Google LLC（グーグル）は、情報技術、検索エンジン、オンライン広告及び人工知能（AI）等の事業を行うアメリカの多国籍企業である。BBCはGoogleを「世界で最も強力な企業」と表現しており、世界で最も価値のあるブランドの1つにも数えられている。Googleの親会社であるAlphabet Inc.はNVIDIA、マイクロソフト、Apple、Amazon、Metaと並びビッグ・テックの一角と見なされている。
世界最大規模の検索エンジン、オンライン広告、クラウドコンピューティング、ソフトウェア、ハードウェア関連の事業を展開する。
概要 情報技術等を専門とするアメリカの多国籍テクノロジー企業。スタンフォード大学の博士課程に在籍していたラリー・ペイジとセルゲイ・ブリンによって創業され、現在でも2人合わせて約16％の株式を保有している。1998年9月27日に非公開の会社として設立され、2004年8月19日に最初の株式公開がされた。2006年、本社をカリフォルニア州のマウンテンビューに移した。移転後の本社はGoogleplex（グーグルプレックス）という愛称で呼ばれている。2015年には組織再編により持株会社Alphabetの主要子会社となった。
「世界中の情報を整理し、世界中の人々がアクセスできて使えるようにすること」を経営理念（ミッション・ステートメント）に掲げている。非公式なスローガン（従業員行動基準）には「邪悪になるな（Don't be evil.）」がある。
検索エンジン以外の分野に踏み出す一連の製品、M&A、パートナーシップを開始したときから急激な成長が始まったとされ、プロダクティビティ・ソフトであるEメール（Gmail）、オンライン・オフィススイート（Google ドキュメント）、デスクトップ製品であるウェブブラウザ（Google Chrome）、写真管理・編集ソフトウェア、インスタントメッセンジャーといったアプリケーションが含まれている。また、モバイルOSのAndroidと、 Chromebookとして知られているネットブック用のブラウザに特化したChromeOS の開発をリードしている。
ハードウェアの分野にも進出し、高性能なNexusを生産している電機製品メーカーとパートナーシップを結び、2012年5月にMotorola Mobilityを買収した。2012年にはアメリカ合衆国ミズーリ州カンサスシティでGoogle Fiberと呼ばれるブロードバンドサービスを提供するために、光ファイバー網を敷設した。
2016年からは自社開発スマートフォンGoogle Pixelシリーズを展開している。2021年にはGoogle向けのSoC「Google Tensor」を発表した。近年はGeminiに代表される生成AI技術を各サービスへ統合する戦略を加速させている。
2007年時点で100万台以上のサーバを世界中のデータセンターで運用していると見積もられ、1日に10億以上の検索クエリー とユーザーが作成する24ペタバイトのデータ を処理している。2012年12月にAlexaはgoogle.comを世界でもっともビジター数の多いサイトに選んだ。英語以外の言語の多数のサイトと、YouTubeやBloggerなどの保有している複数のウェブサイトがトップ100に選ばれた。市場における支配力は、著作権、検閲、プライバシーといった問題に関するを引き起こした。
歴史
サムネイル|2008年当時のCEOでGoogleの元社長のエリック・シュミットと、共同設立者のセルゲイ・ブリンとラリー・ペイジ（左から右に） thumb|300px|1997年から1998年まで使われたロゴ 1996年1月、スタンフォード大学の博士課程に在籍するラリー・ペイジとセルゲイ・ブリンによる研究プロジェクトとしてGoogleの歴史は始まった。
当時の検索エンジンは、検索されたキーワードがそのウェブページに登場する回数によって各ページをランクづけし、検索結果として表示していた。ペイジとブリンは、ウェブサイト同士の関係を分析することで検索結果をランクづけする、改良された検索エンジンの理論を提唱した。ペイジとブリンが理論化した新しい検索エンジンは、検索におけるウェブサイトの適合性を判断するにあたって、そのサイトへのリンクを貼っているウェブページの数と、それらのウェブページの重要度（品質）の2つを評価するものだった。2人はこの新技術を「PageRank（ページランク）」と名づけた。
