スペンサー・パーシヴァル閣下（ , 1762年11月1日 – 1812年5月11日）は、イギリスの政治家。庶民院議員（在任：1796年 – 1812年）、（在任：1801年 – 1802年）、法務長官（在任：1802年 – 1806年）、財務大臣（在任：1807年 – 1812年）、首相（在任：1809年 – 1812年）を歴任した。
弁護士と庶民院議員としての演説で名声を得た後、法務次官と法務長官を経て、第2次ポートランド公爵内閣で財務大臣に就任した。財政政策に目新しいところはなく、議会で批判が少ない程度の内容だったが、機転が利き、人気を得ていたため、小ピット派が分裂していた最中の1809年にポートランド公爵が辞任したときに組閣の大命が下された。首相在任中はの失敗、摂政法問題、による貿易不況といった問題を乗り越え、内閣の基盤を固めたが、その矢先に暗殺された。イギリス史上唯一の暗殺された首相である。
福音派を支持しており、これが宗教政策への態度に影響を与えた。
略歴 生い立ち
アイルランド貴族の（1711年2月24日 – 1770年12月20日）と2人目の妻初代アーデン女男爵キャサリン・パーシヴァル（1731年6月4日 – 1784年6月11日、チャールズ・コンプトン閣下の娘、第4代ノーサンプトン伯爵ジョージ・コンプトンの孫娘）の間の次男（異母兄を含めると七男）として、1762年11月4日にロンドンのオードリー・スクエア（）にある父の邸宅で生まれた。パーシヴァル家は弁護士や政治家、軍人を多く輩出した一族であり、父もプリンス・オブ・ウェールズ（王太子）フレデリック・ルイスの側近であったが、スペンサーが10歳のときに亡くなった。貴族の次男以降で社会階級と比べて貧乏であり、父が政治家としてそれほど高評価ではなかった上、早くに亡くなったため、首相のような高位の官職の候補者とは考えられていなかった。
幼少期をチャールトンで過ごした後、1774年から1779年までハロウスクールで教育を受けた。ハロウスクールでは学内の賞をとり、「漫然たる読書」を避け、教科書を正確に理解したと教師から評価された。1780年1月14日にケンブリッジ大学トリニティ・カレッジに入学、1782年にM.A.の学位を修得した。トリニティ・カレッジでは（のち）とトマス・マシアス（）が指導にあたり、パーシヴァルの勉学心が評価された。
パーシヴァルは同時代の政治家では珍しくキリスト教の福音派を支持しており、『オックスフォード英国人名事典』ではその理由を学生時代の友人に帰した。たとえば、ハロウスクールで知り合い、生涯の友人となった（のち第2代ハロービー男爵、初代ハロービー伯爵）も福音派の1人だった。ケンブリッジ大学では数少ないが影響力のある福音派の人物と親しく、そのうちの1人が（1785年にウィリアム・ウィルバーフォースを福音派に転向させたことで知られる）だった。千年王国説を信じたとされ、1800年にはフランス革命がカトリックへの罰として神から与えられ、世界が1926年に終わるとの考えを披露した。
弁護士として
貴族の次男以降で収入が少なかったため、1782年12月16日にリンカーン法曹院に入学、1786年に弁護士資格免許を取得した。巡回裁判所で弁護士業を務め、文書偽造の案件での演説で名声を得てミッドランド巡回裁判所における一流の弁護士とされた。弁護士業でパーシヴァルと知り合い、生涯の友人となったによれば、この時期のパーシヴァルは「学識が少なく、多くの問題に強い偏見を持っていたが、気性のよさ、人を引き付ける振る舞い、会話の活発さで知り合いを大いに喜ばせた」という。ホイッグ党の政治家ウィリアム・ウィンダムは1786年にパーシヴァルに出会い、傑出したキャリアを重ねるだろうと予想した。
