250px|thumb|日本航空のエアバスA350-1000 日本航空株式会社（にほんこうくう、日本航空株式会社 定款 第1章第1条、略: JAL）は、東京都品川区東品川に本社を置く日本の航空会社。JALグループの中核企業。2023年の利用旅客数は、国際・国内線共に全日本空輸（ANA）に次ぐ国内第2位月次輸送実績 日本航空、2023年7月20日閲覧。日本の航空会社の中では最長の歴史を持つ。一般的には「日航」または「JAL（読み：ジャル）」と呼ばれる事が多い。
コーポレートスローガンは「Soaring Together」JALグループ、新ブランドスローガン「Soaring Together」を策定 日本航空、2026年4月30日閲覧。
イギリスのスカイトラックス社による「エアライン・レーティング（航空会社格付け）」において、2018年以降、最高評価となる「5つ星航空会社（5-STAR AIRLINES）」の認定を継続して受けている。
概説 JALグループを代表する中核事業会社として、一般には旧持株会社同様、日本航空、日航（にっこう）、JAL（ジャル、ジェイエイエル）と通称される。識別信号（コールサイン）は『JAPAN AIR（ジャパン・エアー）』、2レターコードはJLを使用。世界的な航空連合である「ワンワールド（oneworld）」に加盟している「JAL+oneworld > 運賃のご案内」 日本航空。
JALグループ再編の一環として2004年に日本航空株式会社から、国際線と一部の国内線を担当する会社として「日本航空インターナショナル」に改編し、続いて国内線の多くを担当する日本航空ジャパンを吸収合併して、JAL便の運航を受け持つ単一の事業会社となった。2010年1月に会社更生法の適用を申請、更生手続の過程で持株会社「株式会社日本航空」や金融事業会社「ジャルキャピタル」などを吸収合併した国税庁「更生計画に基づく合併及び合併対価株式の無償消却により消滅する更生会社の株式についての特定管理株式等が価値を失った場合の損失の金額の特例の適用について」。
ANAホールディングス傘下の全日本空輸（ANA）とあわせて「航空大手2社」などと呼ばれる第7回 航空機ファイナンス - 一橋大学三井住友銀行寄附講義。
日本航空電子工業、日本航空学園（日本航空大学校、日本航空高等学校、日本航空教育協会、ジャネット）、新日本航空、日本航空高圧、日本航空協会、日本航空機操縦士協会、日本航空技術協会などとは別組織であり、資本上の関係はない。
歴史
2002年（平成14年） 10月2日 - 日本エアシステム（かつての東亜国内航空で、のちの日本航空ジャパン）と経営統合し、同社との株式移転により持株会社株式会社日本航空システム（2004年6月に株式会社日本航空へ商号変更）を設立、日本エアシステムとともにその完全子会社となる。 2004年（平成16年） 4月1日 - 日本航空、日本エアシステムを、それぞれ日本航空インターナショナル、日本航空ジャパンと商号変更。同時に旧日本エアシステムの貨物事業が日本航空インターナショナルに全面移管される。 2005年（平成17年） 10月25日 - JALグループとして国際的な航空連合である「ワンワールド」への加盟方針を決定した。 2006年（平成18年） 4月1日 - 日本航空インターナショナルを存続会社として、ジャルセールスと合併。 10月1日 - 日本航空インターナショナルを存続会社として、日本航空ジャパンを吸収合併。 2007年（平成19年） 4月1日 - 日本航空インターナショナル、日本アジア航空、JALウェイズ、JALエクスプレス、ジェイエア、日本トランスオーシャン航空が「ワンワールド」に正式加盟・サービス開始。「ワンワールド」塗装の航空機を運航。 2008年（平成20年） 4月1日 - 日本アジア航空を吸収合併。これにより日本アジア航空が運航していた台湾路線は日本航空インターナショナルに承継された。 2009年（平成21年） 9月11日 - 経営再建の一環として、グループ会社の北海道エアシステムの経営からの撤退と株式の売却を発表。 2010年（平成22年） 1月19日 - 親会社である株式会社日本航空及びその子会社であるジャルキャピタルとともに、東京地方裁判所に会社更生法の適用を申請し倒産。西松遥社長以下取締役は即日辞任した。 2月1日 - 日本エアコミューター代表取締役社長である大西賢が代表取締役社長兼グループCOOに、京セラ代表取締役名誉会長の稲盛和夫が代表取締役会長兼グループCEOにそれぞれ就任し、新体制が発足。