ペイジとブリンによる新しい検索エンジンは、ウェブサイトの重要度を被リンク（バックリンク）の数をチェックすることで評価したため、当初2人はこの検索エンジンを「BackRub（バックラブ、背中へのマッサージの意）」とのニックネームで呼んでいた。（このエピソードにちなんだ社名の会社も存在する。）最終的に、この検索エンジンは「Google」と名付けられたが、これは「googol（グーゴル）」という数の単位の綴り間違いに由来していた。1グーゴルは1の後に0が100個連なった値であり、莫大な情報量を提供する検索エンジンであると示すための命名であった。当初のGoogleのドメインは google.stanford.edu および z.stanford.edu であり、スタンフォード大学のウェブサイト下で運営されていた。
設立（1998年） 1997年9月15日、Googleのためのドメイン名 google.com が登録された。1998年9月4日、Googleは法人格を取得した。会社組織としてのGoogleの拠点は、カリフォルニア州メンローパークの、ペイジらの友人スーザン・ウォシッキーが所有するガレージに置かれた。スタンフォード大学の博士課程で2人の同輩だったがGoogleの最初の従業員として雇われた。
法人としての設立以前の1998年8月、Googleはサン・マイクロシステムズの共同創業者アンディ・ベクトルシャイムから10万ドルの出資を受けた。1998年には、別の3人のエンジェル投資家（Amazon.com創業者ジェフ・ベゾス、スタンフォード大学計算機科学教授デビッド・チェリトン、起業家ラム・シュリラムの3人）もGoogleへの出資を行った"On September 7, 1998, the day Google officially incorporated, he [Shriram] wrote out a check for just over $25万, one of four of this size the founders received." 。1998年末から1999年初めにかけ、Googleはいくつかの少額の出資を受けた。1999年3月、Googleは本社をカリフォルニア州パロアルトに移転した。パロアルトには他にもいくつかの著名なシリコンバレーのスタートアップ企業が本拠を置いていた。1999年6月7日、Googleが新たに2,500万ドルの資金調達に成功したことが発表された。主な出資者には、ベンチャーキャピタルのクライナー・パーキンス・コーフィールド・アンド・バイヤーズとセコイア・キャピタルが含まれていた。
1999年の初め、ブリンとペイジはGoogleをExciteに売り渡すことを希望していた。2人はExciteの最高経営責任者（CEO）ジョージ・ベルを訪問し、Googleを100万ドルで買収するオファーを持ちかけたが、ベルはこのオファーを拒絶した。 Exciteのベンチャーキャピタリストの1人ビノッド・コースラは、Googleを75万ドルで売り渡すようペイジらを説得することに成功したが、それでもベルはGoogle買収を却下した。
当初、ペイジとブリンは「広告収入に頼る検索エンジン」に反対する姿勢を示していたが、2000年にGoogleは検索されたキーワードと関係のある広告を表示するサービスを開始した。整然としたページデザインを維持するため、表示されるのはテキストベースの広告のみとされた。
検索キーワードに応じた広告を表示し、広告収入を得るというビジネスモデルを最初に開拓したのは、が設立したGoTo.comだった。GoTo.comの後身であるOverture Services社は、同社が保有するペイ・パー・クリック技術ならびに各キーワードごとに広告をオークション形式で販売する技法について、Googleが特許を侵害しているとして訴訟を起こした。その後、Overture Services社はYahoo! によって買収され、「」と改称された。2004年8月9日、両社は和解に至り、Yahoo!がGoogleに問題の特許を無期限でライセンスする見返りとして、GoogleはYahoo!に対して270万株のクラスA普通株を発行することに合意した。
2001年、GoogleのPageRank技術についての特許申請が受理された。PageRankについての特許は公式にスタンフォード大学に帰属するものとされ、ローレンス・ペイジ （ラリー・ペイジの本名）が発明者として記載された。会社の規模が成長し、従来の2つの拠点では不十分となったことで、Googleは2003年、カリフォルニア州マウンテンビューアンフィシアター・パークウェイ1600番に位置するシリコングラフィックス所有のオフィスビルをリースした。このオフィスビルは「Googleplex（グーグルプレックス）」と呼ばれるようになったが、この名称はグーゴルプレックス（googolplex）という数の単位（1グーゴルプレックスは1の後に0が1グーゴル個連なった値）の言葉遊びだった。2006年、Googleはこの物件を3億1,900万ドルでシリコングラフィックス社から買い取った。
