right|thumb|アイスランドレイキャヴィーク近郊に立地するアイスランド共和国最大の地熱発電所、Nesjavellir発電所
right|thumb|様々な地熱エネルギー 地熱発電（ちねつはつでん、じねつはつでん、）とは、地熱を用いて行う発電のことである地熱発電とは？ 2.地熱発電のしくみ（Internet Archive）。再生可能エネルギーの一種とされる。
概要 地熱発電は、地熱によって生成された蒸気により発電機に連結された蒸気タービンを回すことによって電力を発生させる。地熱という再生可能エネルギーを活用した発電であるため、運転に際して温室効果ガスの一つである二酸化炭素の発生が火力発電に比して少なく、燃料の枯渇や高騰といった問題がない。また、太陽光発電や風力発電といった他の主要な再生可能エネルギーを活用した発電と異なり、天候、季節、昼夜によらず安定した発電電力量を得られる。発電後の熱水利用（ハウス栽培や養殖事業）など、エネルギーの多段階利用により、地域と共生した開発も可能。資源量も多く、特に日本のような火山国においては大きな潜在力を有すると言われるFeed-In Tariffs: Accelerating the Deplyment of Renewable Energy, Miguel Mendonca, World Future Council, ISBN 978-1-84407-466-2（再生可能エネルギー#資源量を参照）。一方で、「開発が制限される自然公園内に資源が集中している」「探査・開発に少なくとも十数年の歳月を要する」「発電に必要な量の蒸気が数十年単位で生産できなければ採算がとれない」「地下1,000-2,000メートルを掘り下げて蒸気の噴出量を確かめる必要があり、初期調査だけで10億円以上の費用がかかる」「掘削しても噴出量が足りずに事業を停止するなど、成功率は三割程度にとどまる。また失敗した場合、補助分以外は全て企業の損失となってしまう」などのデメリットがある。
世界の地熱発電
歴史 世界最初の地熱発電は、1904年7月4日にイタリアのラルデレロにおいて天然蒸気を利用した実験運転が行われ(0.75馬力)、1913年に発電所としての商業発電が始まった(250kW)。1942年には総出力12万kWにもなったが、この時の発電所は戦災で焼失した。第二次世界大戦後、改めて発電所が建設され、2010年時点、同発電所の発電能力は543MW、年間発電量は約50億kWhと、中規模の火力や原子力発電所1基分に匹敵する電力を供給している。
世界の地熱発電の現状 2025年時点の世界の地熱発電設備容量の合計は15.62GWである。
国別首位はアメリカ合衆国で、このうち約9割がカリフォルニア州に集中している。他にネバダ州、ユタ州、ハワイ州で地熱発電が行われているが、エネルギー省では西部・南部の州で地熱エネルギー開発を進め、2006年までには地熱発電所のある州を8州にまで増やす計画である。
アメリカに次いで設備容量が多いのはインドネシア。2018年にはスマトラ島北部のサルーラ地区で出力330MWの地熱発電所が運転している。
フィリピンでは建設を進めていた2基の原子力発電所を運転開始の直前に廃止し、代わりに同じ設備容量の地熱発電所を建設した。フィリピンは国内総発電量の約4分の1を地熱でまかなう「地熱発電大国」である。
アイスランドにあるスヴァルスエインギ地熱発電所では、発電用に汲み上げた地熱海水を利用して、世界最大の露天温泉「ブルーラグーン」が運営されている。アイスランドでは、地熱発電と水力発電だけで電力を賄うことを目指すエネルギー安全保障戦略を追求している平成19年度海外調査報告（アイスランド共和国） - 東京都議会。さらに、将来において燃料電池で稼働する車両や船舶が一般にも普及した場合は、その燃料となる水素を調達するために地熱発電所をさらに開発するとの国策が示されている。
ニュージーランドでは、原子力発電をしないことを国策としている。そのため、原発に代わる発電方法として地熱発電を推進している原発がない国ニュージーランドの電力事情 ニュージーライフ 2014年5月18日。
日本は地熱の埋蔵量は世界第3位であるが、2024年時点では地熱発電への利用は世界10位という状況であり、大量に地熱発電を行える可能性がある。ローレンス・バークレー国立研究所は、2035年までの日本の電力の脱炭素化のために、設備容量にして2GWの地熱発電が必要と見積もっている。
