スポーツ報知（スポーツほうち）は、報知新聞社および読売新聞中部支社、スポーツ報知西部本社が発行する日本のスポーツ新聞。
概要 題号は『スポーツ報知』となっているが、正式名称は『報知新聞（ほうちしんぶん）』である。
戦前の1942年に新聞社の持ち分合同による経営統合で読売新聞と合併、「讀賣報知」としたが、戦後一度読売から独立。夕刊紙「新報知」→「報知新聞」を経て、経営難から1949年に再度読売新聞傘下に入り、朝刊のスポーツ新聞に転換した。
「新興夕刊紙」としての新報知再創刊当初は、GHQによる新聞統制で、新聞発行に必要とされる印刷用紙の制限もあったため、発行部数は5万部にも満たず、印刷代もかかることから、従業員が現代のストライキに当たる「年末の餅代よこせ運動」なる行動を起こす羽目となった。さらに1949年11月にいわゆる全国紙（中央紙）が事実上夕刊を解禁したことから報知新聞としても再廃刊の危機が高まり、「社内ではもう年を越すのも難しいと覚悟する者も少なくはなかった」（元報知新聞記者・田中茂光の証言）といわれたが、読売新聞からの支援を再開することによって、スポーツ紙への転換という名目で存続の道を図ったとされる。しかし、引き続き新聞統制が続き、GHQの検閲・審査をクリアしないと新規の発行ができないため、1949年12月28日の社告でもあえてスポーツ紙への新装刊を隠して、一般紙のままで「スポーツ欄大拡充」とアピールすることでしのいだとされる１９４９年末、生き残りの秘策はスポーツ紙転身 ＧＨＱの目をすり抜けろ…創刊１５０周年 報知あの時（１）（2022年12月5日 スポーツ報知）・その記事の拡大。
そのため、1949年12月30日の朝刊スポーツ紙としての新装刊第1号も、一般紙と同じ扱いでトップ記事は一般の社会記事を掲載したが、左側に「2リーグ制移行問題で両リーグはどうなるか」と題した座談会や、読売ジャイアンツ・手塚明治の自主トレーニングなどスポーツ記事も掲載するなどした読者、記者も混乱の中、スポーツ紙として船出…創刊１５０周年 報知あの時（５）（2022年12月10日・スポーツ報知）・その紙面。スポーツ紙の創刊（移行）は、全国4例目（日刊スポーツ、デイリースポーツ、スポーツニッポンに次ぐ）で、東京創業のものとしては日刊スポーツ以来2つ目である。
ただ、スポーツ紙移行に際しては弊害もあり、1949年12月1日から全120回の連載予定で井上友一郎の長編小説「東京放浪歌」が掲載されたが、上記12月30日からのスポーツ紙への新装刊に際して、「連載小説もこの紙面にふさわしい大衆的な娯楽本位のものに切り替えることになりました。『東京放浪歌』は作者の井上氏の好意あるご了承のもとに本日（12月29日付け）限りで中止することにいたしました」と記述され、紙面では「井上氏の好意により」とされているが、実際はスポーツ紙に移行するにあたって、新連載「探偵捕り物シリーズ」という短編連作ものを掲載する事が決まっていたことによる強制的な打ち切り（実質未完）だったことがうかがえ、このことは日本新聞協会の会報・1950年1月20日号でも大きく問題視され、「社側（報知新聞）=紙面性格の転換、作者側（井上）=道徳上の責任問題」と書かれる始末となったスポーツ紙転換直前「常識破らなければ」衝撃の連載小説打ち切り…創刊１５０周年 報知あの時（４）（2022年12月9日・スポーツ報知）。
また、創刊当初からの古参の読者からも、伝統ある報知新聞がようやく復刊したかと思ったら、今度はスポーツ・芸能新聞になることで、「伝統を汚すのか」という苦情と、「スポーツ紙への移行という大英断を褒めるべき」とする意見で二分化され、新聞社に投書が殺到したほか、元々は政治担当の記者だった者がスポーツ記者に転向させられるなど、混乱も少なくはなかったという。そのため、報知新聞社が発行する社史にはスポーツ紙への転換については大きく触れてはいないが、読売新聞が発行した社史「読売新聞80年史」（1955年）には「報知新聞は姉妹紙」としたうえで、直接スポーツ紙としてはなく、「スポーツ・文化・芸能を主体とした特殊紙に生まれ変わった」として紹介されていた。