1790年に議会が解散されると、1791年に当時進行中だったに関するパンフレットを、1792年に急進主義への対抗策に関するパンフレットを匿名で出版した。パンフレットが小ピットの注目を浴びたことでパーシヴァルは1792年のトマス・ペイン裁判、1794年のジョン・ホーン・トゥックので政府側の検事団の1人に選ばれた。また兄が1791年に一度申請して失敗したが、1794年に兄の影響力によりのから海軍本部委員会の顧問弁護士への任命を受けた。
1795年末に小ピットよりへの就任を打診された。パーシヴァルは1791年に兄の影響力により年収119ポンド相当の閑職を得ており、1795年には弁護士業も含めて年収1,000ポンドだったが、このときすでに子女を5人ももうけており、家計の負担が重かったため、アイルランド総督の第2代カムデン伯爵ジョン・プラットと海軍卿の第2代スペンサー伯爵ジョージ・スペンサーは将来の閑職任命をちらつかせてパーシヴァルに就任を許諾させようとした。しかしパーシヴァルは弁護士業で金を稼ぐことを優先し、1796年1月2日に就任を辞退した。
1796年2月4日にに選ばれた。大法官の初代ラフバラ男爵アレグザンダー・ウェッダーバーンは勅選弁護士の人数がすでに足りていると考えたが、パーシヴァルの才能を高く評価して人数を増やしたという。2月26日にはリンカーン法曹院のに選出された。
1796年以降は政治家としての活動も加わるが、弁護士業からの収入は上昇の一途をたどり、1799年には1,504ポンド、1800年には1,807ポンドになり、最終的には毎年4、5千ポンドの収入をもたらすに至った（『英国議会史』では1804年には10,000ポンド近くの収入だったとしている）。また政界で多忙になったため、1801年の法務次官就任を機にでの仕事を受けなくなり、に絞った。このときに費用を倍にしたことで収入が増え、家計の問題が一旦は解消された。大法官府裁判所での仕事では相手の代理人をロミリーが務めることが多かったという。
1807年に財務大臣に就任すると、パーシヴァルはしぶしぶ弁護士業を諦めることとなった。
政界入り 1796年4月に選出の現職庶民院議員だったコンプトン卿チャールズ・コンプトン（のち第9代ノーサンプトン伯爵、初代ノーサンプトン侯爵）が爵位継承で貴族院に移籍したとき、息子スペンサーがまだ子供だったため、議席はいとこにあたるスペンサー・パーシヴァルに譲られた。直後の1796年5月の総選挙では選挙戦があったものの、パーシヴァルは当選確実で、残りの候補2名が2議席目を争う構図となり、実際にもパーシヴァルが720票でトップ当選した。その後、ノーサンプトン選挙区では20年ほど選挙戦がなく、パーシヴァルは1812年に死去するまで1802年、1806年、1807年の総選挙において無投票で再選した。
議会では1797年2月にクエーカー解放法案に反対票を投じた後、1797年5月に初演説し、刑法で陸軍・海軍内部での不満扇動を違法とする小ピットの提案に賛成した。パーシヴァルはフランス革命戦争の遂行を強く支持し、小ピットの内政における強圧的な政策も支持したが、演説は気取った態度ながら簡潔で、小ピット、リチャード・ブリンズリー・シェリダン、チャールズ・ジェームズ・フォックスなど与野党の重鎮から称えられた。『』によれば、パーシヴァルの演説の草稿は現存しており、1797年5月の日付が記載されているものはチャールズ・ジェームズ・フォックスの反逆法廃止法案への攻撃など複数存在するが、実際に5月に演説があったと報じられたのは前述の1件だけだった。また1798年1月4日の所得税法案審議において、フォックスと第5代準男爵サー・フランシス・バーデットがフランス革命戦争をめぐり政府を批判したとき、フォックス率いるホイッグ党の不登院戦略と、国家が危機に陥っているときに改革を要求することを批判した。この演説は同時代では小ピットとグランヴィル・ルーソン＝ゴア（のち初代グランヴィル伯爵）に賞賛され、後世では『オックスフォード英国人名事典』が「実質的には初演説」との評価を、『英国議会史』が「この演説こそパーシヴァルの名声を打ち立てた」との評価を下した。このようにパーシヴァルは議会活動を経て影響力が増し、1798年にはトリニティ・カレッジでの師だったをトリニティ・カレッジ学寮長につけることに成功、自身も同年8月に初代コーンウォリス侯爵チャールズ・コーンウォリスの後押しを受けて軍需局付き弁護士（年収300ポンドの官職）に任命され、1799年にシャーロット王妃の法務次官への任命を受けた。