国別地熱発電設備容量 国別の地熱発電容量の合計は、発電容量の合計順に下記の様になっている。 + 地熱発電の設備容量と発電量 国 2015 2020 設備容量(MW) 発電量(GWh/year) 設備容量(MW) 発電量(GWh/year) アメリカ 3098 16600 3700 18366 インドネシア 1340 9600 2289 15315 ケニア 594 2848 1193 9930 フィリピン 1870 9646 1918 9893 トルコ 397 3127 1549 8168 ニュージーランド 1005 7000 1064 7728 イタリア 916 5660 916 6100 アイスランド 665 5245 755 6010 メキシコ 1017 6071 1005.8 5375 日本 519 2687 550 2409 コスタリカ 207 1511 262 1559 エルサルバドル 204 1442 204 1442 ニカラグア 159 492 159 492 ロシア 82 441 82 441 チリ 0 0 48 400 ホンジュラス 0 0 35 297 グアテマラ 52 237 52 237 ポルトガル 29 196 33 216 中国 27 150 34.89 174.6 ドイツ 27 35 43 165 フランス 16 115 17 136 パプアニューギニア 50 432 11 97 クロアチア 0 0 16.5 76 エティオピア 7.3 10 7.3 58 ハンガリー 0 0 3 5.3 台湾 0.1 1 0.3 2.6 オーストリア 1.4 3.8 1.25 2.2 ベルギー 0 0 0.8 2 オーストラリア 1.1 0.5 0.62 1.7
:en:List_of_geothermal_power_stationsも参照
地熱資源が乏しい国の例 2011年、火山など地熱資源の乏しいドイツで、バイナリー発電が既に実用化されている。地下1キロメートルでは温度が30度上がり、深さ4キロメートルの井戸を掘れば100度の地熱エネルギーが得られる。ドイツでは3ヶ所の地熱発電所が稼動している温泉と共存共栄も可能 地熱発電で東北を元気に！ FACTA ONLINE。
技術方式 現在利用されている主な地熱発電の技術としては、ドライスチーム、フラッシュサイクル、バイナリーサイクルの3方式がある低炭素社会づくりのためのエネルギーの低炭素化に向けた提言、低炭素社会づくりのためのエネルギーの低炭素化検討会、平成22年3月DOE, EERE, Geothermal Technologies Program, Hydrothermal Power SystemsIdaho National Laboratory, What is geothermal energy?。熱水・蒸気資源が無くとも発電可能なクローズドループ技術が実用化されているhttps://www.enecho.meti.go.jp/category/resources_and_fuel/geothermal/nextgeneration/data/1_12.pdf。
発電タービンで利用した後の蒸気の取扱いに関し、そのまま大気放出する方式を背圧式、蒸気を冷却して水に戻す方式を復水式と分類する。以下にそれぞれの詳細を説明する。
ドライスチーム 蒸気発電を行う場合、蒸気井から得られた蒸気がほとんど熱水を含まなければ、簡単な湿分除去を行うだけで蒸気タービンに送って発電を行う。このような発電方式をドライスチーム(dry steam)式と呼ぶ。日本での実施例に松川地熱発電所、八丈島発電所などがある。
フラッシュサイクル
シングルフラッシュサイクル 得られた蒸気に多くの熱水が含まれている場合、蒸気タービンに送る前に汽水分離器で蒸気だけを取り分ける必要がある。これをシングルフラッシュサイクルという地熱発電のしくみとCO2 削減,三菱重工技報 VOL.45 NO.1: 2008。日本の地熱発電所では主流の方式である。 ダブルフラッシュサイクル 蒸気を分離した後の熱水を減圧すれば、さらに蒸気が得られる。この蒸気をタービンに投入すれば、設備は複雑となるが、15～25%前後の出力の向上及び地熱エネルギーの有効利用が可能となる。これをダブルフラッシュサイクルという。日本では八丁原発電所、中尾地熱発電所及び森発電所で採用されている。 トリプルフラッシュサイクル さらに、ダブルフラッシュサイクルで蒸気を取り出した後の熱水をさらに減圧して蒸気を取り出すトリプルフラッシュサイクルも存在する。ダブルフラッシュサイクルよりも設備はさらに複雑となるが、出力の向上に伴うメリットは小さく、ニュージーランドなどに少数の例があるだけである。
