株式会社マツモトキヨシ（）は千葉県松戸市に本社を置く、大手ドラッグストアチェーン。マツモトキヨシグループの子会社にして、マツキヨココカラ&カンパニーのグループ内における中枢企業の一つを担っている。公式略称はマツキヨ。
概要 関東地方、東海地方、近畿地方の都市部で小規模店舗、郊外ではロードサイド店舗を主力に展開している（その他の地域はマツモトキヨシグループ各社運営）。調剤薬局併設型の店舗も展開している。また2005年8月には、ドラッグストア業界で初めて電子マネー（Edy）現在は店舗により、Suica・PASMO・ICOCAなどの交通系電子マネーやWAONなどの流通系電子マネーも導入している。例外的に楽天Edy等電子マネーが全く使用できない店舗もあり（2009年3月にテナントである駅ビル全館でSuicaが導入された。他にラザウォーク甲斐双葉店、調剤薬局マツモトキヨシ千城台ショッピングセンター店、ドラッグストア 西友川口赤山店）、Edyが使用できずSuica・PASMO（相互利用を実施しているものを含む）のみが使用できる店舗（マツモトキヨシディラ仙台駅店など）もある。を導入している。
プライベート・ブランド「MK CUSTOMER（エムケーカスタマー）」を発売しており、医薬品・化粧品・雑貨・食品と4つのカテゴリーに分けて展開している立ち上げ当初は全て赤色で、カテゴリにより「MEDICAL（医薬品）」、「BEAUTY（化粧品）」、「LIFE GOODS（雑貨）」、「FOODS（食品）」を表記していたが、現在はカテゴリごとに色分けしている（医薬品：青、化粧品：黄土色、雑貨：緑、食品：橙）。。またマツモトキヨシと化粧品メーカーとの共同開発化粧品も展開している。「MK CUSTOMER」はマツモトキヨシだけでなく、グループ会社や提携先企業の店舗で取り扱っている。2015年12月24日、新プライベートブランドとして「matsukiyo」を発表した。
マツモトキヨシの各店舗には、その店が何号店であるかが店頭に明記されている店舗もある（例：300号店の場合、No.300号店）。1000号店は京都府京都市下京区の新京極店である。
社名の「マツモトキヨシ」は、創業者の松本清の名前から採られた。
2020年6月5日の和歌山県内での出店により同一店舗ブランドでのドラッグストアとしては初の全都道府県への出店を達成した。
展開する事業 ドラッグストア事業が中心であり、売上高の9割以上を占める。2005年8月からはドラッグストアのフランチャイズ展開を始めたほか、2006年3月にはエキナカ向けの新型店舗、2010年7月にはローソンとの共同開発店舗を出店している。
1990年代まで、創業地の千葉県松戸市小金地区（旧東葛飾郡小金町）やその周辺（流山市、柏市）では、ドラッグストア事業だけではなく、スーパーマーケット、ホームセンター事業や現在でいうコンビニエンスストア事業（ベンリー）を展開する多角経営かつドミナント戦略により、小金・柏界隈で高密度出店を行っていた。1990年代後半にドラッグストアに一本化してからはやや弱まったものの、同地域では依然多数の出店が見られる。
スーパーマーケット事業 - 屋号は「スーパーマツモトキヨシ」または「マックス」旧「スーパーマツモトキヨシ天王台店」（天王台駅南口）などが一部業態変更していたもの。 ホームセンター事業 - 屋号は「ホームセンターマツモトキヨシ」 コンビニエンスストア事業 - 屋号は「ベンリー」。1996年4月にコンビニエンス部門を廃止し、コンビニエンスストア12店舗を薬粧部門に吸収している株式会社マツモトキヨシホールディングス 有価証券報告書 第2期（平成20年4月1日 ‐ 平成21年3月31日）4/161（4ページ） 2009年6月26日 13時1分 ディスカウントストア事業 - 屋号は「ディスカウントBOX」の店舗案内には、ディスカウントBOX店舗の記載がある。
スーパーマーケット事業は、競争激化に伴い2006年8月20日をもって完全撤退した。スーパーマーケットの店舗は、その多くがドラッグストアに転換しているが、「おっ母さん食品館」（ドラッグストアと共存している店舗あり）、ちばコープ、コモディイイダ、つるかめランドに転換した例もある。コンビニエンスストア事業は1996年にドラッグストア事業に統合された。ディスカウントストア事業・ホームセンター事業もすでに撤退しており、「スーパーマツモトキヨシ」「ディスカウントBOX」「ホームセンターマツモトキヨシ」を名乗る店舗はいずれも現存していない。
