陰謀論の一覧（いんぼうろんのいちらん）は、主な陰謀論の事例を一覧として記述する。
なお、各々の事例のなかには「柳条湖事件」や「北朝鮮による日本人拉致問題」のように、当初は当事者によって陰謀論と主張されていたが、後に事実であることが確認されたものもある。一方、プロパガンダとして悪用された虚偽や、事実誤認や自説に都合のいい証拠のみ（チェリー・ピッキング）で構成されたもの、一部は事実であると確認されたものの、誇張が大いに含まれているものも少なくない。そのため都市伝説に近い主張も含まれていることから、真贋については注意が必要である。
陰謀の主体とされた組織 陰謀論では、特定の集団を陰謀の主体として槍玉に挙げる傾向がある。
ユダヤ陰謀論
ユダヤ人が紀元前の時代から世界の政治、経済、軍事を支配し、強く影響を及ぼしていたことに端を発する陰謀論。
カナン、フェニキア陰謀論 ユースタス・マリンズマリンズ 『カナンの呪い』 成甲書房 2004年。当人が有名な陰謀論者。 によると、旧約聖書ではカナン人はハムの子孫とされている。カナン人は乱交儀式を行ったり、人間を生贄に捧げていたと陰謀論者は主張する。カナン人はフェニキア人と名乗るようになる。カルタゴはバール神を信仰していた。フェニキアからカルタゴに植民が行われた。ローマはカルタゴを侵略し滅ぼし、住民を皆殺しにした。作物が育たなくなるように土地に塩を撒いた。
カルタゴの末裔はユダヤ人の中に紛れ込み混血した。ヨーロッパではカナン人に人種的に近い民族がスファラディ系ユダヤ人しかいなかったためである。古代ユダヤ人は農業と牧畜の民族であったのに、近代のユダヤ人は金融の民族である。ユダヤ人はスファラディ（アジア系、セム）、アシュケナジー（白人、ヤペテ）に加えて、さらにカナン（ハム）の血統が含まれるのではないかと主張される。
さらにフェニキア人はヴェネツィアに拠点を移したという説がある。現地人より色が浅黒かったので、「ヴェネツィアの黒い貴族」と呼ばれる。資本主義の成立に不可欠な手形などはヴェネツィアで発明された。ヴェネツィアはキリスト教国家とイスラム教国家の間の地中海貿易を独占していた。ヴェネツィアの黒い貴族はヴェネツィアからオランダに移動する。地中海貿易から大西洋貿易に移るためである。さらにオランダからイギリスに移動し、世界初の株式会社であるイギリス東インド会社を設立する。
新世界秩序陰謀論
世界統一政府（One World Government）の建設が予定されているとするもの「三百人委員会」ジョン・コールマン。具体的な内容は次のとおりである。 2050年ごろまでに超富裕層と貧困層による超格差社会が建設され、ロスチャイルドやロックフェラーなどの財閥当主が支配層となる。世界人口は2026年現在約81億人いるが、これが10億人（一説によれば5億人）まで減らされる。人口の割り当ては、中国と日本を合わせて5億人、日本だけで6000〜7500万人。これはアジア系が権威や権力に弱く従順で扱いやすいためとされる。ヘンリー・キッシンジャーは「アメリカの人口は1億人で十分だ」と言っていたとされる（2026年現在の実際の人口は約3億人）。秘密結社の究極の目的は儀式を行い、世界統一政府を建設することにある。他の陰謀はこの目的のための手段として行われる。
ビルダーバーグ会議、外交問題評議会、王立国際問題研究所、日米欧三極委員会や、以上4つの会議又は委員会の主催者はデイヴィッド・ロックフェラーである。存在は公式には確認されていないが三百人委員会、「33人評議会」、「13人評議会」等の組織を陰謀論者は総称して「影の政府」、「新世界秩序」(New World Order)と呼ぶ。フリーメイソン陰謀論やイルミナティ陰謀論もこれに含めて考えることがある。フェビアニズムと関係の深いH・G・ウェルズには著作『新世界秩序』（1940年）がある。
三百人委員会
ジョン・コールマンの著書『三百人委員会』で知られるようになった。陰謀論者によれば、三百人委員会は立法を担当する。オリンポスの神々にちなんで別名オリンピアンズとも呼ばれる。フリーメイソンの最高位階33階級に相当するとみる説もある。元々は五百人委員会であった可能性もあるという。 三十三人評議会 三十三人評議会は、フリーメイソンの33階級の上にある隠れ階級の34階級に相当するとされる。別名ロスチャイルド・トリビューンとも呼ばれる。財閥当主がメンバーとされる。 十三人評議会 十三人評議会は行政を担当する。フリーメイソンの33階級の上にある隠れ階級の35階級に相当するとされる。別名ロイヤル・ファミリーとも呼ばれる。ロスチャイルドに直属する魔術師やファリサイ派のラビの集団であるとされる。 イルミナティ13血流 フリッツ・スプリングマイヤー（:en:Fritz Springmeier）によると、次の13家はイルミナティ13血流と呼ばれ、新世界秩序建設に深く関わっているとされるスプリングマイヤー『イルミナティ 悪魔の十三血流 世界を収奪支配する巨大名家の素顔』 ベストセラーズ 1998年。 アスター バンディ コリンズ デュポン ファン・ダイン フリーマン ケネディ家 李 オナシス家 ロックフェラー家 ラッセル ロスチャイルド家 ダビデ 十三人評議会とは関係がないのではないかと言われている。このなかで強い力を持つとされる次の5家はイルミナティ5血流と呼ばれる。 アスター コリンズ フリーマン ラッセル ロスチャイルド さらにイルミナティ500血流と呼ばれる周辺の血流もあるとされる。