バイナリーサイクル
地下の温度や圧力が低いため地熱発電を行うことが不可能であり、熱水しか得られない場合でも、アンモニア、ペンタン、フロンなど水よりも低沸点の熱媒体これを低沸点流体という。を、熱温水で沸騰させタービンを回して発電させることが可能な場合がある。これをバイナリー発電（binary cycle）という。
温泉発電（温泉水温度差発電） 直接入浴に利用するには高温すぎる温泉、例えば70～120℃の源泉を50℃程度の温度に下げる際、余剰の熱エネルギーを利用して発電する方式である自然冷媒アンモニアによる温泉水温度差発電システム。熱交換には専らバイナリーサイクル式が採用される。
発電能力は小さいが、占有面積が比較的小規模ですみ、熱水の熱交換を利用するだけなので、既存の温泉の源泉の湯温調節設備（温泉発電）として設置した場合、源泉の枯渇問題や、有毒物による汚染問題、熱汚染問題とは無関係に発電可能な方式である。 新規に井戸を掘るなどの工事は不要であり確実性が高く、地熱発電ができない温泉地でも適応可能といった利点がある。
日本ではイスラエルのオーマット社製が開発したペンタンを利用する発電設備が八丁原発電所で採用されている。発電設備1基あたりの能力は2MWBWR-4型原発のおよそ400分の1の定格で一般家庭に換算して数百世帯から数千世帯分の需要を賄う。で、設置スペースは幅16メートル、奥行き24メートルとコンビニエンスストア程度の敷地内に発電設備が設置されている。『朝日新聞』の報道によれば、日本国内にはバイナリー発電に適した地域が多く、全国に普及すれば原子力発電所8基に相当する電力を恒久的に賄うことが可能であるとの経済産業省の見解があるAsahi.com 温泉発電広がるか 60度でOK、設備も小型 2010年3月8日1時58分配信。
クローズドサイクル 温泉水を汲み上げるのではなく、地上から配管に水を注入し、地熱で高温となった配管内の水を地上に汲み上げ循環させるシステムである。地熱がある場所なら熱水溜まりがなくとも地熱発電所を建設することが出来る。また、温泉水を使わないめ、温泉の枯渇の心配がないとされる。クローズドループとも呼ばれる。
京都大学の研究グループは、ジャパン・ニュー・エナジーと共同で開発した世界初の技術「JNEC（ジェイネック）方式新地熱発電システム」と呼ばれるクローズドサイクルシステムによる発電実証に成功し、2025年を目処に、3万kWの発電量の発電所を建設する予定だとされた。
クローズドループ技術を開発するスタートアップ企業のEavorは、水が漏れないように保護材でコーティングした網目状の坑の内部に水を送って地熱で加熱し、地上の施設でバイナリー発電や地域熱供給を行うシステムを開発している。株式の一部を取得した中部電力と共同で、ドイツのバイエルン州で2025年12月から一部営業運転を開始した。
カーボンリサイクルCO2地熱発電技術 水の代わりにCO2（二酸化炭素）を使う技術である。高温状態にあるが熱水量が不足しているために従来技術では発電に利用できなかった地熱貯留層にCO2を圧入し、高温により超臨界状態となったCO2を回収して発電する技術である。また、地下に圧入されたCO2の一部は炭酸塩鉱物などとして固定されるため、カーボンニュートラル化への貢献も期待できるとされる。この技術はJOGMECが行う地熱発電技術研究開発事業において、大成建設と地熱技術開発株式会社が共同で開発中である。
高温岩体発電
天然の熱水や蒸気が乏しくても、地下に高温の岩体が存在する箇所を水圧破砕し、水を送り込んで蒸気や熱水を得る高温岩体発電（hot dry rock geothermal power; HDR、またはEnhanced Geothermal System; EGS）の技術も開発されているThe Future of Geothermal Energy, Massachusetts Institute of Technology, 2006。地熱利用の機会を拡大する技術として期待されている電中研レビューNo.49 未利用地熱資源の開発に向けて -高温岩体発電への取り組み-。既存の温水資源を利用せず温泉などとも競合しにくい技術とされ、日本では38GW (38,000MW) 以上（大型発電所40基弱に相当）におよぶ資源量が利用可能と見られている。多くの技術的課題は解決している。2000年から、2年間実証実験、発電が実施されたが、コスト増を理由に中止されている東邦大学、高温岩体発電方式。 またならばコストも9.0円/kWhまで低減する可能性が指摘されているが、日本国のように地下構造の変化の大きい地域で、240MW の発電所建設が可能かどうかは調査が必要としている。