演説の回数も徐々に増え、所得税法案（1798年12月と1800年4月）、とエジプト戦役での戦略（1800年2月と1800年11月）、アイルランド王国とグレートブリテン王国の合同法（1799年2月）を支持した。ただし、合同法に関しては支持を与えつつもカトリック問題の解決策にはならないと判断している。
法務次官、法務長官として アディントン内閣期
1801年にカトリック解放をめぐり小ピットが辞任したが、パーシヴァルは小ピットとともに辞任することを選ばなかった。小ピットの後任として組閣したヘンリー・アディントンは議会弁論で内閣への支持が不足していると感じ、1801年2月にを法務長官に、パーシヴァルをに任命した。このような任命では同時に騎士爵に叙することが伝統になっていたが、パーシヴァルは伯爵の息子だったため騎士爵への叙爵を辞退した。この時期には小ピットの後継者と目される人物の1人（ほかにはジョージ・カニング、カースルレー子爵、ホークスベリー男爵がいた）に数えられた。
1802年初にロウがに就任すると、パーシヴァルは同年4月14日に法務長官に昇進した。法務長官としては大佐を大逆罪で、ジョン・ペルティア（）をナポレオン・ボナパルトへの名誉毀損罪で起訴し、いずれも1803年に有罪判決となった。1804年5月24日にはウィリアム・コベットの『週刊政治録』（）における文章（作者）をハードウィック伯爵（アイルランド総督）とリーズデイル男爵（）への名誉毀損としてコベットを起訴し、が裁判官であると判明すると11月23日にジョンソンも起訴した。コベットもジョンソンものちに有罪となった。同年に王座裁判所首席裁判官への就任と叙爵を打診されたが辞退している。
ヘンリー・ブルームの評価するところでは、アディントン内閣期（1801年 – 1804年）のパーシヴァルはほぼ一人の力で庶民院における小ピット、フォックス、ウィリアム・ウィンダムとそれぞれの派閥による政権批判から内閣を守り切ったという。実際にアディントン内閣末期の1804年4月23日ではフォックスが長演説で内閣を批判した後、国防委員会の設立を動議したが、パーシヴァルの演説の結果、小ピット、カニング、フォックス、ウィルバーフォース、シェリダン、ウィンダム、、といった有力議員が全員賛成票を投じたにもかかわらず、動議が賛成204・反対256で否決された。ただしパーシヴァル自身はアディントン内閣期に成立したアミアンの和約に反対しており、マルタとケープ植民地を軍事基地として保有すべきと考えた。
第2次小ピット内閣期 小ピットは首相に返り咲くと、まずフォックスとの連立内閣交渉に入ったが、国王が連立内閣を拒否したため、ピットはパーシヴァルの支持を確保しようとした。パーシヴァルは辞退して法務長官を退任するつもりでいたが、パーシヴァルの友人が説得を試み、パーシヴァルはカトリック解放に反対する自由を留保して留任に同意した。
小ピット内閣期では現代の労働組合の雛形といえる団体への起訴を、政府が労使問題で常に雇用者側に立つという確約をすべきでないとして拒否した。議会では頻繁に演説し、児童労働規制とウィリアム・ウィルバーフォースの奴隷貿易廃止運動を支持、議会改革に反対した。
グレンヴィル内閣期 1806年1月に小ピットが死去すると、パーシヴァルは法務長官を辞任した。ウィリアム・グレンヴィル率いるには野党の立場をとったが、グレンヴィルの組閣時にはグレンヴィルの持つ財務省監査役という官職を信託（代理人）に預けることでグレンヴィル組閣への障害を取り払った。
