宮城球場（みやぎきゅうじょう）は、宮城県仙台市宮城野区の宮城野原公園総合運動場内にある野球場。2005年（平成17年）よりプロ野球・パシフィック・リーグの東北楽天ゴールデンイーグルスの専用球場（本拠地）として使用されているほか、高校野球などのアマチュア野球も開催されている（後述）。
上記と同年より命名権（ネーミングライツ）が導入されており、現在は楽天モバイル 最強パーク宮城（らくてんモバイル さいきょうパークみやぎ）が優先される愛称として使用されている。（なお、命名権による愛称の変遷については後述。）
名称 宮城県立都市公園条例で定められた正式名称は宮城野原公園宮城球場（みやぎのはらこうえん みやぎきゅうじょう）であるが、一般的には公園名を省いて単に「宮城球場」と呼ばれている。施設は宮城県が所有し、東北楽天ゴールデンイーグルスの運営法人・株式会社楽天野球団が都市公園法に基づく管理許可制度により運営管理を行っている。東北楽天ゴールデンイーグルスのホームゲームの警備は2021シーズンより東北ニッソーサービス株式会社が行っている。
なお、一部報道などベースボールマガジン 2001年夏季号 「野球場」大特集 - 2001年、ベースボール・マガジン社発行球場物語―この1冊で球場のすべてが分かる! B.B.mook―スポーツシリーズ（338） - 2005年3月、ベースボール・マガジン社発売 ISBN 4583613113 で「県営宮城球場」と表記されることがある。1990年代に施設管理権が宮城県教育委員会から県教委の外郭団体である宮城県スポーツ振興財団へ移管された際、県の直接管理ではなくなったことから前述の「宮城球場」に改称しており、「県営」は冠さない。2004年までは、報道などにおいて球場名に都市名を冠した仙台宮城球場という通称が使用されていた。
命名権 宮城県条例上の施設名称は「宮城球場」であるが、2005年（平成17年）1月7日に宮城県と楽天野球団との間で締結された「宮城球場ネーミングライツ基本協定書」に基づき（宮城県 2014年1月15日）、優先して使用される愛称を名付ける権利、すなわち、命名権を売り出している。同協定書では、球団を代理店とし、宮城県教育委員会と球団が共同で公募をし、県教委が選定をすること、および、収入を県教委が1/4、球団が3/4の配分で受け取ることが定められている。また契約期間は3年間で、漢字の「宮城」の2文字を必ず入れることなどが決められている。 +宮城球場の施設命名権による愛称の変遷、および、命名権料（受取配分は県1/4、楽天野球団3/4）契約期間（3年毎）契約企業契約料年額（税抜）愛称公式略記（太字：全角6文字以下）2005年3月20日（フルキャスト 2005年1月22日） - 2007年10月4日楽天イーグルスの本拠地、年間2億円以上でネーミングライツ公募（仙台経済新聞 2007年10月30日）フルキャスト2億0000万円フルキャストスタジアム宮城フルスタ宮城（フルスタ）2008年1月1日 - 2010年12月31日日本製紙2億5000万円日本製紙クリネックススタジアム宮城（ - 2008年2月14日）クリネックススタジアム宮城（2008年2月15日 - ）Kスタ宮城（Kスタ）2011年1月1日 - 2013年12月31日2億0000万円日本製紙クリネックススタジアム宮城2014年1月1日 - 2016年12月31日楽天→楽天グループ2億0100万円楽天Koboスタジアム宮城コボスタ宮城（ - 2015年）（コボスタ＜コボスタ＞まばゆい光の世界 幻想的（河北新報 2016年12月09日））Koboスタ宮城（2016年）「楽天Koboスタジアム宮城」の略称表記変更について（楽天 2016年1月25日）（Koboスタ[＜ラクマ＞フリマ楽しもう Kobobスタで22日]（河北新報 2016年9月17日））2017年1月1日 - 2019年12月31日宮城球場の施設命名権（ネーミングライツ）について（東北楽天ゴールデンイーグルス公式サイト 