「Google」という言葉が日常的な語として浸透したことを受け、2006年に『メリアム＝ウェブスター大学辞典』ならびに『オックスフォード英語辞典』は「Google」という動詞を収録した。大衆文化における動詞「Google」の最初の使用例は、TVドラマシリーズ『バフィー ～恋する十字架～』 の2002年のエピソード内で見られた。
株式公開（2004年）
2004年8月19日、Googleの株式公開（IPO）が行われた。IPOの直前、ラリー・ペイジとセルゲイ・ブリン、エリック・シュミットの3人は、2004年から2024年までの20年間、Googleでともに働くことに合意していた。
GoogleのIPOでは、1,960万5,052株が1株あたりの価格85ドルで売り出された。GoogleのIPOは、引受会社であるモルガン・スタンレーとクレディ・スイスが用意したシステムのもと、オンラインのオークション方式で実施された。IPOによりGoogleは約16億7,000万ドルの資金を調達し、その株式時価総額は230億ドル以上となった。Googleのライバル企業であるYahoo!もまた、このIPOにより大きな利益を得た。Yahoo!はIPO以前にGoogleの株式を840万株保有していた。
他方、IPOがGoogleの企業文化の変質につながるのではという懸念が存在した。懸念の根拠として、IPOによって従業員の福利厚生の削減を求める株主からのプレッシャーが生じること、多くの会社幹部がIPOと同時に（保有する株式上の）億万長者となることなど、種々の要因が指摘された。こうした懸念への返答として、ブリンとペイジは潜在的な投資家に向けた報告書の中で、IPOがGoogleの企業文化を変えることはないと保証した。
2005年の『ニューヨーク・タイムズ』の記事 ならびに他の媒体においては、Googleが、自社利益の優先に反対する「邪悪になるな（Don't be evil.）」との企業理念を失っていることが示唆された。ユニークな社内文化を維持するための努力として、 Googleは「チーフ・カルチャー・オフィサー」という役職を設けた。チーフ・カルチャー・オフィサーは人事部長を兼任し、その役割は企業文化の開発・維持すること、そしてGoogleの核となる価値観（協力的な環境を持つフラットな組織であること）に忠実であるための方法を編み出すこととされた。2005年と2007年には、Googleが性差別・年齢差別を行ったとの申し立てが元従業員によってなされた。
2005年、『ワシントン・ポスト』は、Googleの2005年度第3四半期の利益が対前年比で700%増加したことについて報道し、その主な要因として、大企業の広告戦略が新聞や雑誌、TVからインターネットにシフトしていることを指摘した。
2006年以来、Googleは毎年9月27日を同社の創立記念日としている。創立記念日には検索ページトップに専用の「Google Doodle」が表示されるのが通例となっている。過去には9月27日以外の日付がGoogle創立記念日として扱われたケースもあり、2006年以降9月27日が創立記念日と定められている理由はいまだに明らかになっていないが、2005年にライバルの検索エンジン「Yahoo! Search」との間で行われた論争がその由来として示唆されている。
IPO後、Googleの株価は順調に上昇し、2007年10月31日には株価が初めて350ドルに達した。株価上昇の主な背景は、インターネット広告市場における好調な売上高・利益だった。Google株の高騰は大手機関投資家やミューチュアル・ファンドではなく、主として個人投資家によって支えられたものだった。NASDAQでGoogleに与えられたティッカーシンボルは”GOOGL”および”GOOG”であった（フランクフルト証券取引所でのティッカーシンボルは”GGQ1”）。当初は1つのティッカーシンボル”GOOG”のもとで扱われていたGoogleの株式は、2014年にクラスC株式（無議決権株）である”GOOG”と、クラスA株式である”GOOGL”へと分割されていた。2015年の第4四半期以来、”GOOGL”および”GOOG”のティッカーシンボルはGoogleの持株会社「Alphabet」を指している。