1806年の会期では野党側が長演説の戦術をとり、パーシヴァルも（『英国議会史』が集計したところでは）約70回演説し、法案やウィリアム・ウィンダムの軍制改革を批判した。同年7月に（のち初代ロンズデール伯爵）の邸宅で行われた野党会合ではパーシヴァルが不在ながら将来の内閣における財務大臣と庶民院院内総務に内定され、カニングとカースルレー子爵も同意した。このとき、ホークスベリー男爵と第3代バサースト伯爵ヘンリー・バサーストはパーシヴァルが首相に就任しても反対しないと表明するほどだった。
9月にフォックスが死去すると、グレンヴィルはパーシヴァルに入閣を要請したが、拒否された。パーシヴァルは野党から自分1人だけ入閣することはない（野党から広く入閣させるべき）と考え、入閣した場合の役職名すら聞かなかったという。その後、1807年1月5日に講和交渉の失敗を演説で批判し、3月5日の演説で内閣のカトリック解放推進を批判して、内閣崩壊の一因になったが、パーシヴァル自身は倒閣するつもりがなく、私的な助言では内閣に国王との妥協を促した。
財務大臣として 任命をめぐる交渉 ポートランド公爵を首班とする第2次ポートランド公爵内閣が成立すると、パーシヴァルの入閣は当然と目されたが、どの官職に就くかは不明確だった。『オックスフォード英国人名事典』によれば、小ピットの後継者と目された4人のうち、国王と同じぐらいカトリック解放に反対したのはパーシヴァルだけだったため、ほかの3人より有利な立場にいたという。パーシヴァル自身は法務長官を続投しつつ弁護士業での収入を増やそうとし、3月20日には財務大臣と庶民院院内総務（当時は財務大臣の年収が約1,300ポンドで、両者の合計で年収3,700ポンド）の任命を辞退した。『英国議会史』では内務大臣と庶民院院内総務の兼任（合計で年収6,000ポンド）ならば頷いたかもしれないが、それでも弁護士業を続けたほうが年収が高いと判断した。また復帰権による閑職取得も嫌い、調整は難航した。
ポートランド公爵はパーシヴァルを強引に説得したくなかったが、ホークスベリー男爵が国王に対し、パーシヴァルが「イングランドの旧家出身で、カトリック解放に関して陛下の意見とまったく同じ」と推薦したこともあり、結局財務大臣への就任に同意、また収入への足しとしてランカスター公領大臣を終身で務めることが約束された（合計で年収4,000ポンド）。ランカスター公領大臣の終身任命は前例があったものの、庶民院で大反対に遭い、終身任命への反対決議が25日に208対115で可決された。そのため、ランカスター公領大臣の終身任命は撤回され、パーシヴァルは1807年3月30日にランカスター公領大臣に、31日に財務大臣に任命された。
直前にが可決されたが、解散総選挙ではグレンヴィル内閣の人気が凋落していたこともあり与党が大勝した。
就任直後の不調 財務大臣に就任した直後のパーシヴァルによる議会演説はパーシヴァルの盟友を失望させた。というのも、それまでの演説の裏には細部にわたる準備があったが、財務大臣としての公務で多忙になったパーシヴァルにはそのような準備をする時間がなく、パーシヴァルには準備なしで流暢な演説ができるほどの国政に関する知識がなかった。またこの時期にからに転居するなど私生活でも多忙だった。その結果、パーシヴァルは演説で緊張してどもり、その内容も弱かった。
休会中にポートランド公爵の要請でダウニング街10番地に転居して私生活が落ち着いたことで、議会が再開された1808年1月には議論を主導できるようになり、議会で1807年のコペンハーゲン砲撃を擁護した。1809年3月8日から9日にかけてのメアリー・アン・クラークの陸軍売官スキャンダルをめぐる演説にいたっては庶民院議長から「3時間にわたる見事な演説」（）と賞賛され、のちに出版された。