スポーツ紙新装刊以後も、歴史的な経緯から『報知新聞』の題号を使い続けたが、スポーツ紙40周年（1990年）を契機として、1991年2月以後は現在の『スポーツ報知』の題号を用いてそれまでの『報知新聞』からより一層スポーツ紙としてのカラーを打ち出すようになっている。1ページ右上に黄色地の楕円形に緑色で「スポーツ報知」と書かれた題字は同年4月からで、それ以後スポーツ報知の社員は名刺にこの2つの題字（「報知新聞」と「スポーツ報知」）を並列して記載したデザインが配布されている白石潔、編集局長時代に結婚 子煩悩な父親に…創刊１５０周年 報知あの時（８）（2022年12月15日・スポーツ報知）。
スポーツ報知としてのニュースサイトは、2019年3月26日より独自ドメインである「hochi.news」を使用している。それとは別に、報知新聞社としての企業情報サイトとして「hochi.co.jp」を使用している。
かつてはニュースサイト・企業情報サイトとも共通で、読売新聞傘下の「hochi.yomiuri.co.jp」を一時期使用していた後、2014年4月1日から再び独自ドメインの「hochi.co.jp」を使用していた（なお、独自ドメインの「hochi.co.jp」はそれ以前にも使用したことがある）。
読売新聞グループのスポーツ新聞（ただし、持株会社の直系傘下ではない）であることから読売ジャイアンツ（巨人）の情報が多く、一面左下には毎日必ず「ジャイアンツ日記」というミニコラムを掲載するなどしていることから、全国の野球ファンからは「ジャイアンツの機関紙」と認識されている。実際、フリーペーパー『スポーツゴジラ』の「スポーツ新聞特集」（2016年5月発行分）では、『スポーツ報知』の記者みずから「巨人の機関紙」と説明していた報知から読み解く巨人軍の不思議。プチ鹿島6月のスポーツ新聞時評。 NumberWeb 2017/06/30 17:00 (2021年11月24日閲覧)。なお、巨人が勝った翌日は1面から3面が巨人関連ニュースになる他、巨人の選手のコメントもきめ細かく掲載している。
スポーツニッポンにおける「スポニチ」やサンケイスポーツにおける「サンスポ」のような略称は無いが、一般には「報知」と呼ばれている。
発行所
報知新聞社 東京本社（対象：東北、関東、甲信越、静岡県、石川県、富山県） 北海道支社（同：北海道） 大阪本社（同：近畿〔三重県伊賀地域含む〕、福井県、中国〔山口県を除く〕、四国） 読売新聞中部支社（対象：中京〔三重県伊賀地域除く〕） 下記参照） スポーツ報知西部本社（対象：九州〔沖縄県除く〕、山口県 下記参照） 事実上、東京・大阪が直営。名古屋と福岡はフランチャイズ契約である。 1面の発行所の表示は、東京本社版は東京本社、大阪本社、北海道支社の順、大阪本社は大阪本社、東京本社の順。中部支社と西部本社はそれぞれの地域発行所のみ。 上記の通り発行社が地域によって異なるため、2週間の試読申し込み については、「※九州・沖縄・中部（愛知・岐阜・三重）は対象外とさせて頂きます。」と但し書きされている。 月ぎめの定期購読は、発行する地域に関係なく 本社購読申込ページ からも申し込むことができるが、「名古屋地方（中部支社）・九州地方（西部本社）の方で、インターネットでお申し込みの場合配達される新聞は、その地域で発行されているスポーツ報知になります。」との但し書きがある。西部版（九州・山口）については 西部本社の専用申込ページ もあるほか、中部版を購読する場合は、読売新聞中部支社販売部へ電話するように呼びかけている。
