反フェミニズム

反フェミニズム（）またはアンチ・フェミニズムは、フェミニズムの理論や実践の全部または一部に反対する思想や運動の総称である。反フェミニズムを支持する者をアンチ・フェミニストと呼ぶ。歴史的には、女性の権利拡大が伝統的な宗教的・道徳的価値観を損なうとする立場や、社会秩序を乱すとする立場から主張されてきた。現代では、アファーマティブ・アクションへの反発や、男性への逆差別を主張するマスキュリズム、あるいは特定の政治的文脈におけるバックラッシュ（揺り戻し）として現れることが多い。「ポスト・フェミニズム」や「ジェンダー研究」などと称するもののうち、一部のフェミニズムそのものを希釈化する思想や運動を含む意味で用いられることもある『フェミニズム理論辞典』明石書店。

概要フェミニズムやフェミニストへの批判は過去から現在まで根強く続いている。フェミニズムにおいては「男女平等の実現」という基本概念が共通している上野千鶴子・小倉千加子『ザ・フェミニズム』筑摩書房・ちくま文庫一方で、フェミニズムの具体的な思想は多様であり、一本の思想と考えることはできない。

反フェミニズムを主張する立場は、その思想的基盤によっていくつかに分類される。伝統主義や保守主義の立場から、伝統的な家族観や性別役割分担を重視し、フェミニズムがこれらを破壊すると批判するもの。自由主義や平等主義の立場から、アファーマティブ・アクションなどの女性優遇措置を「逆差別」として批判するもの。マスキュリズムの立場から、男性の権利や男性が直面する問題に焦点を当て、フェミニズムが男性を不当に扱っていると主張するもの。

また宗教団体や政治団体が自前のメディアを通じて、彼らの考える性別役割分担論とリベラル・フェミニズムへの反論を信者や支持者に広めている場合もある。たとえば統一教会系の世界日報は男女共同参画社会基本法の抜本的見直しを唱えているし、自由民主党は公式サイトでジェンダーフリー教育の過激な性教育・ジェンダーフリー教育実態調査。また、新生佛教教団の関連会社の発行紙である日本時事評論では、男女共同参画や選択的夫婦別姓制度の反対など国粋主義・反ジェンダーフリー的な主張をしている（ファイル破損）。2002年（平成14年）6月、山口県宇部市において男女共同参画推進条例案が制定される際、この条例に圧力をかけて内容を変更させたのは新生佛教教団系の日本時事評論社であると言われている。また、神社本庁も、神道の性別役割分担論とリベラル・フェミニズムへの反論を行っており、神道政治連盟を通じ政治家への影響力も持っている。

イヴァン・イリイチは著書『ジェンダー』において、産業社会における賃金労働への女性の参入が、かえって女性の自律性を損なうと論じた。イリイチは「今よりももっと多くの女性が『男並み』を目指して賃金労働を始めると、女性たちの境遇はもっと悪くなる」と主張し、産業社会そのものに内在する性差別的構造を批判したイリイチ『ジェンダー』岩波書店。この主張は、フェミニズムが目指す女性の社会進出を否定的に捉えるものとして、多くのフェミニストから批判を受けた。

性別役割分担論とは別に「フェミニズムは男性を差別するための思想である」とする主張もある（男性差別論）。これによれば、電鉄会社が女性専用車両を設け、デパートの女性トイレを男性トイレより広くするのはフェミニズムに加担した民間企業による男性差別であるとして批判する『男と女の戦争―反フェミニズム入門』千葉展正。同様の主張は、インターネット上にもしばしば現れ、ラディカル・フェミニズムを指してナチズムと同一視するフェミナチという呼び方で揶揄する者もいる。

歴史的展開反フェミニズムは、フェミニズム運動の各段階に対応して現れてきた。19世紀から20世紀初頭の女性参政権運動に対しては、「女性は政治に関与すべきでない」という伝統的価値観に基づく反対運動が展開された。1960年代から70年代の第二波フェミニズムに対しては、アメリカのフィリス・シュラフリーらが(ERA)への反対運動を組織した。1980年代以降は、バックラッシュとして、フェミニズムの「行き過ぎ」を批判する言説が広がった。

アンチフェミニズムによる主張の具体例アンチフェミニズムの主張は多岐にわたる。フェミニズム自体、多義的な概念であるため、アンチフェミニズムの主張も多岐にわたる。主な主張としては以下のものがある。

研究者の男女比改善学問領域において、フェミニズム研究に比べるとマスキュリズム研究は不足しているという主張がある。例えばマスキュリストの久米泰介は、フェミニストと闘うためには「文系の男性人権派と女性人権派の数を同等にしなければならない」と主張している。

