砕氷船理論（さいひょうせんりろん）とは、ヨシフ・スターリンが実行したとされる戦略。第二次世界大戦におけるドイツと日本の侵略を「砕氷船」として利用し、その対象となって疲弊した地域を共産主義陣営に取り込む戦略のこと。転じて、他者の行動をてこにして自分の利益を図る戦略を「砕氷船理論」と呼ぶこともある。
概要 ビクトル・アレクサンドロフ（Victor Alexandrov）の著作『ソビエトの悲劇』（1963）によると砕氷船理論の提唱者はカール・ベルナルドビッチ・ラデックで、スターリンに以下のように伝えたとしている。
近年では、在野の歴史研究家杉本幹夫が「興亜院政務部・コミンテルン関係一括資料」（国会図書館所蔵）中の怪文書杉本自身、「国会図書館所蔵の興亜院政務部・コミンテルン関係一括資料の中にあるが、入手経路が不明なるが故に怪文書と言われる」という注釈を付けている。をもとに第七回コミンテルン大会でスターリンが次のような演説を行ったと主張している。
ただし、これまでのところ、実際にこのような演説があったという、確実な史料に基づいた確認はされていない。
経過 砕氷船理論が実在したと主張する論者によれば、以下のような具体的な歴史的事実にその直接間接の影響があったという。
1929年、世界恐慌によって資本主義の限界と共産主義の台頭を見た当時の人々は、しだいに国家社会主義やファシズム・ナチズムに魅せられていく。これらの下地をもとに砕氷船理論は実行されていった。 中国では、西安事件以後は国共合作の方向が形成され、「中国共産党の劉少奇により起された盧溝橋事件中西輝政、平間洋一「コミンテルンに嵌められた大東亜戦争」『國民新聞』2007年12月25日、2~3面、() 参議院決算委員会における木暮山人議員発言 () 2003年6月12日、第156回国会憲法調査会中山正暉議員発言 ()」通説とは異なるが、若干の論者によって主張されている。同事件の発端について、日本側研究者は「中国側第二十九軍の偶発的射撃」ということで、概ねの一致を見ている（秦郁彦『盧溝橋事件の研究』175頁；安井三吉『盧溝橋事件』19頁）。による日中の緊張した時期において、ソビエトのスパイであった張治中ユン・チアン、ジョン・ハリデイ共著『マオ 誰も知らなかった毛沢東（上）』土屋京子訳、講談社、2005年などで主張されている説であり、通説の理解とは異なる。「張治中」の項目を参照のこと。は第二次上海事変によって上海の日本軍に対して正当な理由のない攻撃を行うことで日中戦争の開始を企てたユン・チアン、ジョン・ハリデイ共著『マオ 誰も知らなかった毛沢東（上）』土屋京子訳、講談社、2005年、341-342頁などでいわれている主張であり、通説とは異なる。。 日本では、尾崎秀実が砕氷船理論の実行者であるとされている。尾崎は同僚や関係者はおろか妻子にも話さず、秘密裏に行動を進めていった。具体的には国内の動きを逐一スターリンに報告し、ソ連と動きをあわせるためにひそかに活動を行っていたAgent: Sorge, Richard。また、近衛文麿のブレーンとして、日中戦争早期講和および、国民党との講和に反対する論陣を張った。1937年（昭和12年）『中央公論』9月号で「南京政府論」を発表し、蔣介石の国民政府にこだわるべきでないと主張し、翌1938年（昭和13年）1月16日の「爾後國民政府ヲ對手トセズ」とする第一次近衛声明に影響を与えた。同年『改造』5月号で「長期抗戦の行方」を発表し、『中央公論』6月号で「長期戦下の諸問題」を発表した。近衛内閣は尾崎の主張にそう形で、中国国民党政府との和平交渉を打切り、日中戦争の拡大と泥沼化、そして日米戦争へつながる南進政策をとることとなった。 アメリカ合衆国では、ソビエトのスパイであったアメリカ国家安全保障局の暗号解読者たちはベノナ文書の分析からホワイトが"Lawyer"1251 KGB New York to Moscow, 2 September 1944, p. 2、"Richard"83 KGB New York to Moscow, 18 January 1945, p.1、および"Jurist"(Robert J. Hanyok, "Eavesdropping on Hell: Historical Guide to Western Communications Intelligence and the Holocaust, 1939-1945", Washington, DC: Center for Cryptologic History, National Security Agency, 2005, 2nd Ed.), p. 119 (PDF page 124)というコード・ネームを持ったソビエトのエージェントであることを確認した。ハリー・デクスター・ホワイトが"Jurist"と呼ばれる工作員であることを示すFBIのメモハリー・ホワイトが、ルーズベルト政権下で財務次官補としてハル・ノートの草案作成に携わり『「もうひとつの戦争展」展示パネル集(第四集)』37頁、それは日本に日米開戦を決意させたアメリカおよび日本の歴史家は、ハル・ノートの扱いの帰趨に関係なく、基本的に日本が11月15日の御前会議で決定された国家方針により戦争を開始したのであり、ハル・ノートは外交交渉上の一案にすぎず、大きな意味はないとしている。。
脚注
参考文献 加藤喜之 『浮上する大和心』 徳間書店、1991年、ISBN 419554713X。 竹山道雄 『昭和の精神史』 新潮社、1956年。新版刊 チャールズ・ウィロビー 『赤色スパイ団の全貌 : ゾルゲ事件』 福田太郎訳、東西南北社刊、1953年。 三田村武夫 『大東亜戦争とスターリンの謀略』 自由社、1987年、ISBN 4915237028。 『新編日本史・指導資料』 原書房。
関連項目 近衛上奏文 革命的祖国敗北主義 1939年8月19日のスターリン演説 社会民主主義主要打撃論（社会ファシズム論） コミンテルン 尾崎秀実 ゾルゲ事件 陰謀論 砕氷船 (スヴォーロフ)