リヨンの反乱(リヨンのはんらん, )は、フランス革命期の1793年、パリの革命政府に対してリヨンの穏健共和派が起こした反乱である。ジロンド派と関係する連邦主義の反乱(フランス語版)の一つとされる。

ジャコバン派(シャリエ派)市庁がセクションの武装蜂起によって倒された。蜂起民は市長側を逮捕・拘束するとともに、リヨンのジャコバン・クラブおよびセクション・クラブを解散されたが、蜂起の4日後、パリでは同じく蜂起したサン=キュロットが国民公会を包囲し、主要なジロンド派議員を逮捕させる。そのため、リヨンにおけるフランス革命は、はからずもパリや全国のフランス革命とは異なる方向に向かい、反政府的な立場に立たされることになった小井2006、はしがき。

リヨンの反乱は穏和共和派が起こした反乱であり山崎2018、P.179、基本的には反革命的なものではない。反徒の多くは自由・平等・一にして不可欠の共和国の維持を誓っていた。しかし、何人かの反乱の指導者には王党派とみられる人物が存在しているなど、「反革命的」「王党主義的」傾向が潜在した状態で反乱は進行された小井2007、P.157。

なお、「シャリエ派」は革命期の文書には見られない言葉だが、参考文献において著者は彼らとパリの山岳派を区別するため使用したものと説明している小井2007、P.61。

背景

革命以前 リヨンは絹織物工業によって発展した地である小井2006、P.11。市政体の統領(コンシュラ)は王権の官僚機構が司っており小井2006、P.12、18世紀に入るとそこに限定されたブルジョワ出身の都市貴族・官職保有者・法曹家が加わり、彼らに独占される傾向がった。その他の市民(労働者・手工業者・小商人)はもとより、商人製造業者などのブルジョワですら大部分が市政の中枢から排除されていたのである。このブルジョワ都市貴族による寡頭支配は、王権と一定の対立関係を内包しつつ、王権の官僚によるリヨンの支配とほとんど一体化していた小井2006、P.13。

革命前夜、リヨンの絹織物工業は深刻な不況に見舞われる。需要の変化などから危機の兆候は表れていたが1786年、英仏通商条約の締結によって決定的な危機に陥った。加えて小麦価格も急激に上昇し小井2006、P.31、親方労働者の賃銀率上昇を要求する運動などを招いた。リヨンは支配を維持・強化しようとする商人製造業者と、その下で労働する親方労働者・絹織物労働者との激しい対立が潜在する中で革命を迎えた小井2006、P.33。

派閥争い その後、愛国派の運動と民衆蜂起によって統領が倒されると愛国派は立憲君主派と共和派に分裂し、前者は県自治体を、後者は都市自治体(ミュリシパリテ)を拠点として激しく対立するようになる。セクションの活動家はセクション・クラブを設立し、共和派(ロラン派や後のシャリエ派)と密接な関係を持ちつつ革命運動を展開していった。この対立は8月10日事件の結果、共和派の勝利に終わり、ロラン派を中心とした体制がリヨンに成立した。しかしロラン派の統領は、九月虐殺といった反革命陰謀に対する民衆の恐怖や1792年初めから再び相次いだ失業、価格高騰などによる経済的危機やフランス革命戦争における敗北といった危機や、これを克服しようとする革命運動の高揚にも対応しきれなかった。そのためにロラン派はシャリエ派の攻撃を受け、1793年2月6日の蜂起によってロラン派市長は辞職することになる小井2006、P.36。その後の選挙で市政を掌握したシャリエ派は、富裕者に対する強制課税・革命軍の結成・革命裁判所の設置などを試みたが、こういった政策はセクション・クラブに入会していない多数の穏和共和派市民に大きな不安と恐怖を与えた小井2006、P.36-37。