予算案 1808年と1809年の予算案では新しい税を徴収せず、代わりに支出を減らし、低い利率で国債を発行して支出を支えた。ただし、新しい税を徴収できるほど経済に余裕がないというのが主流の見方であり、国債発行も財務委員会の助言通りだったため、予算案での施策に目新しいところはなかった。また1806年以来のナポレオン・ボナパルトによる大陸封鎖への対抗として、1807年に発された対仏貿易およびフランスの同盟国との貿易を禁じるを起草したが、その内容の多くがが1805年に出版したパンフレットと同じだった。パーシヴァルは財務畑では新人だったが、このように予算案については議会であまり批判されなかった。
閑職改革 この時期、庶民院の財政委員会が提出した報告に基づき、政府が与える年金、閑職、庶民院の議席などのパトロネージ（利権）が多すぎるとして、閑職改革を求める声が野党から上がった。そのまま全廃すると政権が崩壊することは明らかだったが、パーシヴァル自身が閑職をそれほど擁護していなかったこともあり、野党から提出された改革案には直接反対しなかった。その代わり、庶民院議員が持つ閑職と年金をすべて公開する法案から「庶民院議員が持つ」の条件を外して報告書の完成を遅らせ（首相就任後の1810年夏に発表）、庶民院議席の購入を違法化する法案（1809年）も修正で弱体化した形で可決させた。
が提出した、官職への復帰権（現職の死後、即座に官職に就任する権利）の廃止法案については進退両難の局面に陥った。1807年にはじめて提出されたときは兄のアーデン男爵（閑職で年収38,000ポンドを得ていた）の助力を借りて貴族院で否決させたが、1808年の再提出では可決させるつもりにもかかわらずアーデン男爵が協力を拒否、国王も中立にとどまったため再度否決された。これによりパーシヴァルは議会で野党から責められ、1809年にバンクスと協議して1年間の時限立法を可決させた。バンクスは恒久法の成立に努力したが、パーシヴァルとアーデン男爵に阻まれ、1812年に再度時限立法を可決させるにとどまった。
陸軍売官問題
半島戦争中の1808年に（フランス軍がポルトガルから撤退することを許可した、英仏間の協定）が締結されると、世論はフランス軍を逃がしたとして激怒した。カニングはイギリス軍の指揮官アーサー・ウェルズリーをスケープゴートにすべきと主張したが、パーシヴァルとカースルレーが反対、1809年1月から2月にかけて議会でウェルズリーを擁護した。
しかし陸軍をめぐる危機は去らず、1月末にはのがヨーク＝オールバニ公爵フレデリックの愛人メアリー・アン・クラークによる陸軍売官を告発し、ヨーク公も共犯であると主張した。2か月近くの審議の末、3月9日にウォードルがヨーク公をから解任する動議を提出した。パーシヴァルはヨーク公自身が売官を行っていないとし、解任より売官問題自体を解決すべきと主張して、ウォードルの動議を15日に賛成123・反対364で否決させたが、ヨーク公の無罪放免は17日に賛成193・反対279で否決された。クラークが審議中に売官を認め、さらにヨーク公とクラークの間の手紙が公開されてヨーク公に対する世論が厳しくなったこともあり、パーシヴァルは国王に対しヨーク公が辞任しなければさらなる面倒ごとが起きると警告、ヨーク公は翌日に辞任した。
パーシヴァルはヨーク公の辞任が一時しのぎであると約束していた。1809年末にウォードルがクラークの家の備え付け費用の支払を約束して、クラークに証言させたことが露見、1810年夏にクラークが金のために証言したことを認めると、ウォードルは完全に信用を失い、1811年6月11日にヨーク公の復職が可決された。ウォードルは1812年に議会を去り、1815年ごろに借金取りから逃れるために外国へ逃亡、1833年にトスカーナ大公国のフィレンツェで死去した。