読売新聞中部支社 東海3県（愛知県・岐阜県・三重県）では、読売新聞東京本社の支社である「読売新聞中部支社」から発行している。1979年に当時の中部読売新聞社（現・読売中部支社）が当時の報知新聞の中部版「報知スポーツ」として発刊したのが始まりである。創刊当初は題字は朱色・見出しはモノクロと、東京・大阪版とは逆であった廃刊・休刊の新聞たち・中部読売新聞・スポーツ紙の題字 １。
中部読売新聞社は1988年6月1日に読売興業へ統合されたうえで「読売新聞中部本社」→2002年4月の読売新聞の持株会社化により「読売新聞東京本社・中部支社」となるものの、発行元・題字などの各種発行形態に大きな変更はなかったが、1996年に他の地域と同じスポーツ報知と題号を変更した。ただし、他地域が報知新聞の題号を紙面に併記しているのに対し、中部地域のものはスポーツ報知の題号のみ（1面の日付の下の小題字も他地域が緑地の「報知新聞」であるのに対し、中部版は「スポーツ報知」のロゴで掲出。各面の「第三種郵便物認可」のクレジットの横には「報知新聞」と表記されているが中部版は表記なし。ただ2015年ごろから、題字下の著作権クレジットには「©読売新聞社、報知新聞社」と並列記載されている）である。1部売りは中部版のみ100円（同一地区で発行される中日スポーツも一部売りは100円。他地域は130円）だったが、2012年4月1日より120円となり、同一地区で発行される日刊スポーツ、スポーツニッポンと同一価格となった（ただし日刊およびスポニチ同様、他地域より10円安くなっている。中日スポーツは2012年5月に110円に、さらに2013年4月1日より120円に値上げし、中部版エリアで発行される朝刊スポーツ紙はすべて120円となる）。2014年4月1日、消費税が5％→8％に増税になったのに伴い、130円に値上げされた。中日スポーツや日刊スポーツ（大阪版）同様、アダルト記事が宅配版・即売版とも掲載されていない。
プロ野球とJリーグ（シーズン中）の試合・テレビ放映日程の表は原則東京版と同じものであるが、東海地方の読者に配慮するため、欄外に「東海地方の中継」として記載されている大阪・西部版では、中継予定を関西・九州地区のものに差し替えている。ただし大阪管轄の中四国地方の放送については掲載されていない。。また中央競馬の記事は、中京競馬場が関西地区扱いであるため、大阪本社製作のものを収録している。
また、東海3県内で発売されるスポーツ紙では唯一、新聞休刊日における特別版を発行していない（その際は「あすの本紙は休みます」と1面の隅に小さく表示される）。このため、休刊日特別版に掲載される読者プレゼント（懸賞企画）は休刊日翌日の通常版に1日遅れで掲載される。
※三重県地方はその多くは中部版で伊賀、熊野・東紀州地方は大阪版を採用しているが、報知に関しては伊賀地方のみが大阪版、熊野・東紀州を含むその他の地域は中部版となる。なお、1988年6月1日に中部読売が読売新聞本体（実際には関連会社・よみうり）に統合・再編されるまで（即ち中部読売時代）は、伊賀を含む三重県全域で中部版を発行していた。
スポーツ報知西部本社 1997年11月、それまでスポーツ報知が発行されていなかった九州・山口地方での発行を目的に、株式会社よみうりが子会社として「株式会社スポーツ報知西部本社」を設立。1998年3月からスポーツ報知を福岡県、佐賀県、長崎県、熊本県、大分県、宮崎県、鹿児島県、山口県に向けて発行。
スポーツ報知は1998年以前まで九州（山口県以西）では発行されていなかったが、九州版の発行でスポーツニッポン、日刊スポーツに続いて全国をカバーするスポーツ新聞となった（沖縄県では発行されていないが、沖縄では東京版が空輸によってコンビニで販売されている）。2002年7月の読売グループ再編により、現在は読売新聞西部本社の子会社となっている。
※九州地区の読売新聞販売店（YC）では、九州スポーツ（東京スポーツの九州版）をスポーツ報知が九州に進出する前から扱っている。
沿革
thumbnail|200px|「報知新聞」がメイン題字だった頃のホーロー看板（右から2つ目）を設置する新聞販売店
