ど冷えもんは、SDRS株式会社（旧・サンデン・リテールシステム株式会社）が開発・製造・販売する、冷凍食品向け自動販売機のシリーズである。初代機は2021年1月末に販売を開始した。
大きさや形状が異なる商品を一台で販売できる「マルチストック方式」を特徴とし、多様な容器形状に対応する同方式は業界初と報じられた。開発自体は新型コロナウイルス感染症の流行以前から進められていたが、発売時期がコロナ禍と重なり、営業時間短縮に直面した飲食店などで導入が進んだ。
ぶぎん地域経済研究所は、2023年に食品自動販売機が注目される「大きなきっかけ」となった製品の一つとして「ど冷えもん」を挙げている。『月刊石垣』2025年11月号では、シリーズの累計販売台数が1万台を超えたと報じられている。
開発の経緯 サンデン・リテールシステムは、飲料用自動販売機やコンビニエンスストア向けの冷凍・冷蔵ショーケースなどを手掛けていた。同社では飲料自販機市場の成熟を背景に次世代の自動販売機を検討しており、2018年頃、コンビニエンスストアで1人用を中心とする冷凍食品の販売が伸びていることに着目した。2019年3月には「ど冷えもん」につながる開発プロジェクトが始動した。
従来の飲料自動販売機では、ペットボトルや缶など商品の形状がある程度規格化されているのに対し、冷凍食品は袋、箱、カップ、真空パックなど形状や大きさが一定ではなかった。このため開発時には約300種類の冷凍食品を購入し、商品の大きさ、重量、バランスなどを調査したという。この課題に対応するため、商品側を自動販売機の規格に合わせるのではなく、自動販売機側をさまざまな商品形状に対応させる方針が採られた。
開発はコロナ禍以前から行われていたが、2020年以降の感染拡大を受けて発売が急がれた。当初は食品メーカーによる自社商品の販売など、企業間取引を主な用途として想定していたが、外出自粛や営業時間短縮によって飲食店が影響を受けたことから、飲食店によるテイクアウト商品の無人販売にも対象を広げた。2021年1月末に販売を開始すると、ラーメン店など個人経営の飲食店を含めて導入が進んだ。
名称 「ど冷えもん」という名称は社内公募から生まれた。開発担当者によれば、当初はいったん候補から外れていたものの、経営側からより印象的な名称を求められた際に再提示され、採用されたという。名称は「24時間どえらく冷える優れもん」に由来すると説明されている。
機構・機能 マルチストック方式 「ど冷えもん」の特徴の一つが、4種類のストッカー（収納棚）を用いるマルチストック方式である。発売当初の構成では、最大220 mm幅の商品に対応する「ツインストッカー」、最大120 mm幅の「シングルストッカー」、最大60 mm幅の「ハーフストッカー」、カップ形状の商品を想定した「クォーターストッカー」が用意された。
ストッカーと仕切り板を組み合わせることにより、ラーメン、餃子、肉類、魚介類、総菜、菓子など、形状の異なる商品を同一の自動販売機で扱えるようにした。発売当初の標準機では最大11種類の商品を設定できた。現行製品でも商品サイズに応じた4種類のストッカーが用意されているが、ストッカー自体の構成変更は工場出荷時の対応となっている。
操作・管理 商品選択には液晶タッチパネルを採用した。オプションとしてクラウドサービスを利用でき、パソコンやスマートフォンなどから売上状況や在庫を遠隔で確認できる。また、交通系ICカードなどの電子マネーやQRコード決済を含むキャッシュレス決済にも外付け機器で対応する。
現行シリーズはいずれも100 V電源を使用し、屋外設置にも対応している。
普及 発売後は、ラーメンや餃子など飲食店の料理を冷凍して店頭で販売する用途を中心に普及した。Impress Watchは2022年1月時点の導入例として、冷凍ラーメンを販売する「ヌードルツアーズ」のほか、リンガーハット、ケンミン食品、浅草ハム、松屋フーズなどを挙げている。その後、精肉店、鮮魚店、洋菓子店、食品工場の直売所などにも用途が広がった。