第2次ポートランド公爵内閣崩壊 サムネイル|220x220ピクセル|財務大臣パーシヴァルとワルヘレン遠征とを描いた風刺画。黒服の手品師（パーシヴァル）がジョン・ブルにワルヘレンでの英軍に有利なイメージを見せつけており、ジョン・ブルは大喜びしている。 ポートランド公爵内閣では外務大臣ジョージ・カニングと陸軍・植民地大臣カースルレー子爵が犬猿の仲であり、1809年にはカニングが半島戦争への支援として派遣しようとした援軍をカースルレー子爵がホラント王国のフリシンゲン（ワルヘレン島南岸）への遠征に転用してしまうという事件が起こった。カニングは激怒して、同年4月にポートランド公爵に対し、カースルレー子爵をほかの官職に転任させなければ自身が辞任すると訴えた。
パーシヴァルは最初は2人の仲について知らず、6月の閣議でカニングがポートランド公爵にカースルレー子爵を解任させようとしたことを知ったほどだったが、それ以降はカースルレーに肩入れして、カースルレーには自身の処遇について知る権利があると主張しつつ、カースルレーが計画した（1809年7月 – 12月）が終わるまで解任を延期すべきと主張した。特にカースルレーに知らせないまま解任した場合は自身も辞任すると脅した。ただし、パーシヴァルはカースルレーには直接連絡せず、カニングとも友好な関係を保った。
8月末にポートランド公爵が卒中を起こして職務を執れなくなったとき、パーシヴァルはカニングに対し、自身が財務に関する責任をとれる限り、カニングやほかの閣僚が受け入れられる首相であれば自身も従うと述べ、を首相に勧めた。しかしカニングは首相が庶民院議員であるべきと考え、この条件に合う人選はパーシヴァルとカニングしかいなかった。またカニングはパーシヴァルが首相の場合でも入閣しないと述べ、これを聞いたリヴァプール伯爵（1808年にホークスベリー男爵が爵位を継承）はカニングの首相の目が消えたと述べた。結果的にはより機転の利き、人気もあるパーシヴァルが選ばれ、カニングは9月12日に首相職を諦めた。
ポートランド公爵の後任をめぐる交渉の一方、カニングはカースルレー子爵がいつまでも解任されない状況にしびれを切らして9月7日に辞任、同月にカースルレー子爵が閣議の後カムデン伯爵と食事をしたとき、カースルレー子爵がカニングの閣議欠席について話すと、カムデン伯爵は事の始末を教えた。激怒したカースルレー子爵は9月19日にカニングに挑戦状を送り、2人は9月21日に決闘したのち辞任を余儀なくされ、ポートランド公爵も直後に首相を辞任した。
首相就任 組閣 ロミリーによれば、パーシヴァルの組閣は困難だった。小ピット派はすでに分裂しており、トーリー党の重鎮はカニングから遠ざかろうとした。カースルレーはカニングと敵対した。シドマス子爵（アディントンが1805年に叙爵）の助けを求めてもかえって庶民院で票を失う。ポートランド公爵内閣の閣僚は野党のグレンヴィル男爵や第2代グレイ伯爵チャールズ・グレイに連立内閣を打診すべきとの助言を与え、国王ジョージ3世も不本意ながら許可を与えたが、グレンヴィルにもグレイにも拒否された。パーシヴァルは財務大臣の重圧をだれかに押し付けようとしたが、打診した候補6人（カニング、、パーマストン子爵、、ローズ、）全員に辞退され、結局1809年12月2日に内閣名簿を完成したときには兼任せざるを得なかった。ただし首相就任にあたり財務大臣としての賃金を放棄しており、のちに議会で野党からの批判をかわすためのカードとして使った。
内閣は発足時点で弱い部類とみなされた。議会では野党の勢力が根強く、ポートランド公爵が辞任する前もカースルレーとカニングの助力を借りてようやく抑え込めた程度だったが、新内閣の閣僚のうち庶民院議員はパーシヴァルと内務大臣のの2名だけと議会基盤が弱かった。かろうじて国王がパーシヴァルを支持したことで一旦は発足できた。