恐怖の心性 サムネイル|ジョセフ・シャリエ。獄中で執筆活動をしていた こうして起きた1793年5月29日の反乱には、歴史学者ルフェーブルなどの研究によって明らかにされた「恐怖の心性」が見られる小井2007、P.43-44。これは前年9月9日に起きたリヨンにおける九月虐殺(ピエール=シズ監獄にて反革命容疑容疑で拘束中の士官や宣誓拒否僧侶を、市の中心にあるロアンヌ監獄に実力で移送しようとした際に混乱が生じ囚人数名が殺害され、その首が槍の先につけられたり遺体が切り刻まれたりする事件が起きた)においては反革命陰謀に対するリヨン民衆の大きな恐怖から発生したが、1793年には山岳派・シャリエ派に対する「恐怖の心性」によってセクションの反乱を引き起こす一因となった小井2007、P.60。反乱前夜、シャリエ派は反対派を恐怖に陥れるため、残忍な処刑を行うと宣言し、土地均分法を唱えているという噂が市中に流れていた小井2007、P.97。リヨンの反乱において、リヨン市民が山岳派国民公会が派遣した政府軍に対し、執拗に抵抗した理由のひとつにも、山岳派に対する恐怖の心性がある。当時のリヨン市民はパリの山岳派とシャリエ派を同一視していた。

シャリエ派は、大部分が知的な自由職業者か、商業や絹織物工業でも上級に位置したにも関わらず、セクション・クラブに所属するか、それと関係を持ち、1792年初め頃からリヨンのサン=キュロット運動で頭角を現してきた人々である。ジョゼフ・シャリエ(フランス語版)は絹製品の商人であり、バスティーユ襲撃事件にも参加。一種の累進税を主張した際には絹職工らからの称賛もあったマルタン2026、P.468。リヨンの市役所時代はジャン=マリー・ロランの同僚であると同時に共和主義者でもあり、革命を歓迎していたセレスタン・ギタール著 レイモン・オベール編 河盛好蔵監訳『フランス革命下の一市民の日記』中央公論社、昭和55年2月15日、p.177.。彼は革命初期からパリに赴いた際はマラーやロベスピエールに接触し、ジャコバン・クラブにも出席した小井2007、P.99。一方でロベスピエールはシャリエを、優秀な人間ではあるが革命を凌駕し興奮過剰であると述べたとされ小井2007、P.99-100、シャリエもリヨンに滞在中の国民公会派遣議員を穏和的すぎると批判している小井2007、P.100小井2007、P.81。シャリエ派やシャリエの思想と行動は、山岳派やロベスピエールよりもアンラジェやジャック・ルーに類似していた。

反乱の開始

5月29日の蜂起 5月29日の事件は、政治的にみるとシャリエ派と、セクション・クラブに対するロラン派(あるいは穏和市民)とセクションの闘争であった小井2007、P.87。これを期として、リヨンの革命は反乱の局面に入る小井2007、P.103。この日、市の大半のセクション代表により構成されていたリヨン市セクション委員会は、セクションの国民衛兵を動員し、シャリエ派統領を武力によって倒す。激しい戦闘の末、死者43名・負傷者115名が出た小井2007、P.83。翌30日、セクション委員会は市庁舎に入り、各セクション集会の議長と書記によって臨時統領を構成すると宣言した小井2007、P.194。そして5月30日、この反乱を支持したセクション委員会らによってシャリエ派の逮捕が命じられ、セクション・クラブもすべて閉鎖もしくは発動停止の状態となった小井2007、P.83-84。

連邦主義の反乱 6月1日、臨時都市自治体はリヨンの代表4名をパリに派遣した。リヨンが自由・平等と一にして不可欠の共和国を維持し、国民公会に賛同していることをパリで表明するとともに、一連の事件について理解を得るため内務大臣に調書を提出するのが彼らの任務であった小井2007、P.106。6月8日、政府から派遣議員ロベール・ランデ(英語版)がリヨンに訪れる。ジロンド派議員追放の話をリヨン側が知ったのは、この時だったと推測されている小井2007、P.106-107。後にリヨンの合同会議にて、国民公会に国民議会としての権威を認めるか、ランデの権限を認めるかが問題となった。こうしてリヨンの反乱は国民の代表を巡る争いへと発展していった小井2007、P.107-108。他方でリヨンは、他県との連携を模索した、この時に近隣の5県がリヨンに連邦主義の反乱に関する運動を教え、これを知ったリヨンは孤立することなく国民公会に対抗しうるのではないかという希望を抱いた。6月29日に蜂起の一カ月記念として祭典が催された、そこには他県も参加したが、これは反山岳派との連帯感がリヨンで頂点を極めた時だった小井2007、P.109。