2016年10月31日）2億0100万円「Koboパーク宮城」に愛称変更（河北新報 2016年11月1日）Koboパーク宮城（ - 2017年12月31日）KoboパークKobo（コボパ宮城＜楽天＞岸が本拠地初登板「力もらえた」（河北新報 2017年4月17日）・コボパスポーツ庁長官がコボパ視察 施設改革方向探る（河北新報 2017年2月3日））楽天生命パーク宮城（2018年1月1日 - ）楽天生命パーク楽天生命2020年1月1日 - 2022年12月31日2億0100万円2023年1月1日 - 2025年12月31日2億0100万円楽天モバイルパーク宮城楽天モバイルパーク楽天モバイル2026年1月1日 - 2028年12月31日2億0100万円楽天モバイル 最強パーク宮城楽天モバイル 最強パーク楽天モバイル ※ しばしば用いられる非公式略記は、括弧で付記。
フルキャストスタジアム宮城 宮城球場が楽天の本拠地となるにあたり、所有者である宮城県は、県が保有する資産を有効活用して収入確保を図ると共に、地域に密着したプロ球団の育成を目指すため、楽天野球団と共同で施設命名権（ネーミングライツ）の売却を決定し、2005年1月11日からスポンサー企業の募集を開始。契約期間3年以上、年額1億5000万円以上で、名称の一部に「宮城」の2文字を使用することが条件だった。その結果、労働者派遣業大手のフルキャスト（現フルキャストホールディングス。当時の本社は東京都渋谷区に所在）1社のみが応募し、球団と宮城県などによる審査を経て、1月22日に契約期間3年、年額2億円（うち1億5000万円は球団、5000万円は県の収入）で基本合意に達し、呼称はフルキャストスタジアム宮城（フルキャストスタジアムみやぎ）に決定、同年3月20日から採用された。「フルスタ」「フルスタ宮城」「フルキャスト宮城」などといった略称・通称でも呼ばれ、報道などでも使用された。そのため、フルキャストによる独自調査では、同年1月20日から8月31日までに限ってもその広告宣伝効果は4億4000万円を超えるものとなったスタジアム命名権効果は年間4億円以上に フルキャスト広報室が独自調査（月間人材ビジネス 2005年11月5日）。なお、県と楽天野球団が命名権導入にあたって締結した「ネーミングライツ基本協定書」において、最低売却額は年額1億5,000万円、売却益の分配率は1:3（県25%、楽天野球団75%）と取り決められた。
ところが、2007年8月3日にフルキャストが警備員や建設・港湾荷役など労働者派遣事業の適正な運営の確保及び派遣労働者の保護等に関する法律（労働者派遣法）で定められている禁止業務に労働者を派遣する違法行為を繰り返し行ったとして、1箇月ないし2箇月の業務停止処分を受けた。これについて宮城県の村井嘉浩知事は「重大で許し難い行為。県民は快く思わないのではないか」と不快感を表明し、また楽天の池田敦司取締役も「出てきた事実に基づき県と相談します」と話した。
フルキャストは2005年に県・球団と命名権契約を交わした際、契約解除条項の一として「社会的信用が失墜したと認められる場合」を明記していた。また2008年3月18日までの契約期間終了に伴って、宮城県は年内を目途に新たな契約企業を募集する方針を当時既に決定しており、引き続きフルキャストと契約を更新することも選択肢の一つとしていたものの、前述の違法行為が発覚した際、ある県幹部は「その可能性はなくなった」と話した。
この一連の事態を受けて8月30日夕方、フルキャストの役員が宮城県庁を訪れ、宮城県に対し謝罪した上で「自社の業務停止処分の問題に関する県民・ファンへの影響などを考慮した」として命名権の契約解除を申し出た。これは翌31日に県教育委員会が開いた「広告審査委員会」の席上で明らかにされた。宮城県は9月3日以降に改めてフルキャスト側の事情聴取を行った上で結論を出すことを決めた。なおフルキャスト側は契約解除の時期を「混乱を避けるため、できればシーズン終了後にしたい」と話したという。
