組織エコロジー

組織エコロジー（そしきエコロジー、）または組織デモグラフィー（organizational demography）、組織の個体群生態学（population ecology of organizations）とは、社会科学における理論的・実証的アプローチであり、組織研究の一分野とみなされている。組織エコロジーは生物学、経済学、Douma, Sytse and Hein Schreuder, 2013. "Economic Approaches to Organizations". 5th edition. London: Pearson • 社会学からの知見を活用し、統計分析を用いて、組織が生成し、成長し、消滅する条件を理解しようと試みる。

組織のエコロジーは、コミュニティ、個体群、組織という三つの水準に分けられる。コミュニティ水準とは、相互作用する個体群からなる機能的に統合されたシステムである。個体群水準とは、類似した活動に従事する組織の集合である。組織水準は個々の組織に焦点を当てる（研究によっては、組織をさらに個々の成員および下位単位の水準に分けるものもあるHannan, M., & Freeman, J. (1977). The population ecology of organizations. American Journal of Sociology 82(5), 929–964.）。

研究において一般に組織エコロジーと呼ばれているものは、より正確には個体群生態学であり、第二の水準に焦点を当てているBaum, J., & Shipilov, A. (2006). Ecological approaches to organizations. In S. Clegg, C. Hardy, T. Lawrence, & W. Nord (Eds.) The Sage handbook of organization studies (pp. 55–110.) London: Sage Publications.。

発展

ウォートン・スクールの研究者ウィリアム・エヴァン（William Evan）は、個体群水準を組織セット（organization-set）と呼び、早くも1966年には個体群内の個々の組織の相互関係に焦点を当てていたEvan, W. (1966). "The organization-set" in J. Thompson (ed.) Approaches to Organizational Design. Pittsburgh, PA: University of Pittsburgh Press.。しかし、1970年代半ば以前には、組織研究の大半は組織における適応的変化に焦点を当てていた（順応的管理およびも参照）。生態学的アプローチは、組織に影響を及ぼす環境による選択過程へと焦点を移した。

1976年、（Eric Trist）は個体群生態学を「相互関係が全体としての場の水準でシステムを構成するような、多数の組織によって作り出される組織フィールドの研究」と定義した。彼はまた、組織研究が、官僚制的（内部的）規制と生態学的（コミュニティ環境による）規制の双方をもつ閉鎖系ではなく開放系の一部として、個体群および個々の組織に焦点を当てるべきであると主張した（社会科学における開放系と閉鎖系も参照）Trist, E. (1977). A Concept of Organizational Ecology. Australian Journal of Management 2(2), 161–175.。

個体群生態学の理論としての最初の明示的な定式化は、（Michael T. Hannan）と故ジョン・フリーマン（John H. Freeman）による1977年の誌の論文「組織の個体群生態学」（"The population ecology of organizations"）においてなされ、後に1989年の著書で洗練されたものであり、組織が競争する環境と、自然選択のような過程がいかにして生じるかを検討している。この理論は、組織の死（企業の消滅）、新たな組織の誕生（組織の設立）、および組織の成長と変化を扱う。

組織エコロジーは長年にわたって組織研究の中心的な分野の一つとなり、その実証的・量的な性格で知られている。生態学的研究は通常、大規模かつ縦断的な焦点をもつ（データセットはしばしば数十年、時には数世紀にわたる）。（Glenn Carroll）とマイケル・ハナンによるThe Demography of Corporations and Industries（2000年）、およびマイケル・ハナン、ラースロー・ポロス（Laszlo Polos）、グレン・キャロルによるLogics of Organization Theory: Audiences, Codes, and Ecologies（2007年）は、組織エコロジーにおける多様な理論と方法について最も包括的な概観を提供している。

主要な関心事

組織エコロジーは、社会的（コミュニティ的）な力が次の事柄にどのように影響するかに焦点を当てる。新しい組織形態の創出率組織および組織形態の消滅率組織形態の変化率Singh, J., & Lumsden, C. (1990). Theory and research in organizational ecology. Annual Review of Sociology 16(1), 161–195.

組織の消滅組織エコロジーは、環境が組織を支える能力、および環境内における組織の成長率と衰退率に関心を寄せる。これらの力はそれぞれ、組織の消滅（Organizational Mortality）と呼ばれるものの一部をなす。

慣性と変化この要因が主張するのは、信頼性（reliability）と説明責任（accountability）を備えた組織こそが生存しうる（選択によって有利になる）ということである。しかし、信頼性と説明責任への要求がもたらす負の副産物は、高度の慣性と変化への抵抗である。組織エコロジーの重要な予測の一つは、変化のプロセスそれ自体がきわめて破壊的であるため、消滅率の上昇をもたらすというものである。

慣性と変化に関する理論は、組織の状況におけるより広範な変化のよりよい理解を目指す組織エコロジーの研究プログラムにとって基本的なものである。変化に対する内的抵抗と外的抵抗はいずれも組織的慣性をもたらし、に対するある種の抵抗となりうる。企業レベルでの適応に限界があることを踏まえると、こうしたより広範な変化の大部分は、組織の参入と選択的な置き換えから生じることになる。それゆえ組織エコロジーは、組織の設立率と消滅率を理解することに多大な努力を注いできた。