こうしてリヨンは、反山岳派の諸県との連携のもとに、国民公会に対抗するための軍事力の確保に着手した。7月13日に共和公安人民委員会が定めた県立軍創設の細目によると、県立軍はリヨンの7200名とその他の県内からの2400名、合わせて9600名の兵力からなり、それを指揮する総司令部と軍事委員会が置かれたとされる。この共和公安人民委員会は反山岳派諸県において創案された組織であり、リヨンの反乱において終戦近くまで重要な役割をはたす小井2007、P.110。これに対してはリヨンの反乱が運動形態において連邦主義に一歩踏み込むとして、旧シャリエ派のセクションからは反対の声があがっていた小井2007、P.110-111。県立軍の総司令官には王党派の旧貴族ペラン=プレシ(フランス語版)が共和公安人民委員会により任命された。彼は8月10日事件の際、テュイルリー宮殿で国王警護の任についていた亡命貴族である。彼は自身も含めて14名からなる司令部を組織し、この内少なくとも7名は旧貴族であった小井2007、P.129。リヨンにおいて穏健派が都市を掌握した後、パリに対する抵抗に全力を注ぐことを喜んだ正真正銘の反革命派がこの地に合流してきたのだったマルタン2026、P.508。

7月4日、パリから逃れてきた2名のジロンド派議員(ビロトーとヴナス)が共和公安人民委員会メンバーの前で「もはや公会は存在しない。法の殿堂の中には、もはや一握りの極悪人しかいない。彼らは、あなた方の血で肥え太り、国庫の年間収入すべてを4日で消費した」「ピット派とコブレンツ派がこの極悪人たちの全運動を示唆している。ヴァンデ軍は彼らの仕業である」「市民よ、もう議論せず、パリに行進せよ。彼らの大部分は聖職者と旧貴族から成り、残りは最も有名な九月虐殺者である。他の諸県の兵力に、あなた方の兵力を合わせ、パリに行進し、この大都市の抑圧された人々を救いたまえ」等と述べた。これを聞いた共和公安人民委員会は1793年5月31日以降の法令を無効と見做すことを決定した小井2007、P.112-113。

しかしながらカーン・ボルドー・マルセイユ・トゥルーズといった諸県で起きた抵抗運動は軍事的には弱体で、他地域への拡大を阻まれ、他の地域における諸県の軍事同盟を形成することはできなかった。大体7月の内には、全国の反山岳派・連邦主義の同盟は、公会の軍事的政治的攻勢によって崩壊し、リヨンは孤立していった小井2007、P.115。

6月24日、1793年憲法の草案が国民公会により採択され、次いでこの草案は人民の批准に付されたが、リヨンはこれに難色を示した小井2007、P.118。リヨンの態度は、ジロンド派議員逮捕後の国民公会を認めない立場からくる必然的帰結だったが、その間にも他県では憲法草案の批准が進み、ジロンド県ですら7月21日には批准を終了した。リヨンにおいて対応の転換が始まったのは、シャリエ処刑の翌日からである。結局、共和公安人民委員会は、憲法草案を法ではなく、フランス人民が審査する権利を有する単なる草案であるとした小井2007、P.119。

シャリエ派の裁判 蜂起後、拘束されたシャリエ派やその同調者は、国民公会がもし彼らの身に危害が加えられればその責任は現在のリヨンの公的権力の執行者に帰せられると警告していたことや、法的手続き上の問題もあり、6月末まで放置されていた小井2007、P.115。しかし6月27日、保釈されたシャリエ派のソトムーシュが街頭で苛立つ民衆によりサーベルで虐殺された。他方、7月3日にはシャリエ派とマラーを支援する示威運動が2つの民衆的セクションで発生する。両事件は、リヨンの反乱当局にシャリエ派裁判の必要性を痛感させたとされる小井2007、P.116。

