31日、大十字章のイギリス国内着用許可を与えられた。商務庁長官として保守党の一部からの批判を押し切り、ソビエト・ロシアとのの交渉を進めたほか、自由党連立派の反対をはねつけて（染料の輸入を規制する法律）を可決させ、産業保護法案（、一部の品物に関税を課す法案）を提出した。産業保護法案はその後、後任の商務庁長官スタンリー・ボールドウィンの任期中にとして成立した。
財務大臣 1921年4月5日、財務大臣に就任した。商務庁長官の在任中より炭鉱労働者の労働争議の対処に追われ、財務大臣に就任したときもそれにかかりきりだったため、議会に予算案を提出することもできず、前任者のオースティン・チェンバレンが代わりに提出した。この時期、不景気は深刻になってきており、実業界、納税者、保守党などからの減税と政府支出削減を要求する圧力が強かった。そのため、ホーンは失業保険の引き下げを提案したが、内閣に受け入れられず、代わりにが提出したにおける住宅建設への補助金を打ち切り、閣外の経済委員会（いわゆる）による政府支出削減案の検討に同意した。政府支出削減に成功した結果、1922年の予算案で所得税の税率を1ポンド（＝20シリング）につき6シリング（30%）から5シリング（25%）に下げることに成功した。
財務大臣の在任中に前述の英ソ通商協定に署名したが、これはソビエト・ロシアを承認するものとして解釈された。対米債務問題は懸案のままだったが、1921年に「イギリスはアメリカ政府にヨーロッパ諸国の戦債の抹消を求めていない」と表明した。
1921年から1924年までを務めた。
平議員に戻る 1922年に連立内閣解消の動きがあり、ホーンは連立維持派に属した。そのため、1922年10月19日に保守党がの会合で連立離脱を決定すると、ホーンはオースティン・チェンバレンに同調して、保守党単独内閣であるロー内閣（首相アンドルー・ボナー・ロー）への入閣を拒否、財務大臣を退任した。1923年5月にスタンリー・ボールドウィンが首相に就任したときも入閣を辞退した。1924年初に連立離脱をめぐる保守党内の分裂が解消されると、ホーンもフロントベンチャーに戻ったが、同年10月の総選挙で保守党が勝利し、ボールドウィンが第2次内閣を組閣したときも労働大臣への就任打診を辞退した。この間に行われた1922年、1923年、1924年の総選挙ではいずれも再選している。
『オックスフォード英国人名事典』によれば、ホーンが高位の官職に就任しなくなった理由は実業界で引く手あまたであることだった。すなわち、商法をめぐる裁判の経験、財政関連の経験、政界と社交界の人脈をすべて持つホーンはロンドンの金融界と実業界で歓迎され、財務大臣を退任してすぐ7社の役員およびの会長に就任した。以降主に実業界で活躍し、時期によってはロイズ銀行、（保険会社）、スエズ運河会社、P&O（海運会社）を含む10から15社の役員を務め、1940年に死去した時点ではビルマ・コーポレーション（、1926年就任）、ジンク・コーポレーション（、1927年就任）、帝国製錬会社（、1929年就任）、グレート・ウェスタン鉄道（1934年就任）を含む6社の会長を務めていた。
以降も庶民院議員の地位を維持し、1929年、1931年、1935年の総選挙で再選した。しかしボールドウィンからは公共奉仕より自身の収入を優先させる態度（ホーンは役員報酬のより高い会社への乗り換えを頻繁に行った）であると軽蔑され、ボールドウィンは二度とホーンに官職就任を打診しなかった。もっとも、ホーンのほうもベテランのバックベンチャー議員という地位を利用してより若い議員を後援し、ボールドウィン引退後を見据えて官職就任の時機をうかがった。
1930年代後半にはウィンストン・チャーチルが再軍備の遅さ、および宥和政策の実施を批判したが、ホーンはチャーチルに同調した。1933年に米大統領フランクリン・ルーズベルトに対し戦債の軽減を要請した。1937年6月9日、連合王国貴族であるスラマンナンにおけるスラマンナンのホーン子爵に叙され、6月23日に貴族院議員に就任、7月14日に貴族院で初演説した。1939年に第二次世界大戦が勃発すると、第4代ソールズベリー侯爵とともにネヴィル・チェンバレンによる戦争政策を精査した。
虫垂炎の手術を経て、1940年9月3日にサリー州で死去した。生涯未婚であり、爵位は1代で廃絶した。
人物・評価
『インデペンデント・オン・サンデー』は1998年の記事でホーンをジョージ・ゴッシェン、マイケル・ヒックス・ビーチ、と並ぶ「忘れ去られた蔵相」と評した。『ニューヨーク・タイムズ』は1940年の死亡記事でホーンを「大英帝国のもっとも政治家にふさわしい指導者」と評した。
スタンリー・ボールドウィンから「あのスコットランドの放蕩者」と形容されたように、上品で話もダンスも上手なナイトクラブの常連だった。
出典
外部リンク