1949年12月30日 - 一般紙であった報知新聞の経営難により、読売新聞系スポーツ紙となる。 1964年 - 大阪本社より関西版発行。 1970年 - 北海道支社（現・北海道支局）で現地印刷開始。 1979年 - 中部読売新聞社（1988年2月から中部読売新聞本社→同年6月から読売新聞中部本社→2002年7月から読売新聞中部支社）より「報知スポーツ」創刊。 1990年 - スポーツ紙移行40周年を記念して東京新社屋が東京・港区港南に完成。 1991年 - 2月、同じくスポーツ紙40周年記念の一環として東京、大阪、北海道版の題号を「スポーツ報知」と変更。（旧来の報知新聞の題号も併用しているが、1997年までは欄外題字は「報知新聞」の題号を継続していた。現在は日付掲載部分=概ね1面左上と、2ページ目以後の各ページの「第三種郵便物認可」のクレジットの横に小さく載せている程度。名古屋はスポーツ報知の表示のみ） 1996年 - 中部版の題号を「スポーツ報知」に変更。同11月、北陸地方向け（富山県・石川県）の版が、読売新聞北陸支社の協力により現地印刷を開始（それまでは大阪本社版早版を鉄道もしくは飛行機輸送していたが、読売北陸支社と同じく東京版<クレジットも東京本社版のものに準拠>を同時印刷できるようになった。後に北日本新聞社に現地印刷を委託）。インターネット・ホームページを開設。 1998年 - 九州版が西部本社（北九州市→2004年から福岡市）より創刊。 2001年 - 報知印刷社と合併。 2008年1月1日 - 大阪本社が北区本庄西から同区野崎町の読売新聞大阪本社ビルに移転した。これにより、全国4紙系のスポーツ新聞社の大阪本社はすべて親会社の新聞社と同居する形になった（その後日刊スポーツ西日本・本部が、当時社屋として構えていた新朝日ビルディング<中之島>建て替えに伴い2009年1月1日に福島区の「阪神ダイヤビル」に移転したが、2013年に新朝日ビルの跡地に建設された中之島フェスティバルタワー東棟＜朝日新聞大阪本社も入居＞に復帰した）。 2012年 - 報知新聞創刊140周年を機に、イメージキャラクターの「Ho!さん」が誕生する。 2016年1月1日 - 1面からスポーツ総合面（中央競馬と公営競技除く）、社会面、芸能面などの記事が読みやすく大きな12段組みの「巨（メガ）文字」になる。同時に社会面が約1面分へと縮小化された。 2017年 - 創刊145周年。 2019年 - 大阪発刊55周年、スポーツ紙70周年。 2022年6月10日 - 創刊150周年。東京本社を日本相撲協会所有のビル（墨田区横網1丁目）へ移転。前身の郵便報知新聞は旧両国広小路（現在の中央区）付近を拠点としていたため、再び創業の地に戻ることになる。なお実際の新聞の編集業務は6月12日（新聞休刊日特別版を発行する13日付）からとなり、港南の旧社屋については跡地利用を検討するとしている。 2023年6月1日 - 月ぎめ購読料を3,355円から3,700円に、1部売りを150円から160円に値上げ。 2025年6月1日 - 1部売りを160円から180円に値上げ。月ぎめ購読料は据え置き。 2026年3月1日 - 月ぎめ購読料を3,700円から4,200円に値上げ。購読者限定でデジタルサービス「紙面ビューアー」を開始。
紙齢 大阪版（1964年2月23日）の創刊号は東京本社と同じ「29771号」大阪でも報知（150周年記念特設サイト） であるこの号数は1872年7月15日に発行された前身「郵便報知新聞」の第1号からの起算であり、1942年8月5日に読売新聞と統合「讀賣報知」となった際は23584号だった。当時の主筆者であった武藤貞一は「栄誉ある本紙は23584号で終焉を告げた」とあたかも廃刊をしたような記述をし、「讀賣報知」の統合後は一旦、現在の読売新聞東京本社につながる発行紙齢を掲載していたが、夕刊新報知として復刊後は、統合・休刊前の号数を引き継ぎ、23585号から再開している。（大隈重信、原敬、犬養毅３総理輩出も、１９４２年に一度報知は「終焉」を告げた…創刊１５０周年 報知あの時（２）（2022年12月7日・スポーツ報知））。 中部版（1979年 報知スポーツとして）、西部版（1998年）は創刊号を「1号」としてカウントしている。