引き続き企業再生支援機構が支援する。 2月20日 - 東京証券取引所・大阪証券取引所（現在は市場統合）・名古屋証券取引所において、日本航空の株式が上場廃止。 5月17日 - 環境省から、航空業界としては全日本空輸に続きエコファースト企業に認定される。環境省とは2020年度までに二酸化炭素排出量を2005年度比で23%削減すること、バイオ燃料の研究開発と実用化に協力すること、ボーイング737-800などの省燃費・低騒音機材へ更新することなどが約束された。 6月25日 - 債権の一本化及び債権カット交渉の円滑化を目的として、元子会社のジャルキャピタルとともに親会社である日本航空に吸収・統合されることが発表された。 8月31日 - 更生計画案を東京地裁に提出。 9月16日 - 2022年FIFAワールドカップ日本招致委員会とオフィシャル招致パートナー契約を締結し、渡航時の輸送協力や機内誌、機内映像での広報協力などを行う。 11月30日 - 東京地裁が更生計画案を認可。 12月1日 - 以下の施策を実施。 日本航空インターナショナルを存続会社として、日本航空とジャルキャピタルを吸収合併（同年6月の報道時から変更）。 合併により旧日本航空株主に交付された日本航空インターナショナル株式をただちに無償取得、無償取得分を含む全自己株式を消却し100%減資。 企業再生支援機構から資本金・資本準備金各1750億円（計3500億円）の出資を受け、同機構傘下に入る。 金融機関による5215億円の債権放棄（債権放棄割合87.5%）。 JALウェイズ及びジャルリーブルを吸収合併。 12月31日 - 整理解雇を実施。 2011年（平成23年） 3月 - 北海道エアシステムの株式所有率を連結会計から除外される14.5%まで引き下げ、同社の経営から撤退。 3月15日 - 京セラ（250万株）、大和証券グループ（250万株）、東京海上日動火災保険（75万株）、損害保険ジャパン（25万株）、ジェイティービー（15万株）、阪急交通社（10万株）、あいおいニッセイ同和損害保険（5万株）、三井住友海上火災保険（5万株）を引受人とする127億円（635万株、1株あたり2,000円）の第三者割当増資（未公開株割当）を行う有価証券届出書 日本航空株式会社、2012年8月3日日航未公開株250万株取得 稲盛名誉会長が創業の京セラ 上場で 約45億円の“利益”も しんぶん赤旗、2012年8月15日。 3月28日 - 会社更生終了。民間企業に復帰する。 4月1日 - 日本航空株式会社に商号変更。 8月16日 - カンタス航空グループ、三菱商事との合同出資でジェットスター・ジャパンを設立し、格安航空会社事業に参入することを発表。 9月5日 - ジェットスター・ジャパン株式会社を設立。日本航空の持株比率は33.3%。 2012年（平成24年） 8月10日 - 国土交通省によって「日本航空への企業再生への対応について」が策定され、2016年度まで企業再生が適切かつ確実に行われ、公的支援によって競争環境が歪められていないか、航空局による監視が行われるとした（8.10ペーパー）。羽田空港発着枠において、競合他社に比べて不利な発着枠配分を受ける。 9月19日 - 東京証券取引所に再上場。企業再生支援機構が保有する全株式は約6500億円で売却されたYOL 日航、時価総額6945億円。 2013年（平成25年） 10月7日 - 株式再上場後初の大規模な機材更新計画となる A350型機31機の導入を決定。初めて欧州エアバス社の大型機を次期主力国際線機材に選定。
2014年（平成26年） 10月1日 - JALエクスプレスを吸収合併JAL、JALエクスプレスを吸収合併 10月1日付けで Traicy 2014年3月26日付JAL、10月1日付でジャルエクスプレスを吸収合併 JEXは解散 FlyTeam 2014年3月26日付。 10月23日 - 北海道エアシステムを再子会社化。 2015年（平成27年） 6月10日 - ボーイング787-9型機の初号機を受領。国際線新仕様機「スカイスイート787」と同じシートを採用し、無線LANによる機内インターネット接続サービス「JAL Sky Wi-Fi」にも対応する。 2016年（平成28年）4月26日 - 国土交通省は、羽田空港国際線発着枠のうち配分済みの深夜早朝時間帯4便（うち、日本航空は2便）はすべて昼間時間帯への移行を決定した。