ハイブリッドワーク（）は、オフィスへの出勤とテレワーク（在宅勤務など）を組み合わせる働き方である。ハイブリッド勤務、ハイブリッド型勤務とも呼ばれる。2020年の新型コロナウイルス感染症の流行を契機に、オフィスへの出社と在宅勤務を組み合わせた働き方として一般化した。国土交通省は「テレワーク人口実態調査」の2024年度（令和6年度）の結果を踏まえ、日本では出社とテレワークを組み合わせるハイブリッドワークが定着傾向にあるとしている。

概要 齋藤敦子は2023年の解説で、ハイブリッドワークには明確な定義がなく、対面とリモート、オンラインを融合した働き方全般を示すことが多いと述べている。同解説によれば、この語は使われる状況や文脈によって、対面とリモートの組み合わせを示すこともあれば、オンライン上のバーチャルワークやワークスタイルそのものを示すこともある。

普及の経緯について齋藤は、新型コロナウイルス感染症の感染拡大を受けて日本政府が緊急事態宣言を発出し、多くの企業がオフィスへの出社制限を設けた時期に、対面とオンラインを組み合わせた働き方が日常化したとしている。外出制限が緩和された後もこの働き方を続ける企業は少なくないとされ、テレワークが以前は子育てや介護を理由に限定的に導入されていたのに対し、ハイブリッドワークは短期間で広がったとしている。

ニコラス・ブルーム（Nicholas Bloom）らは2024年の論文で、在宅勤務の形態のうち最も一般的なのは、週のうち何日かを自宅で、残りを職場で過ごすハイブリッドな勤務日程であり、ヨーロッパと北アメリカで約1億人の従業員に採用されているとしている。

テレワークとの関係 国土交通省は、ハイブリッドワークを「出社とテレワークを組み合わせる」働き方として説明している。同省の「テレワーク人口実態調査」は、雇用型就業者のテレワークを、情報通信技術等を活用して普段出勤して仕事を行う勤務先とは違う場所で仕事をすること、又は勤務先に出勤せず自宅その他の場所で仕事をすることと定義している。齋藤（2023）は、テレワークが「tele＝遠隔の、遠方の」を語源として1970年代から存在する概念であること、リモートワークがモバイルワークと呼ばれることもあることを整理している。

経済産業研究所の森川正之は、2022年末までの雇用者調査を用いた分析で、在宅勤務者の実施頻度は平均で週3日弱という状況が続いており、すべての仕事を自宅で行う完全在宅勤務者は3分の1程度で、ハイブリッド型在宅勤務が主流であるとしている。また森川は、在宅勤務の主観的生産性（職場での生産性を100とした自己評価）は改善が続いているものの、2022年末時点では平均的に職場に比べて20%程度低い水準であるとしている。

日本における実施状況 国土交通省は、テレワーク関係府省と連携して全国の就業者を対象とする「テレワーク人口実態調査」を毎年実施している。2024年度（令和6年度）の調査結果では、雇用型テレワーカーが週に1日以上テレワークを実施する割合は2020年度から増えたのち減少傾向にあるが、感染症の流行前と比べて高い水準を維持しているとされ、1週間あたりの平均テレワーク日数（年1日以上テレワークをしている雇用型就業者の平均）は2020年度および2021年度の2.4日をピークに2022年度以降は減少しつつも週2日以上の水準を保っている。同省はこれを踏まえ、「コロナ禍を経て、出社とテレワークを組み合わせるハイブリッドワークが定着傾向」としている。

2025年10月24日から11月4日にかけて実施された2025年度（令和7年度）の同調査（有効回答40,000人、うち雇用型就業者36,391人）では、雇用型テレワーカー（雇用型就業者のうちこれまでにテレワークをしたことがある人）の割合は25.2%、雇用型就業者のうち直近1年間にテレワークを実施した人の割合は16.8%であった。国土交通省はこの結果を「テレワーク実施率、安定基調で推移」として公表している。

運用 オフィスの座席の運用について、齋藤（2023）や天保美咲ら（2023）は、個人用に固定した座席を設けないフリーアドレスや、業務内容に応じて働く場所を選ぶActivity-Based Working（ABW）と関連づけて論じている。天保らは、ABWを導入した自社のオフィスの1フロアでハイブリッドワークを行うワーカーの在席データとアンケートを分析し、多くのエリアを利用しているワーカーは知的生産性への寄与項目の評点が高かった一方、出社時は部門で集まる傾向があり、オフィス内でABWを実施できていると回答したワーカーは半数程度であったと報告している。

コミュニケーションについて齋藤（2023）は、ハイブリッドワークにおける課題として「多様化するコミュニケーションの質の低下」「組織間での方針や使用ツールの違い」「ツールやアプリケーションを組み合わせた場の設定の難しさ」の3つを挙げている。

人事評価について、厚生労働省が2021年3月25日に策定した「テレワークの適切な導入及び実施の推進のためのガイドライン」は、テレワークの実施頻度が労働者に委ねられている場合などにあっては、テレワークを実施せずにオフィスで勤務していることを理由としてオフィスに出勤している労働者を高く評価すること等も、労働者がテレワークを行おうとすることの妨げになるものであり、適切な人事評価とはいえないとしている。

研究 ニコラス・ブルーム、ルオビン・ハン（Ruobing Han）、ジェームズ・リャン（James Liang）は、中国の技術系企業の従業員1,612人を対象に2021年から2022年にかけて6か月間のランダム化比較試験を行い、その結果を2024年に『ネイチャー』誌で報告した。同研究によれば、週2日の在宅勤務を組み合わせたハイブリッド勤務は職務満足度を高め、離職率を3分の1減らした。離職率の低下は非管理職、女性、通勤時間の長い従業員で統計的に有意であった。その後2年間の業績評価と昇進には差が認められず、コンピュータ技術者が書いたコードの行数にも影響がなかったとしている。また、実験に参加した管理職395人がハイブリッド勤務による生産性への影響を見込んだ値は、実験前の平均マイナス2.6%から実験後にはプラス1.0%に変わったとしている。

関連項目 テレワーク フリーアドレス ホテリング バーチャルチーム モバイルワーク テレワークセンター

脚注