2008年1月、1日にGoogleのソフトウェアコンポーネント「MapReduce」を通過する全データ量は合計で20PBだった。2009年、CNNは「2009年にもっとも検索された政治的キーワード」についての記事の中で、人々が1日にGoogleで検索する回数は「10億回以上」であると述べた。
2010年代以降の展開
2011年5月、Googleの月間ユニークユーザー数が初めて10億人を越えた。2010年5月時点の数値（9億3,100万人）からは8.4%増加していた。2012年、Googleの年間収益が初めて500億ドルに達した（2011年の年間収益は380億ドルだった）。
2013年1月、当時のCEOラリー・ペイジは「我々は2012年を好調な四半期で終えることができた。収益は対前年比で36%増加した。前期比では8%の増加だ。さらに、2012年には初めて収益が500億ドルに達した。創業から15年しか経っていない企業としては、悪くない成果だ」 と述べた。
2013年、Googleを含む複数のシリコンバレー企業に対する集団訴訟（クラスアクション）が起こされ、Googleらは「ノー・コールド・コール協定」（お互いの従業員を電話勧誘で引き抜かないとする協定）によってハイテク人材の採用を制限していると申し立てられた。
2013年9月19日、Googleは新会社「Calico」の設立を発表した。CalicoのCEOには、Appleの会長アーサー・レビンソンが就任した。公式声明の中でペイジは、「健康と幸福」がテーマの企業であるCalicoは、「老化とそれに関連する疾患についての研究」に注力していくと説明した。また、人工肉を培養するインポッシブル・フーズに投資した。
2013年10月、Googleが参加する、公的・民間の組織による連合体「（A4AI）の発足が発表された。ティム・バーナーズ＝リーが主導するA4AIは、インターネット環境を安価に手に入るものにすることで、31%に過ぎない開発途上国におけるインターネット普及率を向上させることを目的としており、Google以外にもFacebook、インテル、マイクロソフトなどの企業が参加した。 A4AIにおけるGoogleの役割は、国際連合ブロードバンド委員会が設定した、各国の平均月収の5％以下というコストでのブロードバンドインターネット接続を実現するため、インターネット接続のコストダウンに貢献する事とされた。
2013年10月中旬の報道によれば、Googleの2013年第3四半期における連結収益は、前期比で12%増加して148億9,000万ドルとなった。連結収益のうち、108億ドルはGoogleのインターネット事業による収益であり、ユーザーの広告クリック数にも増加が見られた。2014年1月時点で、Googleの時価総額は3,970億ドルとなっていた。
2015年8月10日、Googleは多様化した自社の事業を「Alphabet」と呼ばれるコングロマリットとして再編する計画を発表した。この再編により、Googleは新たに設立されるAlphabetの傘下となり、Alphabetの中心的子会社としてインターネット事業を継続することとなった。再編の完了にともない、GoogleのCEO職はラリー・ペイジからスンダー・ピチャイに引き継がれ、ペイジはAlphabetのCEOに就任した。
インターブランドが発表した年間ベスト・グローバル・ブランド報告書によれば、 2013年・2014年・2015年・2016年度におけるGoogleのブランド価値はアップルに次いで世界第2位であり、2016年のGoogleブランドの評価額は約1,330億ドルとされた。
2016年10月の時点で、Googleは世界40か国以上で70のオフィスを運営していた。ウェブサイトの通信量（トラフィック）を調査しているアレクサ・インターネットは、2016年11月時点において、Google.comは世界でもっとも訪問者の多いウェブサイトであり、YouTubeやBloggerといったGoogleの関連サービスももっとも訪問者の多い100のウェブサイトに含まれるとしている。
2017年9月1日、Googleが株式会社（Google Inc.）からLLC（Google LLC）に変更されること、そしてAlphabetの子会社として新たな持株会社「XXVI Holdings Inc.」が設立され、Google LLCを含むAlphabet傘下各社の株式を保有することが発表された。
年表