そして9月7日、宮城県は楽天主催公式戦のシーズン最終戦当日をもってフルキャストとの命名権契約を解消することを決定した。プロ野球本拠地野球場の命名権契約が途中解消されるのは日本では初めてのケースとなった。これに伴い、県は新たな契約企業募集に向けた準備に入り、楽天主催公式戦のシーズン最終戦（対ロッテ23回戦）が開催された10月4日に「フルキャストスタジアム宮城」の名称使用を終了し、翌10月5日から新たな契約先が決定するまでの間は県条例上の施設名称である「宮城球場」のみを暫定的に使用することになった。なお、フィールドやスコアボード、メインスタンド正面など球場施設内に掲出されていたフルキャストの社ロゴや看板、その他球場内外の標識・案内板などの撤去費用等については、その後県、仙台市などの関係機関とフルキャスト両者が協議して負担割合を決定した。
日本製紙クリネックススタジアム宮城・クリネックススタジアム宮城 フルキャストとの命名権契約解消に伴い、宮城県は2007年10月29日から11月20日にかけて命名権契約企業の募集を実施した。前回と同様、球場名には「宮城」の名を入れることを条件とした。その結果、県内外3社から応募があった。その後、県内から応募した1社が辞退し、県外2社について審査を継続した結果、宮城県内にも岩沼市と石巻市に製造拠点を置く日本製紙に命名権を売却することが決定した。県・楽天野球団と同社が検討を進めた結果、同社グループの日本製紙クレシアが製造販売するティッシュペーパーの商品名「クリネックス」を施設名に冠することが決まり、新たな施設名称は日本製紙クリネックススタジアム宮城（にほんせいしクリネックススタジアムみやぎ）に決定した。契約期間は2008年1月1日から2010年12月31日までの3年間で、契約金額は年額2億5000万円（うち1億8750万円は球団、6250万円は県の収入）。また、公式略称をKスタ宮城とすることも併せて決定した。なお新規契約先募集に先立って、基本協定書の内容が2007年10月11日付で一部変更され、最低売却額は年額2億円に引き上げられた。
略称「Kスタ」の「K」は、クリネックスの英字表記「Kleenex」の頭文字をとったもの。先の「フルスタ」に倣って「クリスタ」と省略することも検討されたものの、「『クリスタ』はいくつかの商品で商標登録されている」「大阪市中央区にある地下街『クリスタ長堀』など類似した名称を使用している施設が既にある」「『クリスタ』では『クリスタル (Crystal)』を連想させ、『クリネックス』を略したことが認識しにくくなる」などといったの理由から、略称にはイニシャルを使用する運びとなった。
だが、両者が契約文書の細部調整作業を進めていた2008年1月9日、日本製紙が製造する再生紙年賀はがきの古紙配合率が定められた基準値を下回っていることが発覚したのを発端に、製紙各社による古紙配合率偽装問題が勃発した。1月25日、日本製紙の本村秀常務らが仙台を訪れ、県に対して謝罪するとともに命名権の契約継続を要請。席上、同社側は「一定期間、呼称から『日本製紙』の社名を外したい」という考えを示した。村井知事は1月28日の定例記者会見でこの問題について「消費者を欺いた重大な社会問題だが、配合率の基準に無理があった事情も汲まなければならない」と一定の理解を示し、社名を呼称から外すという提案について「会社のPRを狙って命名権を取得したのだから、問題を非常に重く受け止めている証しではないか」と同社の姿勢を評価。楽天の島田社長も「基本的に続けて頂きたい」と契約維持を求めていた。