これにより、日本航空は羽田からの国際線を昼間時間帯で2便増便できることとなった日米路線に係る羽田空港国際線発着枠の配分 国土交通省、2016年4月26日。 2017年（平成29年） 4月1日 - 39年ぶりに羽田発着のニューヨーク便が復活したJALの羽田―NY線、39年ぶりに復活 Yomiuri Online 2017年4月1日。国内線のハブ空港である羽田空港からの昼間時間帯での国際線就航は、出国・帰国時の同日乗り継ぎが可能となり利便性が高まるJALグループ、2017年度 路線便数計画を決定 JAL プレスリリース 2017年1月19日。 6月20日 - 国内線において機内Wi-Fi接続サービスを恒久的に無料とする旨を発表した。同社によれば、機内Wi-Fi接続サービスの無料サービスを期限限定なしで提供するのは、国内線では同社のみであるJAL国内線 「ずっとWi-Fi無料宣言！」 JAL プレスリリース 2017年6月20日。 11月16日 - 旅客サービスシステムをアマデウス社の「アマデウスアルテア」に移行する。 2018年（平成30年） 7月31日 - 国際線中長距離格安航空会社として、ZIPAIR Tokyoを設立「株式会社ティー・ビー・エル」設立のお知らせ - 日本航空 2018年7月31日。 2019年（令和元年） 9月1日 - 国内線の新フラッグシップ機種としてエアバスA350-900型機の運航を開始（初便は羽田発福岡行きJAL317便）。 10月27日 - 国内線仕様ボーイング787-8型機の運航を開始（初便は羽田発伊丹行きJAL117便）。 2020年（令和2年） 4月1日 - 新制服の着用開始。 2021年（令和3年） 6月30日 - 春秋航空日本（現スプリング・ジャパン）を子会社化。 2022年（令和4年） 3月 - 株式取得により株式会社JALUXを子会社化。 4月 - 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行。 2023年（令和5年） 4月3日 - 同日株式取引分から日経平均株価の構成銘柄に採用。当社は会社更生法適用に伴い、2010年1月に日経平均株価の構成銘柄から除外されていたため、13年ぶりの復帰となった。 4月20日、チューリッヒ保険と提携し、同社旅行保険の代理店となったチューリッヒ保険 Japan Airlines partners with Zurich Insurance to Offer Convenient Overseas Travel Insurance for Customers。2023年4月20日。。 2024年（令和6年） 1月24日 - 国際線の新フラッグシップ機種としてエアバスA350-1000型機の運航を開始（初便は羽田発ニューヨーク行きJAL6便）。 2025年（令和7年） 11月13日 - グループ会社を含む客室乗務員及び空港スタッフのスニーカー着用を容認。 2026年（令和8年） 3月13日、内閣府より災害対策基本法第2条第5号に基づく指定公共機関に指定される（ANAと同時指定）JAL、災害対策基本法に基づく「指定公共機関」に指定 - 日本航空 2026年3月13日。
歴代経営陣一覧 + 日本航空発足以来の、歴代経営陣就任年月代表取締役社長（前職）代表取締役会長（前職）1951年8月柳田誠二郎（日本銀行副総裁）藤山愛一郎（日本商工会議所）会頭1953年10月原邦造（旧三井財閥幹部）1961年1月松尾静磨（航空庁長官）1963年5月植村甲午郎（日本経済団体連合会副会長）1969年5月伍堂輝雄（日本経済団体連合会専務理事）1971年5月朝田静夫（運輸事務次官）松尾静磨（代表取締役社長）1973年5月小林中（アラビア石油代表取締役社長）1977年6月植村甲午郎（日本経済団体連合会名誉会長）1979年6月堀田庄三（住友銀行代表取締役会長）1981年6月高木養根（代表取締役副社長）1983年6月花村仁八郎（日本経済団体連合会副会長）1985年12月山地進（総務事務次官）1986年6月伊藤淳二（鐘紡代表取締役会長）1988年6月渡辺文夫（東京海上火災保険代表取締役会長）1990年6月利光松男（代表取締役副社長）1991年6月山地進（代表取締役副会長）1995年6月近藤晃（代表取締役専務）1998年6月兼子勲（代表取締役専務）2004年6月新町敏行（代表取締役副社長）兼子勲（代表取締役社長）2006年6月西松遙（代表取締役専務）新町敏行（代表取締役社長）2008年3月2010年2月大西賢（日本エアコミューター代表取締役社長）稲盛和夫（京セラ代表取締役名誉会長）2012年2月植木義晴（専務執行役員）大西賢（代表取締役社長）2018年4月赤坂祐二（常務執行役員整備本部長・JALエンジニアリング代表取締役社長）植木義晴（代表取締役社長）2024年4月鳥取三津子（代表取締役専務、カスタマー・エクスペリエンス本部長、グループ最高顧客責任者）赤坂祐二（代表取締役社長） 2002年10月の日本航空、日本エアシステムの経営統合から2004年6月の商号変更までは、日本航空システムの経営陣。