1990年代 1996年（平成8年）1月 - スタンフォード大学のラリー・ペイジとセルゲイ・ブリンによって、原型となる検索エンジン"BackRub"（バックラブ）が開発される。 1998年（平成10年）9月4日 - アンディ・ベクトルシャイムからの資金援助を受け、カリフォルニア州メンローパークで創業。 1999年（平成11年） 3月 - パロアルトに移転。 6月7日 - KPCB、セコイア・キャピタルから2,500万ドルの資金を調達。 6月 - マウンテンビューに移転。
2000年代 2000年（平成12年） 6月26日 - Yahoo!のサーチエンジンに採用。 10月 - アドワーズ（現：Google 広告）を開始。 2001年（平成13年） 2月 - Dejaを買収し、Googleグループに統合。 8月 - 日本法人のグーグル株式会社を設立（現：グーグル合同会社）。 2003年（平成15年） 1月8日 - Appleと提携し、Safariの標準検索エンジンとなる。 2月 - Pyra Labsを買収し、Bloggerを獲得。 2004年（平成16年） 4月1日 - Gmailのサービスを開始。 8月19日 - NASDAQで株式公開。 10月27日 - Keyhole社を買収。後のGoogle マップ、Google Earthの基礎となる。 2005年（平成17年） 3月 - Urchinを買収し、Google Analyticsを開始。 2006年（平成18年） 10月9日 - YouTube社を16億5,000万ドルで買収すると発表。 2007年（平成19年） 4月13日 - 広告会社のダブルクリック社を31億ドルで買収。 2008年（平成20年） 9月23日 - Android 1.0をリリース。 2009年（平成21年） 11月9日 - モバイル広告のAdMobを7億5,000万ドルで買収。
2010年代 2010年（平成22年） 1月5日 - 初の自社ブランド端末、Nexus Oneを発表。 10月9日 - 自動運転カープロジェクト（後のWaymo）を発表。 2011年（平成23年） 6月28日 - SNSのGoogle+を発表。 8月15日 - モトローラ・モビリティを125億ドルで買収。 2012年（平成24年） 3月6日 - Google Playを発表。 2013年（平成25年） 6月11日 - イスラエルの地図・ナビゲーションアプリ企業であるWaze（ウェイズ）を約11億ドルで買収したことを発表。 6月14日 - 気球式インターネット網プロジェクト「Project Loon」を発表。 2014年（平成26年） - DeepMind Technologiesを買収。量子コンピュータの開発を発表。 2015年（平成27年） 8月10日 - 持株会社Alphabet Inc.の設立と組織再編を発表。 10月2日 - 新体制Alphabetがスタート。 2016年（平成28年） 10月4日 - 初代 Google Pixel を発表。 2019年（令和元年） 6月6日 - データ分析会社Lookerを26億ドルで買収。
2020年代 2021年 1月14日 - Fitbitの買収を完了。 8月2日 - 自社開発SoC「Google Tensor」を発表。 9月22日 - 日本の資金移動業者であるpringの買収を完了。 2023年 4月13日 - 日本初のデータセンターを千葉県印西市に開設。 5月11日 - 初の折りたたみスマホ「Pixel Fold」を発表。 2024年 2月 - 検索のキャッシュ機能提供を終了。 2025年 4月 - 全世界の国別ドメインをgoogle.comへ集約することを発表。
事業 CEOはサンダー・ピチャイhttps://abc.xyz/investor/founders-letters/2015/。2015年に5万7,100人のフルタイム従業員を持ちGoogle's hiring may have slowed, but it's still adding thousands of new employees Julie BortJul. 17, 2015, 12:28 PM Business Insider、「世界中の情報を整理し、世界中の人々がアクセスできて使えるようにすること」を使命会社情報 – Google と考えている。
独自のプログラムが、世界中のウェブサイトを巡回して情報を集め、検索用の索引を作り続けている。Wiredによれば、2008年までに100万台のサーバーを持っていた形跡があるGoogle Throws Open Doors to Its Top-Secret Data Center | WIRED Steven Levy Date of Publication: 10.17.12. Time of Publication: 7:30 am.。2015年3月の報告によれば、自社ウェブサイト上の広告を通じた収益が全収益の69%以上を占め、3か月で119億ドル以上に上ったGOOG 10-Q Q1 2015。