2008年には、米Google社がベンチャー企業などに1000万ドルを出資して話題になったGoogle.org, 地熱発電の新技術開発に1000万ドル強を投資、2008年8月。2010年時点では、オーストラリアのジオダイナミクス社によって75MWの大規模な高温岩体地熱発電プラントの建設が進められている国内全土で開発可能 日本に適した高温岩体地熱発電、2010年7月 。
前述のクローズドサイクルでは配管やコーティングした裸坑を使うため、水圧破砕が不要になることが利点とされる。
マグマ発電 さらに将来の構想として、マグマ溜り近傍の高熱を利用するマグマ発電の検討が行われている。開発に少なくとも50年はかかると言われるが、潜在資源量は6TW(6千万MW)におよぶと見積もられ、これを用いると日本の全電力需要の3倍近くを賄えるだろうと言われている。
背圧式と復水式
地熱発電で利用されるタービンには、背圧式と復水式がある新エネルギーの展望 地熱発電、エネルギー総合工学研究所、12ページ（PDFの15ページ）。
背圧式タービンは、タービンで利用した後の蒸気を大気に放出する。後述の復水式に比べおよそ2倍の蒸気を必要とする一方、設備が簡易で安価であり、開発・試験・予備等が目的の設備に向く。比較的短期間で製作・設置が可能であり、主に数MW程度の小規模設備で用いられる。
復水式タービンは、タービン利用後の蒸気を復水器で凝結させて水にする。設備が複雑で工期も長くなるが、蒸気の利用効率は高くなる。比較的大規模な設備で用いられる。
熱電発電 タービン発電機ではなく熱電素子を使うもの。大規模な発電には向いていない一方で小型化が容易。国内ではジオコンセントなどで採用例がある。詳細は熱電発電を参照。
関連技術 井戸 蒸気を採取するための坑井（蒸気井・生産井）の深さは、地下の構造や水分量などによって異なり、数十mから3,000mを超えるものまで様々であるAnnual Report on Geothermal Energy Development in Japan - 2002 -。通常は1km以上3km以下であるFridleifsson, I.B., R. Bertani, E. Huenges, J. W. Lund, A. Ragnarsson, and L. Rybach 2008. The possible role and contribution of geothermal energy to the mitigation of climate change. In: O. Hohmeyer and T. Trittin (Eds.) IPCC Scoping Meeting on Renewable Energy Sources, Proceedings, Luebeck, Germany, 20-25 January 2008, 59-80. 。掘削には油井と同様の設備、技術が多く用いられている掘削技術.COMが、石油井などではやっかいなトラブルとされる逸水という現象が、地熱井においては地熱貯留層との交錯を意味するため、掘削の方針や方法は必ずしも同様であるとは言えないエスケイエンジニアリング株式会社 事業案内 地熱掘削。
蒸気発電およびバイナリー発電では、発電に使った蒸気（復水器で凝縮されて水になる）や余った熱水を地表に放出・放流させると地下の蒸気や熱水が枯渇してしまうおそれがある。また、熱水に含まれる金属などの成分が、河川や湖沼の水質に影響を与えることも懸念される。そのため、発電に使用した後の蒸気や熱水は坑井（井戸）を通じて地下に戻すことが行われる。これを還元という。還元用の井戸（還元井、かんげんせい）は蒸気井よりも浅いことが多い。還元井は当初から還元井として掘削される他に、勢いの衰えた蒸気井が転用されることもある。
一方、還元する量が多すぎたり場所が悪かったりすると、地中の温度を下げたり、地中の蒸気や熱水の流れを乱してしまい、発電に利用可能な蒸気や熱水が得られなくなることがあるため、還元の際は適切な場所や量を選定する必要がある。
貯留層管理 蒸気や熱水が溜まっている地中の部位は貯留層と呼ばれるが、貯留層の温度や水分を維持するために蒸気の利用や還元を計画・実施することを、貯留層管理という。貯留層管理は、地熱資源を持続的に利用するために重要な技術である。