2021年7月には、日本食糧新聞が販売開始から約半年で1,000台を突破したと報じた。TOKYO MXによると、2022年3月末までに全国で3,000台以上が設置された。食品新聞は同年10月末に受注台数が5,000台を突破したと報じている。
2022年7月11日には、設置場所や商品、在庫情報などを検索できるスマートフォン向けサービス「ど冷えもんGO」が開始された。サービス開始の発表時点で「ど冷えもん」は47都道府県すべてに設置されていた。ぶぎん地域経済研究所が2022年12月に同サービスで検索したところ、全国2,147か所が表示され、東京都では365か所、埼玉県では92か所が確認された。
コロナ禍の収束後は販売の伸びが落ち着いた一方、設置場所は店舗の店頭だけでなく、駅、空港、新幹線ホームなどにも拡大した。『月刊石垣』2025年11月号では、累計販売台数が1万台を超えたとされている。
シリーズ 初代機の発売後、設置場所や販売商品に応じた派生モデルが順次投入された。
ど冷えもん 冷凍専用の標準モデル。現行型は5 - 11セレクションに対応する。
ど冷えもんNEO 冷凍と冷蔵を切り替えて使用できるモデル。2021年8月に発売された。現行型の設定温度は冷蔵時0 - 10 ℃、冷凍時マイナス25 - マイナス18 ℃である。
ど冷えもんSLIM 奥行きを縮小した薄型モデル。2021年12月に発売された。現行型の奥行きは703 mmで、3 - 6セレクションに対応する。
ど冷えもんWIDE 多品種販売向けの大型モデル。2022年10月26日に発売され、従来機より横幅を300 mm拡大し、最大15種類の商品を扱えるようにした。
ど冷えもんMODULAR 外部の冷凍機器との連結を想定したモデル。現行ラインアップでは「MMV連結用冷凍ユニット」と位置付けられている。
評価 ぶぎん地域経済研究所は、飲料自動販売機の市場が縮小傾向にある一方で食品自動販売機への需要が高まる中、「ど冷えもん」の登場を食品自動販売機が注目される大きなきっかけの一つと位置付けている。同研究所は、2022年には富士電機も大容量冷凍自動販売機「FROZEN STATION」を発売するなど、メーカー各社による新型食品自動販売機の開発が活発化したとしている。
名称については、日刊工業新聞が主催する2021年度「第32回 読者が選ぶネーミング大賞」でビジネス部門1位に選ばれた。
「ど冷えもんNEO」は、第50回（令和4年度）日本冷凍空調学会賞の技術賞の対象となり、同学会誌『冷凍』2023年6月号に「冷凍・冷蔵切り替え型の自動販売機『ど冷えもんNEO』（ど冷えもんシリーズ）」として技術解説が掲載された。
「ど冷えもん」の名称を用いた関連製品 「ど冷えもん」の名称は、自動販売機以外の製品にも用いられている。
ど冷えもんBOX トラスコ中山が2026年4月に発売した、一人が内部に入って身体を冷やすパーソナルクーリングボックス。ITmediaによると、冷凍食品用自動販売機を見たことが開発の契機になったという。冷凍食品を販売する自動販売機である「ど冷えもん」とは用途が異なる。
ど冷えもんキャッチャー SDRSが開発した冷凍対応のクレーンゲーム機。冷却時の着霜や温度むらを抑えるためエアカーテンの冷却技術を採用し、2026年4月28日からサードプラネットが運営する全国30店舗で稼働を開始した。
脚注
関連項目 FROZEN STATION - 自販機最大手の富士電機が製造する冷凍食品向け自動販売機シリーズ 自動販売機 冷凍食品 無人店舗 中食
外部リンク 冷凍自動販売機（ど冷えもん） - SDRS株式会社