7月15日、シャリエ派の裁判が始まった小井2007、P.116。この時、死罪となったシャリエの罪状は、

市庁舎に拘束されている人々を、反革命的アリストクラートとして裁判・処刑しようとした。 この陰謀の失敗後も、革命裁判所を設立するため、演説や文書によって動揺を引き起こし続けた。 アリストクラートや買い占め人などと名指しされた人々を皆殺しにする誓いを手下にさせ、演説や文書によって殺人を引き起こした。 セクションの市民に反対して、植字工に火薬を配り武装させた。さらにセクションの議長・書記・県の行政官の処刑を呼びかけ、5月29日の殺人を引き起こした。

シャリエは5月29日の戦闘に直接加わったわけでも、何らかの違法な暴力を実行したわけでもなかったが、シャリエ派が行った恐怖政治的な試みとセクション運動に対する弾圧の責任者として、5月29日の戦闘の責任者として死刑を宣告されたのだった。ただし、同じく死刑になったリアルについては、この人物の直接行動が理由として具体的に挙げられている小井2007、P.117。反乱中に拘束もしくは粛清された活動家は判明している範囲で約200名、起訴されたのは約80名、有罪宣告されたのは3名(その他に虐殺1名、獄中自殺1名)である小井2007、P.140。

シャリエは7月16日、リアルは同月22日にギロチンで処刑された。シャリエの時にリヨンで初めてギロチンが使用され、その際、操作の不良のため小井2007、P.118三度目の試みで最後にはナイフを使いようやく首を落とすことができたという逸話が残っている『死刑執行人サンソン』(安達正勝、集英社新書)。 サムネイル|リヨンを攻撃する革命軍の陣地を示す地図

国民公会との対立 シャリエ派の処刑は、拘留中のシャリエ派の身の安全と裁判の禁止を命じた国民公会の法令を無視した反政府的行為として、リヨンに対するジャコバン派の反感をより一層助長させた小井2007、P.118。7月11日、リヨンの情勢に関するクートンの報告を受けて、翌12日に国民公会は、反乱中のリヨンに対し断固たる措置を講じる決定的な法令を可決した小井2007、P.124。この法令によって、

リヨンの反乱の首謀者にはジロンド派の1人がいるとして、県の共和公安人民委員会に協力した者を反徒と見做し逮捕すること 彼らの財産を没収して貧困な愛国者に分配すること この反乱を鎮圧するため、政府軍のリヨンへの行軍

が命じられた。法令の諸条項は、その後の反乱の徹底的な武力鎮圧と恐怖政治的な行いの基本路線を予告するものとなった小井2007、P.125。リヨンの反乱側でも国民公会がとった厳しい措置を回避するため、憲法の受託・国民公会を共和国の唯一の中心として認めること・公会の法令は1793年5月31日以降のローヌ・エ・ロワール県(フランス語版)とそこにいる個人に対する個別のもの以外は共和国の一般利益に関する法令を認めることを、共和公安人民委員会はリヨンのセクションに諮った上で決定した小井2007、P.125。

攻囲戦 国民公会は、リヨンが個別の法令を認め、武装解除し、政府軍の入城を許し、国民公会派遣議員に市政を無条件で引き渡すことを要求した。対するリヨンは5月29日の蜂起とその後のリヨンの措置、共和公安人民委員会の設立、県立軍の召集、シャリエ派の逮捕・処刑などを国民公会が追認することを願っていた小井2007、P.133。

8月8日、リヨン郊外に約3万の軍が到着した。リヨンが短期で陥落しなかったのは、攻囲軍は、リヨンは包囲されただけで降伏するだろうと考え総攻撃に踏み切らなかったためである。攻囲軍はリヨンの無血開城を望んでいたため、暫くの間はリヨンと数度の書簡の交換を行い、説得を試みた小井2007、P.134。