2006年3月13日、新業態の「COS-MEDI Station」を開店。また2009年7月13日には医薬品に特化した新業態のコンビニ型ファーマシー「Medi+マツキヨ」の展開を開始した。
大半の店舗は同社が運営しているが、北海道・東北・北関東の店舗は2008年7月1日付でマツモトキヨシ東日本販売、沖縄県を除く九州地区および山口県の店舗は2012年4月1日付でマツモトキヨシ九州販売、山口県・島根県を除く中国・四国地区および兵庫県姫路市の店舗は同年10月1日付でマツモトキヨシ中四国販売にそれぞれ運営を移管した。
2022年6月にはすでに一部の店舗で導入されている新店舗フォーマットに順次移行することが発表された。
薬粧事業（ドラッグストア事業） - 760店舗（うち18店舗がフランチャイズ） スタンダード/都市型店舗 - 1987年から展開。新店舗フォーマットでは美と健康のスマートショップ「スタンダード」となり、東京都の中野坂上駅前店などで先行導入。マツモトキヨシ直営店のほかに、グループ会社のマツモトキヨシ九州販売が運営するえきマチ1丁目佐世保駅店も該当。 郊外型デイリー/郊外型店舗 - 新店舗フォーマットでは地域の寛ぎコミュニティ「郊外型デイリー」となり、千葉県の松戸小金店などで先行導入。 フラッグシップストア - 新しい商品やサービスを提供する情報発信・体験型店舗。2018年1月にオープンした原宿表参道口店を皮切りに、2019年11月に池袋Part2店、2023年9月にSHIBUYA DOGENZAKA FLAG（旧渋谷Part2店）、2025年7月にGINZA FLAG（旧銀座5th店）が順次本業態へ移行しリニューアルオープンされた。なお、日本国内の店舗は4店舗とも東京都に所在する。 matsukiyo LAB - 薬剤師・管理栄養士・ビューティスペシャリストといった専門家が常駐する美と健康をサポートするヘルスケアラボ。2015年9月の改装リニューアルによりこのタイプに移行された千葉県の新松戸駅前店を皮切りに、埼玉県の熊谷駅ビル店などにも展開している。 グローバル - 最新の美容体験・ジャパンクオリティの上質な商品やサービスを提供するアジア最先端のビューティーハブ。日本国外の店舗にみられ、香港のシャーティン店などで先行導入。 petit madoca - ディスカウント型業態。通常のマツモトキヨシの店舗とは異なり、ピンク色の看板が特徴。2023年5月時点で関東地方の5都県（東京都・千葉県・埼玉県・神奈川県・茨城県）に23店舗を展開する。 Medi+マツキヨ - 医薬品に特化したコンビニエンスストア型業態。2022年7月時点では大阪府の西梅田店のみ。 H&B Place - 化粧品や健康食品を中心に扱う健康と美に特化した業態。2022年7月時点では大阪府のファッションビル「ルクア」に出店しているルクア大阪店のみ。
このほか、同社と業務提携を行う企業や、同社が契約に基づいてフランチャイズ・パッケージを提供し、商品の供給や「マツモトキヨシ」のCIの使用を受けるフランチャイズ加盟企業も存在する。詳細はマツモトキヨシグループを参照。
沿革 創業 1932年12月26日 - 千葉県東葛飾郡小金町に「松本薬舗」を開業。 1951年 - 屋号を「マツモトキヨシ」に変更。 1954年1月8日 - 個人店「マツモトキヨシ」を、有限会社マツモトキヨシ薬店に法人化。
1970年代 1975年4月3日 - 株式会社マツモトキヨシに改組。当時の保有店舗数は、72店舗であった。 1976年9月 - スーパーマーケット事業に進出。モデルケースとして、大金平店（千葉県松戸市）をスーパーマーケットに業態変更。 1978年10月 - コンビニエンスストア事業に進出、ベンリー新松戸店（千葉県松戸市）を開店。
1980年代 1983年8月 - チラシ配布業のユーカリ広告を買収。 1984年10月 - 保険代理店運営の関連会社・マツモトキヨシ保険サービスを設立。 1985年5月 - 医薬品の配置販売会社・マツモトキヨシ薬品を設立。 1987年7月 -「上野アメ横店」が開店。都市型ドラッグストアの先駆けとなった。 1988年11月 - ホームセンター事業に進出。ホームセンター南増尾店を開店（2011年5月に閉店）。