日本では、Yahoo! JAPANに次いでシェア2位であったが、Yahoo! JAPANはYahoo Search Technologyの開発終了に伴いGoogleの検索エンジンへ移行したため、移行が完了すればGoogleの検索結果が日本国内の98%を占めることになるヤフーと米グーグルの提携、公正取引委員会は「問題なし」と判断 日経BP 2010/12/02 田村 規雄。
2023年12月、Googleは、OpenAIのChatGPTで使用される「GPT」と似たようなAIモデルである新しいLLM「Gemini (言語モデル)」を公開した。Geminiは、画像認識、音声対応、コーディング能力を備えたマルチモーダルAIで、GPT-4よりも優れた性能を持つとされている。このAIは、数学の問題解決やデータ分析にも使用できる。Geminiは「Ultra」、「Pro」、「Nano」という3つのモデルでリリースされる予定で、一般的に使用される「Gemini Pro」は、Googleのチャットボットサービス「Bard」に統合される。
また、BardはGeminiに改名された。
社名の由来 「googol（グーゴル）」という言葉の綴り間違いに由来する。1997年にラリー・ペイジたちが新しい検索エンジンの名前を考えてドメイン名として登録した際、googol.comをgoogle.comと綴り間違えたのがその起源と言われる。
"googol"という言葉は、アメリカ合衆国の数学者、エドワード・カスナーの甥のミルトン・シロッタによって作られたもので、1グーゴルは10100（1のあとに0が100個続く数・10の100乗と読む）である。
提供サービス
検索をはじめとした多くのウェブサービスや、ダウンロードして使えるローカルアプリケーションを提供している。
ハードウェア
Google Pixel
スマートフォン「Pixel」を始めとして、イヤホンやスマートウォッチなどのコンシュマー向け製品を販売している。
Google Nest
スマートホーム製品を開発、販売している。
社風 thumb|right|220px|上空から見たGoogle本社 本社社屋は「Googleplex」の愛称で親しまれている。この言葉は、googolplex（グーゴルプレックス）の言葉遊びであり、Googleとcomplexとのかばん語でもある。
社内移動用の電動キックボードやセグウェイ、料理人が各国の料理を提供する無料食堂、フィットネスジムやサウナを完備したキャンパス、定期的に開催されるローラーホッケーのイベントなど充実した福利厚生サービス、猫以外のペットを持ち込み可能なオフィスやおもちゃなど遊び道具を持ち込める仕事部屋、ラバライトやゴムボールがあちらこちらに置かれた独特な企業文化で知られる。また、NASDAQ市場に公開するに先立ち、無料ランチを継続して提供することを宣言した。自由な企業文化と肯定的にとらえる見方がある一方、シリコンバレー企業としての自由奔放さを過剰に演出したものだという批判もある「頭脳流出」の実際：Googgleを辞める理由とは。
また3Mの15%ルールのように、勤務時間の20%を自分の気に入ったプロジェクトに割くよう義務づける「20 percent time」という規則があり、そこからOrkutやGmailなどの実験的サービスが生まれている。
社外での活動 社内で多くのオープンソース・ソフトウェアを使っているため、これの開発エンジニアを雇うなど、オープンソースの支援を積極的に行っている。
2005年には、「Google Summer of Code」というオープンソースの開発に資金を提供するプロジェクトを始めた。指定したプロジェクトに参加する学生に開発費用を提供するというもので、一定期間の補助を受けて開発を行う。また、これを受けて日本でも「夏休みコード道場」というプロジェクトが、フリーソフトウェアイニシアティブ（FSIJ）の主催の元、日本法人の協力で開始された。現在は、ウィキペディアに対しても資金提供をするなど、オープンな文化に対する積極的な支援を行う企業としても名前をあげつつある。また、2005年9月28日にはNASAと提携し、大規模コンピューティングの活用や、データマイニング、ナノ、生物工学での協力などを行うことを発表している。