内閣名簿は下記の通り。 首相（第一大蔵卿）、財務大臣、ランカスター公領大臣：スペンサー・パーシヴァル 王璽尚書：第10代ウェストモーランド伯爵 枢密院議長 第2代カムデン伯爵（1809年10月 – 1812年3月） シドマス子爵（1812年4月 – 5月） 大法官： 内務大臣：リチャード・ライダー 外務大臣 第3代バサースト伯爵（1809年10月 – 11月） ウェルズリー侯爵（1809年12月 – 1812年3月） カースルレー子爵（1812年3月 – 5月） 陸軍・植民地大臣：第2代リヴァプール伯爵
第3代マルグレイヴ男爵（1809年10月 – 1810年5月） （1810年5月 – 1812年3月） （1812年3月 – 5月） インド庁長官 ロバート・ダンダス（1811年に第2代メルヴィル子爵。在任期間：1809年10月 – 1812年3月） 第4代バッキンガムシャー伯爵（1812年3月 – 5月）
（1809年10月 – 1810年3月） 第3代マルグレイヴ男爵（1810年3月 – 1812年5月） 商務庁長官、王立造幣局長：第3代バサースト伯爵 無任所大臣 第3代ポートランド公爵（1809年10月） 初代ハロービー伯爵（第2代ハロービー男爵が1809年に叙爵。在任期間：1809年11月 – 1812年3月） 第2代カムデン伯爵（1812年3月 – 5月）
ナポレオン戦争の戦況 ナポレオン戦争は順調とは言えず、が失敗に終わり、半島戦争ではアーサー・ウェルズリーがタラベラの戦いで勝利したもののすぐに撤退に追い込まれた。パーシヴァルは1810年1月にワルヘレン遠征を擁護するはめになったが、ワルヘレン遠征を率いた軍需局総監のが報告を内閣に届けず、国王に直接届けたことを追及され、パーシヴァルがチャタムを辞任させる形で面子を保ち、『英国議会史』はチャタムの辞任で内閣が「息を吹き返した」と評した。その後、予算案を通すことに成功したが、の閑職改革法案をめぐる採決で敗北した。
このようにして、パーシヴァル内閣は1810年6月21日の議会休会まで持ちこたえたが、状況は予断を許さなかった。この会期ではシドマス派とカニング派の支持が不可欠だったが、バサースト伯爵は開会早々内閣支持を取りやめ、カニングも組閣時のいざこざで内閣を支持せず、会期の終わりには野党に転じた。パーシヴァルはシドマスとカースルレーに入閣を打診して断られ、カニングに至っては9月にそのようなことを彼に求めないようにとくぎを刺した。このほかにもカニングとカースルレー、カニングとウィリアム・ハスキソンの同時入閣案もあったが、前者はカースルレーに拒否され、後者はパーシヴァルがハスキソンの財政政策を支持しなかったことで実現しなかった。このほか、議会のスコットランド派閥を持つとの交渉も不調に終わった。
摂政法問題 サムネイル|258x258ピクセル|摂政王太子ジョージ（1816年頃画） 1810年10月、国王ジョージ3世の精神障害が再発した。パーシヴァルは相次ぐ休会動議で国王の回復を待とうとしたが、議会がしびれを切らしてきて、何かしらの手を打つ必要があった。パーシヴァルが摂政王太子を務めてきたプリンス・オブ・ウェールズ、ジョージ（のちのジョージ4世）と対立したこともあり、12月20日に決議案を提出した。この決議案は1788年の摂政法危機で小ピットが提出して可決させたものと同じであり、摂政王太子の権限を制限するものであったため、ホイッグ党は前回と同じく反発し、王太子が摂政を務める権利は剥奪できないものであると主張した。王太子らジョージ3世の息子たちはこぞって抗議文を出したが、パーシヴァルは動じず、31日に摂政法案を提出した。『英国人名事典』の評するところでは、パーシヴァルは弁論ではカニング、カースルレー、ウィルバーフォースなどの論敵よりすぐれていたが、議会での劣勢は覆られず、法案は野党の修正動議を含めた形で可決された。一方、『オックスフォード英国人名事典』では野党の戦略ミスと断じ、否決にできたところを紙一重で可決されてしまったと評している。