2月1日の広告審査委員会でこの件が審議され、日本製紙が社内に調査委員会を設け、原因究明と再発防止を進めていることや、社名外しを求めたことについても「信頼回復に努めている姿勢の表れ」と評価。また既に命名権による呼称が印刷物などで使用され始めており、特にパ・リーグ開幕が3月20日に迫っていたことから、仮に契約を解除した場合、大きな混乱が生じる可能性も考慮され、契約を継続することが決まった。これを踏まえ、宮城県の村井知事は2月4日の定例記者会見で契約継続を正式に発表。また併せて契約継続の条件として、契約満了までの3年間、呼称から社名を外すことも発表した。社名外しの期間については、日本製紙側は「1年間ないし2年間」を提示していたが、契約満了までとしたことについて、村井知事は「社会的影響を考えると、自粛して頂くのが妥当と判断しました」との見解を示した。これを受けて日本製紙側は「それだけ重大であると判断されたということ。真摯に受け止めたい」として、県、球団に改めて陳謝した。こうした過程を経て、2月15日に県・楽天野球団と日本製紙は正式に契約を締結。これにより、同日以降の呼称はクリネックススタジアム宮城（クリネックススタジアムみやぎ）となった。なお、略称のKスタ宮城は引き続き使用した。
宮城県は、旧契約の期間満了を前にした2010年9月13日、日本製紙との命名権契約を更新する方針を明らかにした。当時既に日本製紙側が契約更新の意思を県・楽天野球団側へ事前に伝達していたことから、契約中の企業が優先交渉権を有すると定めた県の規定に基づいて、県・楽天野球団は日本製紙側と契約更新に向けて交渉を進めた結果、3年間の契約延長が決まり、11月1日に発表された。契約期間は2011年1月1日から2013年12月31日までの3年間で、契約金額は年額2億円（うち1億5000万円は球団、5000万円は県の収入）。年額が5000万円減となったことについて、村井知事は同日の定例記者会見で「企業では厳しい経済状況を背景に広告経費を削減する傾向にあり、他県でも命名権の契約額を減額する傾向にある。2億円は基本協定書の最低金額を満たしており、やむを得ないものだと考えた。2億円でも更新になったのは大変ありがたい」と説明した。また契約更新にあたって県教委の広告審査委員会が同社を再審査した結果、コンプライアンス（法令順守）体制や地域貢献活動への取り組みを評価し、再び名称に社名を冠することを認めたため、2011年からの呼称は日本製紙クリネックススタジアム宮城とすることが決まった。併せて略称のKスタ宮城もこれまで通り使用を継続し、加えて旧呼称のクリネックススタジアム宮城も新たな略称として使用することになった。
しかし、日本製紙は国内需要の縮小に伴う経営効率化の一環として2013年10月に前述の命名権契約を更新しない意向を宮城県に伝えた。このため宮城県は日本シリーズ終了後の11月5日から12月4日まで、日本全国の企業を対象に新たな命名権契約企業を公募。その結果、楽天と他1社が立候補した。なお、「日本製紙クリネックススタジアム宮城」「クリネックススタジアム宮城」「Kスタ宮城」といった呼称は、契約期間の満了と新たなスポンサー企業（楽天）との命名権契約締結を機に変更された（後述）。
楽天Koboスタジアム宮城 宮城県が上記の命名権契約企業公募に応じた楽天など2社を審査した結果、イーグルスを所有する楽天が、年間契約料2億100万円で命名権を取得。2014年1月1日に、球場の愛称を同社の電子書籍通信販売サイト「楽天Kobo」の名称を冠した楽天Koboスタジアム宮城に変更した新球場名は「楽天koboスタジアム」＝球団親会社が命名権 時事通信社 2013年12月14日。契約期間は従来と同じ3年間で、略記は2016年1月31日まではコボスタ宮城楽天本拠地 愛称は「コボスタ宮城」 2014年1月1日から使用（『スポーツニッポン』2013年12月24日付記事）、同年2月1日から契約期間満了まではKoboスタ宮城を用いていた。
Koboパーク宮城 2016年10月31日、楽天が宮城球場の施設命名権に関する契約を更新。2017年1月1日から1年間にわたってKoboパーク宮城という愛称を使用した。
球場の魅力向上を目指す「ボールパーク化」を反映し、それまで愛称で「スタジアム」だった部分が「パーク」に変更された。これ以降の愛称は、全て「○○パーク宮城」の形となっている。