1990年代 1990年8月 - 株式を、日本証券業協会（後のジャスダック）に店頭登録。 1991年11月 - 不動産会社・マツモトキヨシ不動産を設立。 1993年10月 - 本社を小金店から幸谷（のちの新松戸東）に移転。薬剤師を設置していない店舗が発覚。 1995年 3月 - 売上高業界第1位。 11月 - 「桃太郎便」の丸和運輸機関・物流センターで、アウトソーシング共同配送体制をスタート。 1996年 4月 - テレビコマーシャルを開始。 11月 - 栃木県足利市にドラッグストア「足利朝倉店」を開店（424号店現在はマツモトキヨシ東日本販売の運営。）。薬粧部門として、関東地方の全都県に出店を果たす。 1998年12月 - 建設会社・エムケイプランニングを設立。 1999年8月 - 東証第一部市場に新規上場。
2000年代 2001年5月30日 - 高田薬局（静岡県）と業務提携。 2002年4月 - 「マツモトキヨシポイントカード」スタート。 2003年4月7日 - シミズ薬品（京都府京都市）と業務提携。 2004年 2月10日 - ドラッグイレブン（福岡県大野城市）と業務提携。 8月6日 - 藤越（福島県いわき市）と業務提携。 2005年 8月24日 - 外部企業FC1号店となる京急ハウツ店を開店。 9月5日 - オージョイフル（大阪府豊中市）と業務提携。 10月17日 -「スカイパーフェクTV!110」に生活情報発信チャンネル「ジャスト・アイ インフォメーション」を開局。 2006年 1月 - サンエーとフランチャイズ契約締結。サンエー店舗内への出店計画を発表。 3月13日 - 新業態「COS-MEDI Station」1号店（西新宿メトロピア店）を開店。 8月 - スーパーマーケット事業から撤退。 10月4日 - エムケイ東日本販売。 12月20日 - マックスと資本提携。 2007年 9月20日 - ミドリ薬品とFC契約を締結。九州地区でのマツモトキヨシの展開を本格化する。 10月1日 - 株式移転で、持株会社・マツモトキヨシホールディングスを設立。 10月9日 - キョーエイとFC契約を締結。 11月5日 - JAいずも（いずも農業協同組合）とFC契約を締結。 2008年 1月1日 - 子会社支配・管理事業を、マツモトキヨシホールディングスに吸収分割。 2月20日 - 藤越との業務提携を解消。 3月14日 - ドラッグイレブンとの業務提携を解消。 4月1日 - 明治堂薬品（愛知県海部郡）とFC契約を締結。 4月11日 - 高田薬局との業務提携を解消。 4月21日 - スーパーバリュー（埼玉県さいたま市）とFC契約を締結。 5月22日 - ラブドラッグス（岡山県岡山市）とFC契約を締結。 7月1日 - 仕入れ事業 (卸部門) を、マツモトキヨシホールディングスに吸収分割。北関東以北の70店舗の運営を、エムケイ東日本販売に吸収分割。 9月18日 - 保健堂（東京都練馬区）とFC契約を締結。 9月30日 - シミズ薬品との業務提携を解消。 11月17日 - モリス（兵庫県高砂市）とFC契約を締結。 2009年 2月28日 - オージョイフルとの業務提携を解消。 7月13日 - 医薬品に特化した新業態のコンビニ型ファーマシー「Medi+マツキヨ」1号店（都営五反田店）を開店。 8月24日 - ローソンと業務提携。共同の新型店を、今後5年間で1000店舗の展開を発表（ローソンで医薬品販売が可能になる）。 10月1日 - イシヰ（岐阜県）とFC契約を締結。
2010年代 2010年 4月1日 - エムケイ東日本販売から、千葉県内の店舗を譲受け。 7月17日 - 千葉県浦安市の浦安東野店を、「ローソンストア100」との共同店舗に改装。 2011年2月16日 - ヤスイ（千葉県）とFC契約を締結。 2012年 4月1日 - 沖縄県を除く九州地区と、山口県の店舗運営業務をマツモトキヨシ九州販売（旧ミドリ薬品）に吸収分割。 5月1日 - ポイント制を一部改訂し、月間または年間（年度単位、2012年度は開始前の4月より累計加算対象）の購入金額に応じて一定期間（翌月または翌年度）ポイントがいつでも2〜3倍加算される「プレミアムポイント」を導入。 7月3日 - スマートフォン向け無料通話・メールアプリ「LINE」に公式アカウントとして参加し、同ユーザー向けに割引クーポンなどの情報発信サービスを開始。 9月6日 - オークワとFC契約を締結。 10月1日 - 山口県・島根県を除く中国地区、四国地区、兵庫県姫路市の同社店舗の運営を新設分割によりマツモトキヨシ中四国販売へ譲渡。 2013年7月30日 - 遠鉄ストア（静岡県）とFC契約を締結。 