2010年12月の合併から2011年4月の商号変更までは日本航空インターナショナルの経営陣。 会長職は空白期間がある。
株主 航空法は、日本国の航空運送事業者およびその持株会社などにおける、外国人などが占める議決権の割合を「3分の1以下」に制限している（同法第4条および第120条、外資規制）。
日本航空は、地方不採算路線の廃止（破綻前後に50路線を運休、8地点から撤退）や企業再生時の大規模な人員整理（退職勧奨による自主退職、パイロット81人・客室乗務員84人の整理解雇、子会社の売却などによりグループ全体で1万5000人以上を削減）、賃金・諸手当・福利厚生の見直しなどにより、高収益体質へ転換していることに加え、欠損金の繰越控除制度により法人税が減免されており、当社の高い自己資本利益率・高配当利回りを評価した世界の機関投資家が、日本航空の株式を買っているものと見られている 週刊金曜日ニュース、2013年12月24日。
航空法第120条の2に基づき、3分の1（33.33%）を超える外国人保有分については名義書換を拒否しており、外国人等が占める議決権の割合を「3分の1以下」に維持している。2013年6月に改訂された定款の規定により、名義変更を拒否した外国人株主にも配当は支払われている。
ロゴマーク 「鶴丸」（1959年 - 2002年、2011年 - 現在）
白猩々緋墨色シルバー
1959年に登場してから旧日本航空（株）の尾翼マークとして長年用いられ、同社のシンボルとしても知られた。2002年10月に事業子会社となった（株）日本航空がロゴマークを「」に切り替えたため、名目上廃止された。鶴丸が尾翼に描かれた1989年からの旧塗装機は、機材の塗装更新や売却等により2008年までに消滅している好評と納得の「鶴丸」復活。しかし、2010年1月の経営破綻後、原点回帰の意を込めて2011年4月1日に改めて採用されることになった。新たな鶴丸は初代に似ているが、翼の切れ込みを深くし、「JAL」の文字を太い斜体にしているJALグループの新しいロゴマークの採用について 日本航空､2011年1月19日。ブランドカラーは白、赤（金赤（猩々緋））、黒（墨色）、シルバーで構成した。同時に、日本航空やジャルパック・JALカード・JALマイレージバンクなど、グループ会社の社名ロゴタイプも一新された。
新塗装初号機（ボーイング767-300ERの新造機JA654J）は、同年2月28日に羽田 - 釧路間のチャーターフライトでお披露目され新・鶴丸 第1号機によるお披露目飛行、同年3月2日より羽田 - 北京線で定期路線への就航を開始している。
社章が鶴丸になった経緯は、当時の社長がフランス人のデザイナーに依頼した際に、「日本にはこんなに優れたモチーフがありながら、何故外国人の私に依頼するのですか」と日本の「紋帳」を示したことによる。社長は自家の家紋を思い出し、鶴丸に決定した丹羽基二著、青春出版社青春文庫『家紋起源〈ルーツ〉事典』1999年11月20日。。
「The Arc of the Sun」（太陽のアーク）（2002年 - 2011年） thumb|1989年から2002年にかけて使用されていたロゴ thumb|200px|The Arc of the Sun。2002年から2011年にかけて使用されていたロゴ 日本航空と日本エアシステムの経営統合（日本航空システムの発足）時に「The Arc of the Sun（太陽のアーク）」と呼ばれるロゴマークと塗装が制定された。JALの「A」の横棒がない「Λ」の上に、「ノ」の字状の立体形の円弧が描かれたデザインである。デザイン担当はアメリカの大手デザイン会社ランドーアソシエイツで、旧日本航空の民営化後の1989年初から導入されたΛとLの下にグレーと赤の長方形を形取った先代のロゴマークも同社の手によるものである。