攻囲軍が最初の総攻撃に踏み切ったのは8月22日の夜から翌日にかけてだった。一斉砲撃が開始され、これは8月27日から31日にもあり、9月7日以降はほぼ絶え間なく続けられた。それでもリヨンを降伏させることはできなかった小井2007、P.136。リヨンの軍は7月6日に60名、9日には1200名から1500名の部隊が6門の大砲を携えて出発し、サン=テチエンヌを制圧していたが小井2007、P.144、リヨンの部隊の成功はここまでである。8月末からは公会側の部隊や諸都市の国民衛兵部隊から反撃され、退却を余儀なくされた。8月26日、リヨンの部隊は諸都市の国民衛兵部隊に敗れ(国民公会派遣議員がヴィエンヌから差し向けた竜騎兵により支援されていた)、サン=テチエンヌでもリヨンに対する蜂起が起きた。8月31日から9日1日の夜、サン=タンテルムで公会側の部隊を撃破し100名を捕虜にしたのが、ほとんど唯一の成果だったと考えられている。9日にはモンブリゾンに公会側の部隊役1万5000名が入り、捕虜を連れたリヨンの部隊500名から600名はいくつかの小部隊に分かれ、15日になってやっとリヨンに帰還した。一方、公会の部隊はサン=テチエンヌなど3つの地を奪還した小井2007、P.145。

この遠征失敗は、リヨンの防衛に大きな打撃を与えた。リヨンは他県どころか県内のすべての地域からも孤立し、武器の供給源を公会側に奪われたのである小井2007、P.145。他の地域にはリヨンにおけるブルジョワ層や自由職業者が形成され、シャリエ派・山岳派に対する恐怖が生まれていたか疑わしいこと。リヨンの反徒は旧体制を復活させようとする王党派であるという伝聞が広まり、農村住民はリヨンの反徒に敵対していたこと。リヨンを脱出した一部の反徒は公会側の部隊や在地住民から新ヴァンデの反徒として追及を受け、拘束されたり殺害されたりしていたことが孤立した原因として考えられる小井2007、P.145-146。

8月下旬、リヨンの攻囲戦は決定的局面に入る。それまで交渉による無血開城を期待していた攻囲軍は、現状のままではリヨンは降伏しないと判断した。砲撃で市街を破壊炎上させるだけでなく、本格的な地上の白兵戦をもって市街壁外の要塞を攻略し、市を陥落させる作戦をとった。当初は約3万だった攻囲軍は、国民公会派遣議員に率いられた近隣地域からの徴募兵が到着したため、9月下旬には6万に達していたと思われる小井2007、P.146。

10月1日、包囲軍を指揮していたデュボワ=クランセ(英語版)は、リヨン攻撃の躊躇と攻囲の長期化を理由に国民公会の公安委員会によって召喚された。7日、この決定はクートンを介してリヨンに伝えられる。デュボワ=クランセに不信感を抱いていたリヨンにとって、これは和平を決意させる契機となった。同日の朝8時、クートン・メーニュ・ドゥラポルトは降伏を勧告。リヨンが市城門を開き、武器を置くこと。住民を騙し、抑圧し、破滅させている極悪人を引き渡すことを命じ、罪のない人々の身体と所有を尊重すること、人民と人民代表は法の意志のみを尊重し、法によって有罪者しか処刑しないことを伝えた小井2007、P.149。実際に停戦が成立し、攻囲軍がリヨンに入城したのは10月9日である。これは事実上の無条件降伏となった小井2007、P.150。

その日にリヨンを脱出した反徒の大部分は殺害もしくは捕虜となったが、その中に県立軍の総司令官プレシの姿はなかった。彼は9日に市庁舎を出てリヨンからの脱出に成功し、後にスイスへと逃れた小井2007、P.151。

リヨンにおける恐怖政治の実施 リヨンにおける恐怖政治的な動きは、10月9日の開城からテルミドール9日のクーデターまで、10ヶ月続けられた。この間は、主導した国民公会派遣議員によって、多少様相が異なる小井2007、P.225。彼らがとった処置は、基本的には国民公会や公安委員会などの指示に基づくものだが、措置の遂行は派遣議員の個人的意思、思想信条によって大いに左右される部分があった小井2007、P.227。