複合的な利用 発電に伴う余熱や温水を、複合的に利用する事例もある。余熱を温室栽培に活用脚光浴びる地熱発電（4）地産地消 島の生活支える、SankeiBiz、2011.8.19 したり、温水を利用すると共に発電所自体を観光資源にしている例脚光浴びる地熱発電（3）温泉地と対立“30年戦争”、SankeiBiz、2011.8.18 等が見られる。
環境性能 地熱発電は地熱のエネルギーを利用して発電し、発電時に化石燃料を燃焼させる必要が無い。このため発電量あたりの二酸化炭素排出量が低く、建設等に要したエネルギーも通常1年程度で回収できる地熱発電について、資源エネルギー庁・地熱発電に関する研究会における検討、資料6-1再生可能エネルギー源の性能、産業技術総合研究所。
課題 微小地震の誘発 地下との熱水の出入りにより微小な地震が発生することがある。ただし、通常は高感度な地震計でしか感知できないような無感地震である。また、大規模な地震を誘発させた例もない日本地熱学会、地熱エネルギー入門 環境影響、2010年12月閲覧。
ただし高温岩体発電の場合には状況が異なる。2006年に開始されたスイスのバーゼルにおける開発プロジェクトでは、坑井の加圧注水に伴いM3クラスの地震が発生し家屋や建物に約700万スイスフランの被害を及ぼした。調査の結果、開発を続行した場合、最大M4.5程度の地震の誘発が起こり得ることが指摘されたため、同プロジェクトは2009年に中止された。
韓国の浦項市で実施された開発プロジェクトでは計5回の加圧注水が行われ、無感地震を含め519回の地震が観測された。うち2017年11月15日に発生した地震は浦項地震と呼ばれ、同国観測史上2番目に大きいM5.5を記録したほか、7千5百万ドルの直接的被害を及ぼした。韓国政府はこの地震について浦項で実施されていた高温岩体発電開発プロジェクトが原因であるとの調査結果を発表した韓国観測史上2番目の大地震「自然発生ではなかった」 地熱発電所が触発。
温泉への配慮 日本においては影響が出た事例はないが、海外においては温泉の還元不足などから、地熱発電が温泉に影響を与えた例がいくつか確認されている。日本のように還元井での資源管理や環境対策が行われていないことや、規模の違いが海外の事例においては指摘されている影響発現事例 環境省。これらの基本的な対策がなされた場合、原理的には温泉の湧出量減少の原因となることはない。
発電量あたりのコスト 地熱発電は、計画から建設までに10年以上の期間を要し、井戸の穴掘りなど多額の費用がかかる「平成24年における重要なエネルギー関連事項 II エネルギー資源の利用技術の進展と研究動向 5. 自然エネルギー 5.3 地熱」『日本エネルギー学会誌』 2013年、第92巻、第9号、806-808頁。ほか、地域によっては強酸性水による腐食対策や硫化水素や砒素などの有害物質への対応も求められる。 しかし稼働後は他の自然エネルギーと比しても高い費用対効果があり、2005年での調査では8.3円/kWhの発電コストが報告されているNEDO, 「需要に応じた電源開発の着実な推進」平成17年度 事業原簿（ファクトシート）、平成18年9月。特に、九州電力の八丁原発電所では、燃料が要らない地熱発電のメリットが減価償却の進行を助けたことにより、近年になって7円/kWhの発電コストを実現している。 しかも2013年度の固定価格買い取り制度においての買取価格は 15MW未満(40円+税)15MW以上（26円+税）買取価格・期間等であり、他の再生可能エネルギーによる発電事業と比べ優遇されている。これは地熱発電が24時間発電量が一定のベースロード電源に分類されるためで、太陽光や風力など、電力需要と無関係に発電される方式と比べ安定的な電力供給に活用しやすいためである。
発電量の漸次減衰 各発電所ともに所定の出力を維持するために、補充井の掘削を実施。平均して3.1年に1本の頻度で掘削大岳発電所、大沼地熱発電所を除く。。補充井を掘削したとしても、ほとんどの発電所が所定の出力を維持できていない地熱発電事業に係る自然環境影響検討会（第4回）資料。実際、年間発電電力量は2012年のエネルギー白書によると1997年の37.57億kWhをピークに2010年には26.32億kWhと約29.9%低下している。地熱発電所の数は増えているが、65,000キロワットだった柳津西山地熱発電所の出力が45,000キロワットに低下するなど大型施設で減衰がみられ、地熱発電の合計出力は1996年のピーク時を下回っている。
エネルギー効率の改善 公表されている資料から蒸気量と発電量との比より求められる日本の地熱発電所の平均発電熱効率は15～20%の範囲である。このため発電量の4倍以上の熱が地上に放出される。ほとんどの発電所が山中にあるため冷却手段は冷却塔を用いるしかなく、地下からの蒸気量と同じオーダーの水蒸気が放出されることとなる。この熱を、発電だけでなく他の用途にも活用することが期待されている。
