編制（へんせい）とは、どのような人数、装備、設備で組織を構成するかを定めた制度である。制度にもとづき、あるいは制度から外れて、具体的な組織を作ることは編成（へんせい）という。
編成は様々な場面で一般的に使われる言葉だが、編制は限られた分野でしか使われない。一つは軍隊・自衛隊で、もう一つは学校での学級編制である。本項目では、混同されやすい軍隊での編制と編成について、用語の使い分けを中心に解説する。
用語 1945年以前の日本の軍隊は、各種の法令・規則・命令の中で編制と編成を明確に使い分けて用いたが、当初から混同しやすい用語ではあった1873年（明治6年）の鎮台条例第50条3には、平時の鎮台の業務として、「兵隊の編制ならびに就役の下令」をあげる（第50条の3）。ここでいう「兵隊の編制」は、兵隊を部隊に組み込むことで、つまり編成のことである。。現代の歴史学者もしばしば区別していない。
自衛隊の編制について規定した自衛隊法と自衛隊法施行規則は、編制という言葉を使わず、「組織及び編成」というe-gov 法令検索「自衛隊法」、「自衛隊法施行規則。2026年5月閲覧。。用語解釈を示す訓令の中で、「「編制」とは（中略）部隊等の固有の組織、定員及び定数をいう」、「「編成」とは、編制に基づいて部隊等を組織することをいう」などと規定する陸上自衛隊訓令第2号「編成業務等に関する訓令」第2条。。自衛隊は編制にもとづかずに武装組織を編成することを想定していないが、そういう状況にない国家・時代もあり、たとえば戊辰戦争を戦った新政府軍、旧幕府軍は、編制にもとづかずに編成された軍隊であった。
アメリカ合衆国陸軍の編制を定めるのはTOE（Table of organization and equipment）で、直訳すれば「組織と装備の表」である。
編制 日本陸軍の最初の編制は、明治元年（1868年）閏4月20日、諸藩に石高に応じて兵員を割り当てた太政官達「石高ニ応シ兵員ヲ募集シ以テ陸軍ヲ編制ス」である「石高ニ応シ兵員ヲ募集シ以テ陸軍ヲ編制ス 」、『太政類典』、第1編（慶応3年～明治4年）、第108巻（兵制・徴兵）、明治元年閏4月20日。。1万石につき兵員60人で、うち10人を中央に差し出すというものである。この制度にもとづき、諸藩は約60人からなる小隊を編成した。
明治3年（1871年）には歩兵60人で1小隊、2小隊で1中隊、5中隊で1大隊。砲兵は砲2門で1分隊、3分隊で1隊「諸県ノ兵員ヲ有スル者ハ其編制ヲシテ諸藩ニ准シ改正セシム、、『太政類典』、第1編（慶応3年～明治4年）、第108巻（兵制・徴兵）、明治3年2月。とした。歩兵1個大隊の定員は600人、砲兵1隊が6門となる。この年に廃藩置県があり、諸藩の小隊・大隊は多くが解散し、一部が地域ごとの司令部である鎮台に属した。
師団制を導入した頃から、日本の陸軍の編制は「軍隊の編制」にあるような近代軍隊の標準にそったものになった。徴兵制の日本軍は、平時編制と戦時編制の二つの制度・定員を用意した。平時には兵士を比較的短い期間（原則3年間）で除隊させ、次々に新しい兵士を入れて訓練する。その定員、組織が平時編制である。訓練を終えた兵士は予備役として民間で暮らし、命令があったときに軍隊に戻る義務を負う。戦争になると、部隊は予備役を召集して急速に兵力を増す。増強したときの定員、組織をあらかじめ定めておいたのが戦時編制である。定員増加だけでなく、一部の部隊・組織は戦時編制での所属変更が予定されていた。
編制の基準は、陸軍の歩兵・騎兵の場合は兵士の数、砲兵では砲の数、車両ではその車両の数、海軍は艦艇、空軍は航空機である。兵器を基準にすると、操作に必要な人数により、同じ編制単位で人数が大きく異なる部隊がでてくるが、部隊の運用にはそのほうが便利なのである。
編成と関連用語 具体的な部隊を作ることが、編成である。編制は誰を指揮官にし、誰を兵士にするといった具体性を持たないが、編成は具体的な人事（場合によっては装備の支給）をともなう命令ではじまり、その命令が実現したときに編成完了となる。まったく新しく部隊を作る場合（新編）と、既存の部隊の組み合わせを変えて作る場合（改編）がある。新編・改編は、制度の変更、すなわち編制の変更によって起こることもあるが、そればかりではない。平時編制から戦時編制への移行も編成の一種である。
戦争中には、今までにない型の部隊を、編制の変更を経ずに作ることがある。そうした部隊を作ること、あるいは元となる編制がありつつも戦争が終われば解散するような部隊を作ることを、日本軍は臨時編成といった。
また一般に、民間で暮らしている人を軍隊に入れて兵力を増すことを、動員という。平時編制から戦時編制への移行にともなう兵力増強も動員である。小さな戦争では国の一部の部隊だけが動員されるが、総動員では全軍が戦時編制に移行する。逆に、将兵がまとまって軍隊から出て民間の生活に入るのが復員である。動員、復員は個々の将兵が軍務につく、やめるではなく、兵力の増減をともなうものをいう。部隊の復員、つまり部隊の解散による復員は、臨時編成の部隊ではよくあることだった。日本では1945年に陸海軍が解体されたときに、全部隊、全将兵が復員することになり、復員業務が戦後処理の大きな部分になった。
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