楽天生命パーク宮城 2018年1月1日から2022年12月31日までは、楽天が宮城球場の施設命名権を保有したままグループ会社（楽天生命保険）の名を冠した「楽天生命パーク宮城」という愛称を使用した。この間には、2019年11月25日に施設命名権の契約を更新している。
楽天モバイルパーク宮城 2022年11月28日、楽天グループ（2021年4月1日に楽天より社名変更）との間で施設命名権に関する契約を更新。契約期間は2023年1月1日から2025年12月31日までの3年間で、これに合わせて球場の愛称を「楽天モバイル」（グループ傘下の電気通信事業者）の名を冠した「楽天モバイルパーク宮城」に変更した。
楽天モバイル 最強パーク宮城 2025年12月1日、楽天グループ・宮城県との間で施設命名権に関する契約を更新。契約期間は2026年1月1日から2028年12月31日までの3年間で、これに合わせて2026年1月1日に球場の愛称を「楽天モバイル 最強パーク宮城」に変更した。
歴史
プロ野球の公式戦に評定河原球場を使用していた仙台市内で、第二次世界大戦後（GHQによる占領期）に造成されていた土地（大日本帝国陸軍練兵場の跡地）に建設。日本プロ野球がパシフィック・リーグとセントラル・リーグによる2リーグ制へ移行した1950年（昭和25年）5月に開場した。
パシフィック・リーグでは宮城球場の竣工（1950年5月27日）を目前に控えていた同月5日、変則ダブルヘッダー方式の公式戦（毎日オリオンズ対南海ホークス戦と毎日対大映スターズ）を組んでいた。実際には4日の夜から観衆が続々と詰め掛けていて、5日の未明（午前2時頃）には数千人が集まっていた。5日の朝には群衆がもみ合う状況になった沢柳政義『野球場大事典』大空社、1990年、p.292 ため、主催者は当初午前10時に予定していた開場時間を午前8時に繰り上げた ところ、開場の直後に観衆が入口のトンネルで転倒。その影響で将棋倒しが発生したため、3名が即死した。さらに、入口からあふれた観衆が1塁側スタンド側のフェンス（高さ2メートル）を越えての入場を試みたため、フェンスがおよそ80mにわたって倒壊。地面に転落した観衆から、12名の重傷者と19名の軽傷者が出た が、前述したダブルヘッダーは当初の予定どおりに催された。
1972年（昭和47年）までは照明設備が存在しなかったため、ナイトゲームを開催できなかった。これに対して河北新報社を中心に、宮城県内から15の有力企業・団体が同年9月に東北野球企業を共同で設立。1972年のプロ野球（NPB）シーズン終了後には、同社からの資金援助を背景に大規模な改修工事を実施した。この工事では、照明設備の増設（6基の照明塔の新設など）によってNPBのナイトゲームの開催に必要な照度を確保できるようになったほか、得点を電光で掲示できるスコアボードを導入(7) 東北初ナイター・宮城球場（河北新報「ニュースの記憶〜仙台圏・あのころ」）。いずれも、東北地方の野球場では初めての設備だった。なお、東北野球企業は改修工事の完了を機に、事業の軸足を宮城球場での興行関連事業（NPB公式戦の誘致や入場券の販売など）に移している。
ロッテ本拠地時代 1973年（昭和48年）から1977年（昭和52年）までは、NPBのパシフィック・リーグ（パ・リーグ）に加盟しているロッテオリオンズ（現在の千葉ロッテマリーンズ）の本拠地であった。ロッテが1962年（昭和37年）のシーズン途中から本拠地として使用していた東京スタジアムが、1972年（昭和47年）のシーズン終了後に閉鎖されたことに伴う措置で、実際には、パ・リーグのレギュラーシーズンに前・後期（2シーズン）制が導入された1973年に限って、「準本拠地」という扱いを受けていた。ロッテが宮城球場を「本拠地」として正式に定めたのは、翌1974年（昭和49年）の1月である『仙台市史 年表』（仙台市・平成27年1月31日発行）129頁「昭和49年(1974)」より。（当該項で詳述）。