2014年 3月1日 - グループ会社のモリスリテールのネット通販事業を吸収分割で承継（同日、モリスリテールはマツモトキヨシ中四国販売に合併）。 8月6日 - スーパー大栄（福岡県）とFC契約を締結。 12月2日 - いない（鳥取県）とFC契約を締結。 12月10日 - フード三国とFC契約を締結。 2015年9月30日 - 千葉県松戸市のJR新松戸駅前に次世代ヘルスケア店舗1号店の「matsukiyo LAB新松戸駅前店」をオープン。 2016年10月1日 - グループ会社の杉浦薬品を吸収合併。同じグループ会社のトウブドラッグのドラッグストア事業を吸収分割で承継（同日、トウブドラッグはマツモトキヨシファーマシーズに合併）。 2017年 4月1日 - グループ会社の弘陽薬品を吸収合併。 4月10日 - A&S高島屋デューティーフリー東京都、髙島屋、全日空商事、ホテル新羅の3社合弁による空港型市中免税店の運営とFC契約を締結。 2018年 9月13日 - 京成ストア（千葉県）とFC契約を締結。 10月3日 - 東急ステーションリテールサービス（東京都）とFC契約を締結。 12月13日 - 京王ストア（東京都）とFC契約を締結。 2019年2月14日 - 東京シティ・エアターミナル（東京都）とFC契約を締結。
2020年代 2020年6月5日 - 和歌山県和歌山市に「キーノ和歌山店」を開店。これにより、同一店舗ブランドで全都道府県への出店を達成する。 2021年10月1日 - マツキヨココカラ&カンパニーとココカラファインの経営統合が成立。直接の親会社が、中間持株会社のマツモトキヨシグループに異動。 2022年 3月10日 - マツモトキヨシの「マ」を象徴的に用いたスクエアタイプのロゴを発表。 6月29日 - 店舗フォーマットを既に一部の店舗に導入されているスタンダード、郊外型デイリー、都市型フラッグシップ、matsukiyo LAB、グローバルの5つに再構築し、新店及び改装店を中心に前述した「マ」のスクエアロゴ導入を含めてリニューアルを行うことを発表。 7月1日 - グループ内の組織再編に伴い、マツモトキヨシファーマシーズを吸収合併（なお、同社の派遣事業は同日付で、MCCアソシエに吸収分割）。 2026年 4月1日 -「丘の上薬局」運営のティー・エム・シー (25年5月1日にグループ入り) を吸収合併。
特徴 ポイントカード 2023年6月1日にココカラファインヘルスケアの「ココカラポイント」と統合され、ココカラファインとの共通ポイントサービスとなる「マツキヨココカラポイント」へ改名された。既に「ココカラクラブカード」を保有しているか、「ココカラ公式アプリ」を利用している場合は「マツモトキヨシ」と会員情報を一つに統合することも可能である。このポイント統合に伴い、「Edy de マツキヨポイント」は2023年5月31日を以ってサービス終了となった。
カード型 店頭で申し込めば即日発行が可能で、現金での支払いでポイントが付与されるポイントカードと、商品券の進呈やクレジット支払い時にも「クレジットカードポイント」としてポイントが付与されるなどの特典を付与したクレジットカード一体型の「メンバーズクレジットカード」（発行や審査はオリエントコーポレーションが担当）の2種類がある。ポイントカードは従来「マツモトキヨシ現金ポイントカード」の名称だったが、前述したポイントサービスの統合に合わせてカードデザインと名称を変更。「メンバーズクレジットカード」は遅れて2024年8月1日から「マツキヨココカラ」仕様の新デザインへ変更された（同時にMastercardコンタクトレス決済に対応）。 なお、同社以外にもグループ会社のマツモトキヨシ東日本販売（ダルマ）、マツモトキヨシ甲信越販売（ファミリードラッグ・中島ファミリー薬局・シメノドラッグ）、マツモトキヨシ九州販売（ミドリ薬品）、マツモトキヨシ中四国販売（ラブドラッグス）、ぱぱすからも同じ機能を持つ現金ポイントカードを発行しており、同社・グループ会社運営・フランチャイズ運営の「マツモトキヨシ」を含め、対象となるグループ内の全店舗で相互利用が可能である。 2022年2月1日からはマツキヨココカラ&カンパニーグループ内におけるポイントカードの相互使用開始に伴い、ココカラファインヘルスケア（ココカラファインなど）の店舗でもポイント付与が可能となり、前述したポイントサービスの統合に伴い、2023年6月1日からはココカラファインヘルスケア（ココカラファインなど）の店頭でもポイント利用が可能となった。 