新デザインは、2003年4月の新・JALマイレージバンクの発足とそれにともなうJALカードの券面が一新されたことや、JALパック・JALストーリーの再編にともなうロゴ変更で多くの目に触れるようになった。2004年4月以降は、日本航空インターナショナルと日本航空ジャパンの機体塗装や機内搭載品などを含めたすべてのビジュアルイメージが順次統一され、日本アジア航空などの系列運航会社も日本航空と同時期に社名ロゴタイプが変更となり、機体デザインを更新していった。独自ロゴの使用を継続していた琉球エアーコミューターも新機種導入を契機として2007年4月にJALグループのビジュアルイメージを採用した。
なお、「Dream Skyward」というスローガンもこのロゴと同時に制定され、CMのアイキャッチやラジオの提供読みで使用されていた。このスローガンは2011年4月に鶴丸マークの採用によって消滅したが、機内誌である『SKYWARD』にその名を残している機内誌の新名称を"SKYWARD"に決定！ - JAL。
塗装
thumb|200px|垂直尾翼に鶴丸が復活した6代目塗装（ボーイング787-8）
6代目塗装「鶴丸」（2011年 - 現在） 2011年4月1日に採用された3代目「鶴丸」塗装。ホワイトボディに「JAPAN AIRLINES」の斜体字が表記され、尾翼には新しい「鶴丸」が入る。機種名表示は5代目塗装をそのまま踏襲する。 特別塗装機として、「大気観測プロジェクト CONTRAIL」日本航空「航空機による大気観測プロジェクト CONTRAIL」 - JAL、「ロンドンオリンピック「がんばれ!ニッポン！」」日本航空「オリンピック日本代表「がんばれ!ニッポン！」特別塗装機が国内線に就航」 - JAL、「スタジオジブリ「空を飛ぶ。」特別デカール機」日本航空「空を飛ぶ夢の乗り物 特別デカール機」 - JAL、「ピンクリボンJET」「Suicaのペンギンジェット」 などがある。2015年には日本航空が、2013年に日本での開催が決定した2020年夏季オリンピック・パラリンピック（2020年東京オリンピック）のオフィシャルパートナーに決定したことで、2020年東京オリンピック大会応援のための特別塗装機が運航されることとなった。第一弾として2015年6月27日より特別塗装機「JAL FLY to 2020 特別塗装機」を運航している。特別塗装と同時に日本オリンピック委員会のオリンピックシンボルなどが特別塗装の対象となったボーイング777-300（JA751J）に描かれていた。 ボーイング737-800・ボーイング767-300ERの一部機材・E170・E190のようにウイングレットが装備されている機材は銀色で塗装されている。2019年9月から導入されたエアバスA350-900ではウイングレットが赤色と銀色のグラデーションに変更された。
5代目塗装「太陽のアーク」（2002年 - 2011年） thumb|200px|5代目塗装機 2002年の日本航空と日本エアシステムとの経営統合を機に採用された「太陽のアーク」は、先代と同じくランドーアソシエイツによるデザイン。社名表記は「JAPAN AIRLINES」。機種名表示は、薄いグレーで非常に見えにくい4代目とは違いはっきりと判読できる黒で表示される。ボーイング機とエアバス機は最後部ドア前の客室窓下に表示され（特別塗装機除く）、DC-10/MD-11は機体最後部ドアの後ろに（サイズが少し大きくなった。「McDONNELL DOUGLAS」の表示あり）、MD-81/MD-87/MD-90はエンジン前の客室窓下に表示されている（「McDONNELL DOUGLAS」の表示はなし）。従来、日本航空では「BOEING 747-400」の「-400」のような派生型の表示をせずに「BOEING 747」のように機種名単独で表示してきたが、ボーイング737-800は唯一派生型を含む表示をしている。 複数種類の塗装が施されていた旧日本エアシステムの機材は、塗装が変更されるまでの間は暫定的に日本航空の「JAL」ロゴのステッカーが貼られて運航された。2006年4月にエアバスA300-B2/B4型機が退役し、同年夏に売却先のアメリカへ移送されたと同時に旧日本エアシステムの塗装はその歴史を閉じた。 特別塗装機として、「たまごっち」や「ワンワールド」加盟記念、FIFAワールドカップ日本代表チーム「Samurai Blue」日本航空「サッカー日本代表をサポートするJAL」 - JAL、「先得ジェット」、「成田国際空港開港30周年記念」成田空港開港30周年記念イベント - 成田空港、「JAL×コブクロ・ジェット」、「ドラえもんジェット日本航空「映画ドラえもん30周年を記念」 - JAL」などがある。