1974年4月6日には、東北地方の球場では初めて、NPBレギュラーシーズンの開幕戦（ロッテ対阪急ブレーブス戦）に使用。ロッテはこの年に後期優勝を果たしたため、前期を制していた阪急とのプレーオフでは、第3戦を宮城球場で開催した。プレーオフの第1戦から連勝していたロッテは、第3戦にも勝利したことによってリーグ優勝を決めた（当該項で詳述）ものの、後述する事情から宮城球場で日本シリーズを開催できなかった。ロッテは1977年（昭和52年）にも後期で優勝したため、宮城球場が阪急（前期優勝）との1977年のパシフィック・リーグプレーオフ（第3戦以降）で再び使われたが、2勝2敗で迎えた第5戦（10月15日）に敗れたため日本シリーズ進出を逃した。
その一方で、宮城球場でのロッテ主催公式戦では、完全試合が2度にわたって達成されている。最初の試合は1973年10月10日の対太平洋クラブライオンズ後期第12回戦（ダブルヘッダーの第1試合）で、ロッテの八木沢荘六が達成。逆に、1978年（昭和53年）8月31日の対阪急後期8回戦では、ロッテ打線が阪急の今井雄太郎に完全試合の達成を許した。ちなみに、今井の完全試合は（NPB発足前の1リーグ時代や2リーグ制移行後のセントラル・リーグを含む）昭和時代の日本プロ野球公式戦で最後に達成されたものである（当該項で詳述）。
ロッテによる川崎球場への本拠地移転 ロッテは1978年（昭和53年）から、神奈川県川崎市が保有する川崎球場へ本拠地を移転した。前年（1977年）まで川崎球場を本拠地として使用していた大洋ホエールズが、1978年に完成したばかりの横浜スタジアム（神奈川県横浜市）へ本拠地を移したことによる。
本拠地を首都圏の球場に置くことを東京スタジアムの閉鎖後も模索していたロッテは、横浜スタジアムの完成に際して、同スタジアムを「共同本拠地」として使用することを大洋側に申し入れていた。当時は後楽園球場が読売ジャイアンツと日本ハムファイターズの「共同本拠地」になっていたが、大洋側は「横浜スタジアムの専用球場化」という方針を打ち立てたうえで、1978年から本拠地を川崎球場から横浜スタジアムへ移転することを1977年8月に川崎市へ通告。この通告が川崎市側との事前折衝を経ずに突然為されたことから、川崎球場が周辺地域にもたらしてきた経済効果が本拠地の移転によって失われることを懸念した同市は、ロッテの本拠地を川崎球場へ誘致する姿勢に転じた。一方のロッテも、横浜スタジアムの共用案が大洋側に受け入れられなかったことから、川崎市の積極的な誘致活動に応じる格好で川崎球場への本拠地移転を決めた（当該項で詳述）。
ロッテの川崎移転後 ロッテは1978年以降も、主催公式戦の一部に宮城球場を2004年（平成16年）まで使用していた。当初は年間10試合前後だったが、本拠地を川崎球場から千葉マリンスタジアムに移転した1992年（平成4年）以降は、年に1 - 2カード（2 - 5試合）程度にまで減少していた。その一方で、横浜ベイスターズ（大洋ホエールズの後継球団）が年に1試合、読売ジャイアンツが隔年開催の東北シリーズで使用するなど、セントラル・リーグに加盟する球団の公式戦も催されていた。さらに、1992年にはNPBオールスターゲームの第3戦を開催。NPB球団の本拠地以外の球場がNPBオールスターゲームに使われた事例は、1992年の第3戦が初めてであった(28) 宮城球場・プロ野球オールスター戦（河北新報「ニュースの記憶〜仙台圏・あのころ」）。
毎年7月には全国高等学校野球選手権宮城大会の会場にもなっているが、前述したスコアボードは選手名が手書き式であったほか、座席の劣化など施設の老朽化が著しかった。さらに、1978年以降の夏場には選手権宮城大会での使用が優先されているため、NPBの公式戦は雨の多い時期に組まれることが多かった。このような事情から、東北野球企業では経営状態が急速に悪化した末に、2002年（平成14年）をもって解散。2003年（平成15年）と2004年（平成16年）には、宮城球場の興行に関する事業を河北新報社が引き継いでいた。