紙面内容 スポーツ報知の紙面は、公営競技面、テレビ欄や一部の記事などを除いて東京で一括して製作している（一時期、社会面の製作を大阪で担当していたことがあったが、現在は東京に戻っている）。中央競馬面は、東京版と大阪版で内容が異なる。中部版と九州版、および読売新聞北陸支社で製作される北陸版の中央競馬面は、大阪版と共有している。なお、理由は定かではないが、競馬面において「芝」をわざわざ「芝生」と書き改めていた。これは、記者記事のみならず、騎手など関係者コメントでも書き改めていた。現在は「芝」になっている。また、競馬の出馬表では騎手名をフルネームで表記している。（「馬トク」という競馬情報Webサイトを運営している） 大阪版の1面は、2001年ごろまで大阪本社が独自に製作していたが、現在は原則的に東京のものを流用している（東京のスポーツ紙各紙1面に掲載されているアサヒビールの広告は別の企業の広告に差し替え）。ただし、中央競馬の重賞レースが1面になる場合は必ず大阪製作になるほか、大阪本社側の判断により1面が差し替えられるケースが間々ある。特にサッカー記事に関してはしばしば他の記事に差し替えられる反面、巨人関係の記事を東京以上に好んで1面に持ってくる傾向が強いため、東京版より大阪版の方が巨人が1面になる機会が多いという皮肉な現象が起きている（阪神報道が強い近畿地方においての隙間産業的位置にある。関東地方のデイリースポーツに似ている）。 1面の見出しは当初は朱色を使用していたが、1983年ごろから緑色を使用し「グリーン報知」という愛称が付けられた。但し、中部版・報知スポーツ（1996年まで）に関しては他本社が緑色を採用してもしばらくは従前の朱色の見出しが使われていたが、現在は他本社同様緑色ベースとなっている。また1面や最終面などに使われるカラー写真の紙面、並びにダブル1面（最終面のニュース掲載）も中部版での導入は遅かった。現在は1面の見出しは青色になっている。『やじうまプラス』で吉澤一彦（テレビ朝日アナウンサー、当時）が「駅では日刊スポーツと間違えないで注意して買ってください」と言っていた場面も見られた。 先述のように、スポーツ報知の紙面の多くは東京で製作されたものをそのまま使用している。そのため各地方版（大阪・名古屋・札幌・福岡・仙台・広島）でも地元のチームより巨人の記事が1面を含む巻頭の多くのページを割いて掲載されている。特に関西地区においては、他のスポーツ新聞が阪神タイガース一辺倒の紙面作りを展開している中、唯一、巨人中心の内容のため、販売面で苦戦を強いられている。それを裏付けるように、関西の飲食店などにおいて、他のスポーツ新聞は置いていても、スポーツ報知だけあえて置かれていない、といった光景を見かけることがある（逆に関西地区で好んでスポーツ報知を設置している場合は、店主が巨人ファンであることが多い）。また、阪神タイガースの公式イヤーブックに他スポーツ新聞の広告を載せる中、スポーツ報知だけはそれを載せていない。これは、関東におけるデイリースポーツと似た所はあり、関西地区での巨人ファンの重要な情報源ともいえる。 なお親会社である読売新聞はそれぞれの地元のチームの記事をスポーツ面のトップに扱う傾向が増えてきたが、中部版は紙面の大半が東京版（北海道・東北・関東・北信越と同じ）と共有していることから、中日ドラゴンズや名古屋グランパスなどの地元勢よりもジャイアンツや浦和レッズをトップに扱うことが多い。