運航機材
ボーディング・ミュージック 搭乗時（離陸前）にはDavid Foster作曲の「I Will Be There with You」、降機時（着陸後）には久石譲作曲の「明日の翼」がそれぞれ流される。
個人用モニターのある機材では降機する際に「降機ビデオ」が放映される。2024年1月24日、国際線新フラッグシップ機のエアバスA350-1000導入に合わせてこのビデオが12年ぶりに更新されたJAL、降機ビデオ12年ぶり刷新 A350-1000就航合わせ「日本らしさ」。新しいビデオでは日本各地で活躍する文化や技術の担い手を中心に起用し、日本らしさやJALらしさを表現する構成としている。
なお、鹿児島県を拠点とする日本エアコミューター（JAC）では、鹿児島の離島路線を中心に地元出身のアーティストの曲を機内にて流しているhttps://www.jac.co.jp/pressrelease/pdf/JAC18-008%20NEW%20BGM.pdf。
国内線
日本航空は設立当初から国内線は羽田発着便など国内幹線を中心に運航してきたが、1972年に運輸省により45/47体制が敷かれて日本航空（JAL）、全日本空輸（ANA）、東亜国内航空（TDA）（後の日本エアシステム(JAS)）の国内大手3社で事業の棲み分けが行われた際に、JALには国内幹線と国際線が割り当てられた。この体制は1985年に廃止され、以降は準幹線路線・地方路線にも進出した。
2002年には日本エアシステム(JAS)と経営統合、2006年10月には合併となり、最終的にJAL・JASの二社が運航していた国内線は全てJALが引き継いだ。
現在はJALグループ全体で（季節運航便・コードシェア便https://www.jal.co.jp/dom/route/codeshare/ を含めて）65空港に就航し、133路線を運航しているhttps://www.jal.com/ja/corporate/air/route.html。
なお、東京国際空港（羽田空港）においては2004年12月1日の第2ターミナル開業に伴うANAなどの移転を機にJALグループは第1ターミナルの南北両ウイングを使用しており事実上の専用ターミナルとしている。
羽田空港発着の国内線は北海道、東北、北陸、東海、近畿方面への便の搭乗は北ウイング、中国、四国、九州、沖縄方面への便の搭乗は南ウイングと方面別に分かれている。
定期便就航地 JALグループ全体での就航地を記載。
季節運行便・コードシェア便 も記載。※印はコードシェア便のみ就航する空港、〇印は季節運航便の就航空港。
太字はJALグループの拠点空港（ハブ空港）。斜字は焦点空港。
2026年10月1日現在。
過去の定期便就航空港 富山空港 : 2006年3月まで 福島空港 : 2009年1月まで
運賃体系 新規参入航空会社が格安運賃で対抗してきているにもかかわらず、日本航空と全日本空輸、日本エアシステムの大手3社は「片方が動けばもう一方が追随」の結果、日本の航空業界を支配する両社の運賃に大差はなく、その差額が数百円程度に収まっていたうえ、なぜか運賃改定が両社とも数日以内に行われていたことから「事実上のカルテル」だと揶揄されることも多かった。
しかし一時期、国内線における全日本空輸との差別化は運賃にもおよび「片方が動けばもう一方が追随」というそれまでとは異なる状況になっていた。顕著な例としては、全日本空輸がバースデー割引を廃止して28日前までの予約で実質同運賃並みの運賃設定となる「旅割」を展開するのに対し、日本航空はバースデー割引を維持したまま、前述の「旅割」と同系の28日前までの予約で大幅割引の「先得割引」を新設するなど、運賃面でこれまで個人客向け運賃に弱かったと評されていた日本航空が全日本空輸より優位に立つなど、さまざまな戦略の変化が見られていた。
しかし、その後の価格競争の激化によって、2014年現在では大きな差はなくなっている。
なお、2008年4月にはJALカード会員限定で「ビジネスきっぷ」を発売した。マイルが100%積算され、最大で41%の割引となる。搭乗当日まで購入できることが特徴である。なお、繁忙期では往復運賃（ただし、往復運賃対象期間外は普通運賃）と同額になっており、文字通り当日購入するビジネス顧客をターゲットとした運賃である。なお、予約と同時にクラスJやファーストクラスの予約もできる。
国内線機内クラス