さらに、グラウンドに水が溜まりやすい立地であることから、高校野球の選手権宮城大会でも試合の雨天中止が続出。大会の運営や日程調整に支障を来していたため、宮城県内では宮城球場の改修・移転・建て替えなどをめぐる議論がたびたび浮上していた。1999年（平成11年）には、宮城球場を全面的に改修する旨の嘆願書が、およそ12万人分の署名簿と合わせて宮城県に提出されている。一方の宮城県では当時財政難で、都市公園法を初めとする法律上の問題と相まって、具体的な改善策を打ち出すまでに至らなかった。
ヤクルトスワローズの本拠地誘致構想 2004年の6月には、NPBに加盟する球団を東北地方へ誘致することを目指していた複数の市民団体が、セントラル・リーグのヤクルトスワローズを仙台市に誘致する活動を開始した。ヤクルトの本拠地・明治神宮野球場の使用に関する契約期間が1年で、ヤクルト側が使用を継続するために毎年の契約更新を余儀なくされていることを踏まえての活動で、非公式ながら署名などの誘致活動を展開。団体では「5年後（2009年シーズン）を目途にヤクルトの本拠地誘致したい」という意向を示してはいたものの、老朽化が進んでいた宮城球場の扱いや、宮城球場に代わる球場の建設などについての具体案を出すまでには至らなかった。
その一方で、パ・リーグではこの年のシーズン終了後に、オリックス・ブルーウェーブによる大阪近鉄バファローズの吸収合併でオリックス・バファローズが誕生。合併に至る過程でNPBの再編問題が生じたこともあって、ヤクルトの本拠地誘致構想は後述する新球団の参入計画に事実上引き継がれた。
「ライブドア」と「楽天」による球界参入構想 オリックスブルーウェーブへの吸収合併に伴う近鉄球団の消滅（前述）に2004年のシーズン中から反対してきた日本プロ野球選手会は、NPBに対して、パ・リーグの6チーム制を維持すべく1チームの新規参入を認めることを要望。NPBもこの要望を受け入れたため、新規参入を希望する事業者を公募したところ、ライブドアと楽天（いずれもインターネット関連企業）がNPBに加盟を申請した。申請に際しては、両社とも宮城県を保護地域へ定めることや、宮城球場を改修したうえで本拠地として使用することなどを打ち出していた。
ライブドアでは、プロ野球チームを運営する子会社（ライブドアベースボール）を設立したうえで、9月16日にNPBへの加盟を申請した。これに対して、楽天も同月24日の午後に加盟を申請。NPBが10月6日に実施した第1回の公開ヒアリング（審査会）では、改修に向けた計画がライブドア・楽天の両社から示された。いずれの計画も「改修工事の費用を親会社が負担する」という前提で立てられていて、楽天側は32億円程度、ライブドア側は20 - 30億円程度の予算を提示していた。
ちなみに楽天側は、2004年のNPBシーズン終了後から増・改築を段階的に施すことを視野に、2005年レギュラーシーズン開幕時点におけるスタンドの収容人数を「23,000人規模」と設定。このような暫定措置を経て、3万人規模にまでスタンドを拡張する方針を打ち出していた。一方のライブドア側は、2005年のレギュラーシーズン開幕を「3万人規模」の収容人数で迎えた後に、同年のシーズン途中を目途に改修工事を完了させる方針を明らかにしていた。
「東北楽天ゴールデンイーグルス」の誕生に伴う本拠地化 NPBでは、2004年11月2日にプロ野球実行委員会とオーナー会議を相次いで開催。その席上で、楽天を母体とする「東北楽天ゴールデンイーグルス」の新規参入が正式に認められた。東北地方の球場を本拠地に使用する前提で創設された球団がNPBに加盟する事例は初めてで、本球場を本拠地に使用する球団の出現はロッテの撤退（川崎球場への本拠地移転）以来28年ぶりであった。