スポーツ新聞への転換後の題字遍歴 1970年代まで 1頁右上端に毛筆で「報知新聞」（これは現在も発行所クレジットの箇所に小さく書いてある。<名古屋除く>）、その下に「THE HOUCHI SHINBUN」、更にその右に「スポーツ<白抜き・大きめ>、レジャー・芸能」と書かれたロゴがあった。題字の左隣に日付（読売新聞のものを流用）、版数、発行所。直営の東京本社・北海道総局は東京・大阪・北海道の順。大阪本社だけ大阪・東京の順。フランチャイズの中部・西部についてはそれぞれの地域の分だけ。名古屋版創刊当初は中部読売と同じものが使われた。 1980年代 グリーン報知が制定される前後（制定前は朱色）に見出しを右端に大きく出すために少し左にスライド、更に左端へ。（名古屋はグリーン見出し導入後も従来どおりで、見出しは朱色であった。また題名の「報知スポーツ」の下に「THE HOUCHI SPORTS」の文字も入れてあった） 1990年代 左端に「報知新聞」の緑地白抜き文字（中部は無地・黒文字の報知スポーツ→1996年にスポーツ報知）、下に日付（読売新聞のものを流用）、版数、発行所。 右上は当初は四角形で「スポーツ」（白地）「報知」（赤地・白抜き）→後に楕円形黄色地・緑色の文字・縁取りで「スポーツ報知」（現在と同じもの） 2000年代 発行所クレジット（左側）の題字「報知新聞」（中部は「スポーツ報知」）を大幅に縮小。その日の紙面構成にもよるが、正方形であったり、横に長めであったりする。東京・大阪・札幌・西部版ではバーコードが掲載されているが、中部版はその箇所には「1部120円 月ぎめ2650円（2012年4月現在）」と書かれている。 2022年6月10日以後 右上にあった緑色の「スポーツ報知」の題字を縦書きに変更（題字の下に主要記事目次と商品バーコード（中部支社版は1部売り定価）を表記。2023年になってからは従来の横書きに戻っている日も多くみられる。
2000年代後半以降の紙面構成 巨人関連の報道が中心のスポーツ紙としての役割だけではなく、日本人選手の活躍が目立つMLBや、サッカー日本代表や浦和レッズを中心としたサッカーの報道、芸能ニュース、社会面記事などにも力を入れ、紙面が多様化している。かつては勝っても負けても一面は巨人だったが、巨人が負けた場合は他の情報で一面を飾ることが多い。また、地方版がある地域ではカラー化、スペース増など、紙面充実へ強化を図っている。 前身「郵便報知新聞」時代からの名残からか、スポーツ紙では珍しく伝統芸能の話題が最も多いことで知られる。 駅コンビニ売り（即売版）は2010年5月1日より、男性専用のアダルト面に代わり、日替わりの情報ページを新設した。社告では「女性も子供も楽しんで読めるスポーツ紙への衣替え」としていた。しかし2011年1月1日から駅コンビニ売り(即売版)でも家庭版と同様でテレビ欄に差し替えられている。日替わりの情報ページは2010年12月31日付で廃止になった。現在は、宅配・即売による紙面の刷りわけは行っておらず、在京スポーツ紙で唯一アダルト面もアダルト広告も廃止している。 2011年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震（東日本大震災）を受けて、3月21日の発行分から1面右上の題字の箇所に四角い赤地・白文字、または赤い文字で「頑張ろう!日本」というメッセージを入れていた。 2013年1月1日付より（東京本社発行分のみ。2014年4月からは大阪本社版も）、各界著名人へのインタビュー記事や女性向け生活情報を中心に掲載した分冊「L Lady Life Love」（4ページ刷り）が毎週火曜日→毎月第1・3火曜日（2015年1月 - ）に折り込まれていたが、2016年4月より毎週金曜日の本紙に見開きページで掲載される形式に変更された。 2022年6月10日 - 創刊150周年を記念して紙面を刷新し、1ページ目のレイアウトをカラー写真をふんだんに生かし、写真ならではの最大限のデザインを表現したビジュアル性を重視した紙面へ一新させているきょう１５０周年「スポーツ報知」紙面が変わる！ 大相撲の大型企画など両国移転で内容パワーＵＰ！ １１日付「サタデーストーリー」に明石家さんま登場。