10月12日、公会議長ルイ=ジョゼフ・シャルリエは以下のような宣言『ジョゼフ・フーシェ -或る政治的人間の肖像-』p46(シュテファン・ツヴァイク、岩波書店)からを発した。

国民公会は、公安委員会の建議により、猶予することなくリヨンの反革命家を軍事法廷により遅滞なく処罰させるため、5名の議員より成る特別法廷を指名する。 リヨンの全住民は武装を解除し、彼らの武器の一部は、富裕者と反革命者に抑圧されたリヨンの愛国者に引き渡されるべし。武装の一部は、富者及び反動革命家の圧迫を被っている愛国者に交付するものとする。 リヨン市は破壊されるものとする。有産階級の住居は全て破壊されるべし。貧民の家、殺戮もしくは追放させられた愛国者の住家、工業建築物、並びに慈善・教育の目的に使用されるもののみが残されるべきである。 リヨンという名称は、共和国の都市表から抹消されるべきである。残った都市は、今後ヴィル・アフランシ("Ville-affranchie"、解放市の意)の名で呼ばれるものとする。 リヨンの廃墟のうえに、この市の罪と王党派の処罰を後世に知らせる目的を以って「リヨンは自由と戦いを交えたり―リヨンはもはやあらず」という碑銘を刻むものとする。 リヨンの富裕者と反革命のものであるすべての財産のリストを作成し、これらの財産を公会がすぐにでも制定しうるように、国民公会議員はただちに委員会を指名すべきである小井2007、P.228-229。 サムネイル|ジョルジュ・クートンなお、「リヨン市は破壊されるものとする」とは言うものの、実際に徹底的な破壊は行こなわれなかった。教会から鐘や典礼用の飾り付けが撤去され、倉庫あるいは集会用の会場に転用されるといった場面は見られたが、歴史的建造物や大きな建物に甚大な被害が及ぶことはなかったマルタン2026、P.575。

クートン・メーニュ・ドゥラポルトの措置 彼らが担当したのは1793年10月9日から11月3日までである小井2007、P.226。真っ先にとった措置は、旧シャリエ派の復権とジャコバン・クラブの再開・再組織だった。反乱中に投獄されていた数名の旧シャリエ派とそのシンパを開放し、旧シャリエ派統領を再建させた。共和公安人民委員会・県立軍司令部といった反乱を主導した組織は反乱終結とともに自壊していたが、派遣議員たちはセクションに対してはセクション集会を禁止し、かわって山岳派の活動家からなるセクション革命委員会の構成を認めた小井2007、P.228。それと平行して、共和公安人民委員会をはじめとする反乱の諸機関におけるメンバ-の追及・逮捕を、直接配下の軍事力やセクション革命委員会に行わせた。さらに監視中央委員会を設置させ、各セクションの革命委員会を通じ、セクションに潜伏する反乱分子を逮捕させた小井2007、P.230。彼らは反革命的富裕者のリストを4日以内に提出することを統領と監視中央委員会に命じ、それらの反革命的富裕者の家屋を取り壊し、彼らの店舗および動産を没収すると宣言・実行した小井2007、P.231。

取り壊しを開始する式典が開かれ、彼らの内の1人が国民公会の法令を朗読し、自ら豪勢な母屋に最初のハンマーの一撃を加えた。その後ピエール=シズ城砦に向かい、無実と見做された拘留者を開放し、同様に取り壊しの式典を行った。この取り壊し作業にあたる労働力には兵士・老人・女性・子供に至るまで、その等級に応じて日当が支払われた。取り壊された建物から出た物品・資材は、追及された愛国者や貧困者、共和国の為に使われるか、売却となった小井2007、P.249。