「メンバーズクレジットカード」については、カード保有者が3年以上クレジットでの利用が無い場合はカード有効期限更新後の新カードの発送が不可となる為、特にポイントカードとして使用している場合は注意が必要である。この場合、カード有効期限月の3ヶ月前に案内ハガキが送付され、希望により、店頭で「メンバーズクレジットカード」からポイントカードへのポイント移行が可能となっている。 マツキヨココカラ公式アプリ App StoreやGoogle Playで提供されているスマートフォン向けアプリ。2024年1月にマツモトキヨシ・ココカラファインそれぞれの公式アプリが移行される形で一つに統合され、「マツモトキヨシ公式アプリ」は「ココカラファイン公式アプリ」と共に同年7月31日を以ってサービスが終了となった。 カード型からの会員情報引継ぎやアプリ単体で登録手続きを行うことで利用可能となる。「マツモトキヨシ公式アプリ」でメールアドレス（ログインID）を登録している場合は、同じメールアドレスで「マツキヨココカラ公式アプリ」へログインすることが可能で、「マツキヨココカラ公式アプリ」への初回ログイン時に「マツモトキヨシ公式アプリ」でのポイントや購入履歴などの情報（発行済みクーポンは除く）が自動的に引き継がれる。 カード型とアプリでそれぞれ付与されたポイントを一括管理し、ポイントをまとめて利用することも可能。会員証機能を備えているため、カード型に代わってアプリのバーコードが表示されている画面を提示してポイントを付与することが可能となる。このほか、クーポンの配信、商品スキャン（バーコードをスキャンすることで公式サイトでの商品情報や口コミ情報の閲覧が可能）、処方せん送信機能（処方せん送信は機能は調剤併設店舗のみ対応）なども備えている。
商標 前述の通り、マツモトキヨシの社名は創業者の名前から採られたものであるが、商標法4条1項8号では他人の氏名を含む商標はその他人の承諾を得ない限り登録できないという規定が存在する。ただ、1999年に出願されたカタカナの「マツモトキヨシ」と翌年（2000年）に出願されたローマ字での「Matsumoto Kiyoshi」は出願当時のルールが緩やかだったこともあり、登録が認められた。
しかし、2017年に「マツモトキヨシ」の音商標2015年に導入。が出願された際、特許庁は「電話帳に『マツモト・キヨシ』と読むことが出来る複数の人物が存在し、それらの人格権を保護する必要がある」などとして、登録を認めなかった。マツモトキヨシホールディングスはこの審決の取り消しを求め2020年10月に提訴し、知的財産高等裁判所は2021年8月30日、同社ドラッグストアの店舗数に加え、広告などを通じて、音のフレーズを広範囲で使用していることから「（言語的要素からなる音から）通常連想されるのはドラッグストアであり、人の氏名を指すものとは認識されない」として、マツモトキヨシ側の主張を認める判決を言い渡した。
広告 1996年4月よりテレビ広告の放映を開始。優香、及川光博、山口もえ、藤崎奈々子、本仮屋ユイカ、ダンディ坂野、おそ松さんなどを起用した。チンパンジーを起用し、ユニークな広告として注目されたこともある。同時期に「CHIMPAN NEWS CHANNEL」のスポンサーとなっていた。広告の趣旨はセルフメディケーションの推進を強調していることが多い。
店内設置のテレビやラジオの広告では渕崎ゆり子が起用されている。
主なスポンサー 番組 女のウワサも75日（フジテレビ系） CHIMPAN NEWS CHANNEL（フジテレビ、一社提供） フジリコ（日本テレビ系） ダウンタウンのガキの使いやあらへんで!!（日本テレビ系） ヤミツキ（日本テレビ系） ZIP!（日本テレビ系、金曜） 天才!志村どうぶつ園（日本テレビ系） 太田光の私が総理大臣になったら…秘書田中。（日本テレビ系） DRAMA COMPLEX（日本テレビ系）
スポーツ TOM'S TEAM IMPUL RE雨宮・D1 GRAND PRIX かつてはJGTC/SUPER GT GT300クラス）のスポンサーも行っていた。
ゲームアプリ Pokémon GO
脚注
注釈
出典
関連項目 ハピコム（旧イオン・ウエルシア・ストアーズ） マツモトキヨシグループ 松本清記念会館 ダンディ坂野 - CM出演がきっかけで、代名詞になっている黄色のスーツを着るようになった。
外部リンク
株式会社マツモトキヨシ マツキヨココカラオンラインストア