地方版 日刊スポーツと並び、地方版に特に力を入れている。 北海道 中面で「ほっかいどう報知」を掲載している。北海道日本ハムファイターズやコンサドーレ札幌、高校野球などの話題が中心となっている。またごく稀に春夏の高校野球地方大会の話題が1面に出る場合もある。この場合、東京版などで終面（1面）に出ている記事は中面にカラーでそのまま掲載されている。 東北地方（主に宮城県） 東北地方においては終面を「とうほく報知」とし、東北6県版を掲載している。楽天イーグルスやベガルタ仙台、その他高校野球、大学野球など地元向けの話題が中心になっており、高校野球地方大会期間の時などには中面も使い、2面に渡り掲載する。またごく稀に楽天イーグルスやベガルタ仙台、春夏の高校野球地方大会の話題が1面に出る場合もある。この場合、東京版などで終面（1面）に出ている記事は中面にカラーでそのまま掲載している。その一方で、宮城県以外の東北5県のスポーツに関しての報道は軽視しがちなきらいがある。 埼玉県 月1回、「さいたま報知」を読売新聞の宅配折込広告に挟む形で発行し、埼玉県のスポーツを紹介しているが、スポーツ報知本版の面には掲載されない。 山梨県 中面もしくは最終面にて（ここ最近は最終面に掲載される割合が高い）「やまなし報知」として週3回（月・土・日）、山梨県に密着した記事を掲載（高校野球やヴァンフォーレ甲府などで、大きな話題があるときには曜日を問わず掲載）している。甲子園山梨代表などの話題があるときは1面を山梨県の記事に差し替えることがある。この場合、東京版などで1面に出ている記事は中面にカラーでそのまま掲載する。他のページは東京版を使用。元々グループである読売新聞が強い地域であり（県内シェアは山梨日日新聞に次いで2位）、また自社社屋の読売新聞甲府支局があるため県内に密着した取材が可能であり、スポーツ紙としては唯一地元山梨に特化した記事を掲載することが可能となっている。ここ数年は紙面内容充実へと力が入っており、ネットサイトでも山梨関連の記事はスポーツ報知発信が多い。 静岡県 「しずおか報知」として最終面にカラーで掲載。過去は中面になっていた。静岡県に密着した記事を掲載している。そのため東京版の裏1面は日刊スポーツと同様に中面掲載になっている。 富山県、石川県 中面で「とやま・いしかわ報知」として週2回(日・月)、スポーツ紙で唯一（中日スポーツでも中部地方のスポーツ記事を掲載しているが、東海地方の話題が中心）富山県、石川県に密着した記事を掲載している（高校野球などで大きな話題があるときには曜日を問わず掲載）ため、富山、石川では他県より重宝されていると言える。高校野球やBCリーグなどの話題があるときは最終面または1面を北陸関係の記事に差し替えることがある。この場合、東京版などで最終面（1面）に出ている記事は中面にカラーでそのまま掲載されている。もともと北陸地方では大阪版が販売されていたが、富山県と石川県については東京版（高岡市の読売新聞北陸支社の工場で印刷していたが、2011年3月からは富山市にある北日本新聞の工場『創造の森 越中座』に委託して印刷）を販売するようになった。中央競馬記事は東京版を使用しているが、その他の公営競技の記事は大阪版を使用している。なお、福井県は読売新聞と同様、大阪本社の管轄である。 中部支社 中部支社が発行するスポーツ報知は印刷機械の関係で24ページしか印刷できず、競馬面、特集企画記事が多い日（土曜、日曜が多い）は芸能面、社会面が一部または全面掲載されない。だがそのためか、130円と安価で販売されている。(120円で売られている中日スポーツへの対抗でもある)。しかし、中部版は2008年4月以降は愛知県清須市に完成した読売新聞中部支社の新工場で印刷されることになり、日によってページ増も可能になった。 大阪本社