この時期に活動したのが軍事法廷と人民裁判法廷で、前者では戦闘員となった反徒が、後者では非戦闘員の反徒が裁かれた小井2007、P.250-251。軍事法廷では102名に死罪および財産没収の判決があり、討ち98名が銃殺。無罪が70名。合計172名が、10月中から11月28日までの48日間で裁かれた小井2007、P.252。人民裁判法廷の訊問は10月25日から始まり、最初の判決は同月31日に下された。ここは最後の判決があった11月29日までの30日間のうち、休日を除いた27日間開かれ、150名の被告に対して113名にはギロチンによる死罪および財産没収(この内の2名は軍事法廷でも死罪を言い渡された人物で、銃殺に処された)、12名に罰金刑あるいは終戦(対外戦争の終結を指すと推測される)までの拘留刑、25名に無罪(ただし、数名には貧困者のための献金が言い渡された)が言い渡された小井2007、P.256。

一方で、クートンらの進歩状況について聞いたパリの山岳派は、これでは不十分だと受け止めた。結果、クートンとメーニュに代わり、新たにフーシェとコロー=デルボワが派遣されることとなる小井2007、P.265。 フーシェ、コロー・デルボワ、ドゥラポルトの措置

この時期は1793年11月4日から1794年4月5日まで続いた。コロー=デルボワは途中でパリに戻り、そこにメオル(モール)が加わるが、この極期はフーシェが召喚される4月初めまで続いた小井2007、P.270。コロー=デルボワとフーシェは、旧リヨンの全面的刷新および復讐と見せしめのため、これまで以上に厳しく広範かつ迅速な措置を実行する必要があり、それが人民の意思を表すものだと考えていた小井2007、P.271。

11月8日、彼らはシャリエの祭典を催した。12月1日にはシャリエの胸像を国民公会に贈り、彼の遺骸をパリのパンテオンに納めさせた。また、11月10日に共和的監視臨時委員会を創設し、これは国民公会派遣議員の手足となってローヌ・ロワール両県の司法行政機関を補助しつつ、派遣議員の意思に則した革命政治を実施するための機関だった小井2007、P.271。その任務としては、反革命陰謀者の財産差押え、抑圧された愛国者と共和国軍兵士の権利擁護および補償、セクションの反革命者リストの監視、逃亡者の逮捕、市場への補給と食糧供給の確保、以上の事柄につき行政部を支援すること、セクション革命委員会の指導と活性化および粛清、治安と警察に関する諸施策の監視、すべての財産家に対する革命課税の賦課、それを貧困者への援助と公益に充てること、共和主義的原理の確立、その普及と維持のための措置を講じることなどである小井2007、P.271-272。

共和的監視臨時委員会の活動は11月11日から始まった。この委員会は、コミューン=アフランシとローヌ県にいるすべての代訴人・法曹家・執達吏・公証人・司法見習い・旧貴族と聖職者の逮捕、すべての治安判事およびセクション革命委員会委員長の召集、彼らの活動の報告、すべての公的機関の常時開設およびメンバー離脱の禁止を命じた。さらに巡回部メンバー2名による穀物最高価格法施行のための県内派遣、この委員会によるパスポートの審査、旧公民証の無効、2つの都市近郊における容疑者の追及強化、収監されている囚人の調査および彼らの裁判の促進、ローヌとロワール両県での反革命的反徒の逮捕を要請する声明作成、差押え監視委員会の強化といった命令を矢継ぎ早に下した。その一方、反徒と目される人々に逮捕状を発行し、逮捕を実施させた小井2007、P.275。

11月26日、容疑者の逮捕小井2007、P.280・富裕者に対する革命課税小井2007、P.281、市場への食糧の補給・宗教に対する狂信の根絶を小井2007、P.282施策とする訓令を発したコロー=デルボワやフーシェら国民公会派遣議員は、軍事法廷や人民裁判所の処罰を十分ではないとして、改めてより広範な容疑者の追及に着手する小井2007、P.288。訓令の中で、共和的監視臨時委員会は容疑者の逮捕について「反乱に直接に、あるいは間接に協力したすべての人々は、断頭台に頭を持っていく必要がある」として容疑者の範囲を広げ、すべての反徒を極刑に処すことを宣言した小井2007、P.289。