日本
歴史 1919年に帝国海軍中将・男爵山内万寿治が、大分県別府で地熱用噴気孔の掘削に成功した。1925年、これを引き継いだ東京電灯研究所長・太刀川平治が実験発電に成功した。これが日本での最初の地熱発電とされる地熱発電の歴史 地熱調査会。しかし出力にして1.12kWと微力であったことから、山内の死後程なくして地熱発電の実用化は立ち消えとなった。
実用の地熱発電所としては、1966年10月8日にドライスチーム方式（蒸気卓越型）の松川地熱発電所（岩手県八幡平市）が営業運転を始めたのが最初で、翌1967年にはフラッシュサイクル方式（熱水卓越型）の大岳発電所（大分県九重町）が運転を開始している。
現状
日本における地熱発電の発電設備容量は2024年度時点で約489MWであり、発電電力量は2019年時点で2,472GWhと他の発電を含めた総発電量のわずか0.2%である。地熱発電が比較的盛んな九州においても、総発電量の2%にすぎない。日本において地熱発電の普及が低迷してきたのは、石油価格の安定、エネルギー政策の転換、開発に際する国定公園、国立公園の規制と、温泉地からの反発が主な理由だと言われている（詳細後述）。
それでも日本列島は火山の多い環境のため、日本国内の地熱発電の埋蔵量は多く、約33GW（33,000MW）にもなると見積もられている平成22年度 再生可能エネルギー導入ポテンシャル調査調査報告書、環境省、平成23年3月地形や法規制等の制約を考慮した「導入ポテンシャル」は約14.2GW(14,200MW)、経済的要因等の仮定条件に沿った「シナリオ別導入可能量」では1.08?5.18GW。燃料の大部分を国外からの輸入に頼る日本としては貴重な国産エネルギーともなりうるためGooニュース 2007年12月20日の記事（経産省が新エネルギーに小水力と地熱を追加）、地熱発電の開発を積極的に進めるべきとの指摘がなされている「日本はもっと地熱発電を 米国の環境学者 レスター・ブラウン氏提言」『中日新聞』2008年6月23日 2008年6月24日にWebアーカイブ 2009-10-29閲覧。
また地熱発電に関わる日系企業の技術は高く、140MWと1基としては世界最大出力の地熱発電プラント（）を富士電機システムズ現在は富士電機（旧富士電機HD）に吸収合併されている。、さらにそれを上回る166MWのタービン発電機（）を東芝がニュージーランドに納入するなど世界最大の地熱発電設備の運転開始について 富士電機ホールディングス株式会社 2010年5月17日、2010年の時点で、富士電機、東芝、三菱重工の日本企業3社が世界の地熱発電設備容量の70%のプラントを供給している加納浩志「地熱発電で世界を席巻する日本企業の戦略」『月刊 ビジネスアイ エネコ』2011年8月号、第44巻、36-39頁。。
一方、日本国内の地熱発電に関わる研究は長年冷遇されており、1997年の新エネ法で地熱発電が新エネルギーから除外され、国内での研究がほとんど行われない状態が続いていた。2003年から始まった「電気事業者による新エネルギー等の利用に関する特別措置法（RPS法）」の対象となる地熱事業は「熱水を著しく減少させないもの」という条件付きで、実質的に蒸気フラッシュ型が認定を受けにくい制度であったことから、日本国内の市場展開も滞り、文字通り2000年代は地熱の「冬の時代」が続いていた日本の地熱発電容量の変遷。2008年にバイナリー発電のみ新エネルギーに復帰し、地熱発電の主要をなすフラッシュ発電の可能性が制度上なくなった世界と日本の地熱エネルギー開発動向。同年、経済産業省で地熱発電に関する研究会を発足経済産業省、地熱発電に関する研究会（第1回）-配付資料経済産業省、地熱発電に関する研究会議事要旨（第1回）-議事要旨経済産業省、地熱発電に関する研究会（第2回）-配付資料経済産業省、地熱発電に関する研究会（第3回）-配付資料、2010年度には、地熱発電の開発費用に対する補助金を引き上げを検討はしたものの、実現には程遠い状態であった「地熱発電、補助引き上げ 経産省、3分の1程度に」『日本経済新聞』2009年3月24日朝刊 。2010年には民主党政権の事業仕分けの対象に「地熱開発促進調査事業」と「地熱発電開発事業」が含まれることになり存続そのものが危ぶまれた行政事業レビュー「公開プロセス」（METI/経済産業省）「中小水力・地熱発電開発費等補助金」。