ハナン（Hannan）とフリーマン（Freeman）は、組織的慣性を内的制約と外的制約の観点から定義する。内的制約には、投資と埋没費用、意思決定者にとっての情報の利用可能性、組織文化のような政治的制約、そして組織の歴史が含まれる。外的制約には、市場への参入と退出に対する法的・財政的障壁、環境に関する情報の利用可能性、外的な正当性、そして集合的合理性と戦略が含まれる（限定合理性も参照）。

（Elting E. Morison）は、組織的慣性についてのよく知られた逸話として、馬がとうの昔に使われなくなっていたにもかかわらず、あたかも「馬を押さえている」かのように振る舞っていた砲兵班の話を伝えている; republished in 。

ニッチ理論

ニッチ幅は、大きく二つのタイプの組織を区別する。すなわちジェネラリストとスペシャリストである。スペシャリスト組織は環境の活用を最大化し、その環境に変化が生じるリスクを受け入れる。他方、ジェネラリスト組織は、より大きな安全性と引き換えに、より低い水準の活用を受け入れる。

ニッチ理論は、専門化（specialization）が一般に安定的あるいは確実な環境において有利になることを示す。しかし、ニッチ理論の主要な貢献はおそらく、「ジェネラリズムは不確実な環境において常に最適であるとは限らない」という知見である。その例外は、「組織に対してきわめて異なる要求を課し、かつ環境状態の持続期間が組織の寿命に比べて短い」ような環境によって生み出される。

このように、ニッチ理論は産業ごとの産業構造の違いを説明する。この理論は、異なる産業における異なる構造（ジェネラリスト組織対スペシャリスト組織）が、関連する環境によっていかに形づくられるかを示している。

密度依存

組織エコロジーはまた、設立率と消滅率が市場における組織の数（密度）に依存すると予測する。ここでの二つの中心的な機構は、正当化（その組織群が認知され、自明のものとみなされること）と競争である。正当化は一般に組織数の増加とともに（逓減する率で）高まるが、競争もまた（逓増する率で）高まる。その結果、組織数が少ないときには正当化の過程が優勢となり、組織数が多いときには競争が優勢となる。

したがって設立率は、まず組織数の増加とともに上昇し（正当化の増大による）、組織数が多くなると低下する（競争による）。消滅率については逆のことが当てはまる。このように、密度と設立率の関係は逆U字型を示し、密度と消滅率の関係はU字型のパターンをたどるCarroll, G. (1984). Organizational ecology. Annual Review of Sociology 10(1), 71–93.。

年齢依存

組織の消滅リスクがその組織の年齢とどのように関係するかについても、広範に検討されてきた。ここで組織エコロジー研究者は、いくつかのパターンを見出している。

新しさの不利益（liability of newness）。ここでは、失敗のリスクは当初は高いが、組織が年齢を重ねるにつれて低下する。青年期の不利益（liability of adolescence）。消滅リスクは当初は低い。外部の支持者による支援と初期の資源賦存によって、組織が失敗から緩衝されているからである。しかし、これら初期の資源が枯渇すると消滅ハザードは急上昇し、その後は新しさの不利益のパターンに従って低下する。加齢の不利益。ここでは、失敗のリスクは組織の年齢とともに増大する。これは老化の不利益（liability of senescence）（組織の加齢から生じる内部的非効率）によるものか、あるいは陳腐化の不利益（liability of obsolescence）（環境との外的な不適合の増大）によるものでありうる。

組織への進化論的アプローチ

組織エコロジーは、経済学における進化理論（例: Nelson & Winter, 1982）と比較すると有益である。ハナンとフリーマンもまた、自らの個体群生態学モデルに対する生物生態学と経済進化の影響を指摘している（具体的には Elton, 1927、Durkheim, 1947、Hawley, 1950、Hutchinson, 1959）。これらの文献群の主な類似点は、(1) 組織ルーティンと組織の適応可能性の限界への強調、(2) 個体群あるいはシステムという分析水準、(3) 環境による選択の重要性、である。組織エコロジーの視座はよりダーウィン主義的である（Hannan & Freeman, 1989, pp 20–22 を参照）のに対し、ネルソンとウィンター（1982, p. 11）はよりラマルク主義的な視座を提示している。もう一つの重要な相違点は、次の問いに関わる。すなわち、環境によって選択されるのは何か——組織エコロジーにおけるような「組織形態」なのか、それとも進化経済学の文献におけるような「ルーティン」なのか、という問いである。ジョエル・バウム（Joel Baum）やアルヤン・ファン・ウィッテローストゥイン（Arjen van Witteloostuijn）といった論者は、これら二つの研究潮流の間の相互交流（cross-fertilization）の可能性を論じてきた。

脚注

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