男子校批判男子校は女性差別であるとして愛知に新設される男子校に対する反対運動が起きた。それに対してアンチフェミニストは、お茶の水女子大学や奈良女子大学が憲法14条違反だと主張し、男子校だけを批判する姿勢を批判した。マスコミにも「なぜ、男子校だけ反対？」という論調を展開する記事2004年7月12日毎日新聞が出てきたため、反対活動は勢いを失った。

表現規制批判ラディカル・フェミニストを中心に、女性差別につながるとして性表現（ポルノ、グラビア、萌え絵など）を規制すべきだという動きがある。例えば2009年にはフェミニズムのNGOであるイクオリティ・ナウが性暴力ゲームに対する抗議キャンペーンを開始し、コンピュータソフトウェア倫理機構（ソフ倫）が大幅な自主規制を行うなどした。それらに対する反発が反フェミニズムの運動に取り込まれる場合がある（ただし、フェミニズムの中にも性表現の規制に反対する動きはある）。

人工妊娠中絶反対人工妊娠中絶を推進するリベラル・フェミニズムの思想(プロチョイス)は、胎児の権利を踏みにじるフェミナチズム、フェミファシズムであると、中絶反対派(プロライフ)は批判している。

暴力との関連反フェミニズム思想と暴力の関連については、いくつかの事件が指摘されている。ただし、これらは極端な事例であり、反フェミニズムの主張全体を代表するものではない。

モントリオール理工科大学虐殺事件 1989年12月6日にカナダのモントリオール理工科大学で、自分がアンチフェミニストであると宣言した男が起こした大量殺人事件。28人が銃撃され、うち14人が死亡（いずれも女性）、14人が怪我を負った。

犯人の男はモントリオール理工科大学の受験に失敗し、その理由を追及した結果、「男性が占めていた理工科系の世界に女性が進出し始めたから」「男が座っていた椅子を新興勢力の女性が奪ったから自分は落ちた」という理屈を導き出した。そして「女は高等教育を受けるべきではない」、よって「行き過ぎた教育を女に施すフェミニストは殺害するべきだ」として虐殺事件を起こした。

各国における動向欧米における動向アメリカでは、1970年代にフィリス・シュラフリーが(ERA)への反対運動を主導し、保守派の女性を組織化した。1980年代以降は、ポストフェミニズムといった言説が登場し、フェミニズムの必要性自体を問う議論が広がった。

2010年代以降、インターネット上でマノスフィアと呼ばれる反フェミニズム的なオンラインコミュニティが形成され、インセル（非自発的独身者）やMGTOW（女性から離れて進む男性たち）といった運動が可視化された。

ヨーロッパでは、反ジェンダー運動が、カトリック教会などの宗教勢力と連携しながら、性教育やLGBTの権利拡大に反対する運動を展開している。

韓国における動向韓国では、2010年代後半の「＃MeToo#大韓民国」運動やフェミニズムの隆盛に対する反発として、20代の男性を中心に反フェミニズム感情が広がった。これは「イデナム（20代男性）」と呼ばれる階層の政治意識に影響を与え、2022年の大統領選挙においては女性家族部の廃止が公約に掲げられるなど、現実政治を動かす要因となった。

反フェミニズム的な傾向を持つ論者・人物反フェミニズム、あるいはフェミニズムへの強い批判的立場をとる人物を挙げる。フィリス・シュラフリー - アメリカの保守活動家ワレン・ファレル - 元フェミニストのマスキュリズム主唱者（『男性権力の神話』著者）林道義 - 心理学者。日本のバックラッシュ期における代表的論者。エドマンド・バーク - 伝統主義の観点から初期の女性権利論を批判した。アンドリュー・テイト - 元格闘家のインフルエンサー。ジョーダン・ピーターソン - 心理学者。ポストモダニズム・フェミニズムが社会の秩序を破壊していると批判する。

脚注

出典

参考文献千葉展正『男と女の戦争―反フェミニズム入門』展転社 ISBN 4886562469 上野千鶴子・小倉千加子『ザ・フェミニズム』筑摩書房・ちくま文庫 ISBN 4480863370 他三砂ちづる『オニババ化する女たち女性の身体性を取り戻す』光文社 ISBN 4334032664 荷宮和子『なぜフェミニズムは没落したのか』中央公論新社 (2004/12)ISBN 4121501594 林道義『フェミニズムの害毒』草思社 ISBN 4794209061 林道義『家族を蔑む人々－フェミニズムへの理論的反論』 PHP研究所 ISBN 4569622615

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