財閥陰謀論、王室陰謀論
ロスチャイルド家、ロックフェラー家などの巨大財閥や、イギリス王室、オランダ王室などが陰謀の主体であるという考え方。
ロスチャイルドとロックフェラーの関係についてはさまざまな説がある。 ロスチャイルド・ロックフェラー対立説 ロスチャイルドとロックフェラーが対立しているという論説。日本の財閥については、ロスチャイルドは三井住友、ロックフェラーは三菱と結びついている。エネルギーについては、ロスチャイルドは鉱物資源、原子力発電、ロックフェラーは石油、火力発電を支配しているとされる藤井昇 『ロツクフェラー対ロスチャイルド―巨大対立軸のなか、日本の進むべき道を探る』 徳間書店 1994年。 ロスチャイルド支配説 ロスチャイルドはスファラディを自称しているとされるが、一説にはハム、カナンの血統でありニムロドの子孫であるとする説もある。ユダヤ人の王、ヨーロッパの陰の皇帝と呼ばれる。ロスチャイルドがロックフェラーを支配しているという論説。この説の根拠としては ロスチャイルドのほうが財閥としての台頭が早い カーネギーやヴァンダービルトやアスターなどもロックフェラーの1/3から1/2程度にあたる資産を持っているとされる点 この説の論者は次のような記録がアメリカ上院議事録に残っていると主張する。ネルソン・ロックフェラーがアメリカ副大統領になるときに資産公開する必要があり調査したが、ロックフェラーの所有する不動産がゼロという調査結果が出てしまい、脱税でないことを証明しなければならなくなった。その際にロックフェラーは「ロックフェラーの資産はロスチャイルドの代理人であるシュトラウスが管理しており、自分は知らないから、そちらに訊ねてほしい」と答えた。 この説の論者としては太田龍などが挙げられる。なお、ロスチャイルドとロックフェラーが対立しつつも、ロックフェラーがロスチャイルドに従属しているというような説も存在する。 ほかにも、アメリカの鉄鋼王アンドリュー・カーネギー、鉄道王コーネリアス・ヴァンダービルト、不動産王アスターもロックフェラーのから程度にあたる資産を持っているとされる。サスーン家（アルバート・アブドゥッラー・サッスーン）はロスチャイルドのインド、中国、日本にかけての極東代理人とされる。 ジョン・モルガン陰謀論 ジョン・モルガンの位置付けについては様々な説がある。 モルガンはロスチャイルドのアメリカにおける代理人であるという説が一般的である。この説の根拠としては ロックフェラーのほうがモルガンよりも資産の総額が多い 上記にもかかわらず、モルガンがロックフェラーに対して強気に出ている ロスチャイルドの後ろ盾があるのではないか モルガンはロックフェラー側であるとする説や、モルガンはロスチャイルド側でもロックフェラー側でもない第三勢力であるとする説もある
天皇イスラエルの神（レビ族祭司）説 明治・大正・昭和の天皇は、イスラエルの神を継承するレビ族祭司であるとする水原紫織の説。その根拠として、天皇が、タイム誌や米国公共ラジオやオーストラリア放送協会などで、旧約聖書や新約聖書に記されているイスラエルの神の称で「living god」と称されたことや、ユダヤの神と称されるハイレ・セラシエ1世も「living god」と称されることなどをあげている。
主な陰謀論者
エーリヒ・ルーデンドルフ ユリウス・シュトライヒャー ヘンリー・フォード ユースタス・マリンズ 古歩道ベンジャミン デイビッド・アイク リチャード・ウィリアムソン (司教) ヴァーツラフ・クラウス ジョン・コールマン マフムード・アフマディーネジャード デイビット・シェイラー 牛山火壱 木村愛二 四王天延孝 ラプト中村（RAPT理論） 西岡昌紀 広瀬隆 水原紫織
若宮卯之助 馬渕睦夫 関暁夫
創価学会および在日朝鮮韓国人にまつわる陰謀説
公明党の支持母体である創価学会の会長、幹部の多くが在日韓国・朝鮮人（以下「在日」）寄りの主張をするために当人もそうであるとする説。
暴力団の実に9割が部落民か在日（元公安調査官菅沼光弘の指摘による2006年10月19日、外国特派員協会で行なった講演の中で「日本を知るには裏社会を知る必要がある」として発言。当人の項目を参照。）、パチンコ店経営者などパチンコ業界関係者の実に90%が在日であり、在日による政治家、公安の買収、マスコミを使った韓流ブーム作出、地方参政権問題、在日特権問題などが起きているとの主張がある。また、これらの主張に近い左派の政治家や評論家、マスコミ関係者も在日が多いとされることもある（なお、これを載せた『WiLL』は名指しされた一人である土井たか子から名誉毀損で提訴され敗訴）。ゲーム業界にも創価学会の総体革命で送り込まれた多数の帰化朝鮮・韓国人がいるとされ帰化人の創価学会員であるとされる野村旗守、宮島理、李策、呉智英、浅川晃広共著「ザ・在日特権」宝島社文庫 ISBN 9784796659208島田裕巳、山村明義、山田直樹_(ジャーナリスト)、溝口敦、他「創価学会Xデー」宝島SUGOI文庫 ISBN 9784796663878。
また、倉田英世（日本安全保障戦略研究所顧問、日本戦略フォーラム政策提言委員、日本郷友連盟副会長兼郷友総合研究所所長、元陸将補）は、民主党（当時）の国会議員のうち70人が在日朝鮮人であると主張している。
魔女
悪魔と契約を結んだ女性が魔術によって禍をもたらすとしたもの。多くの人々が男女を問わず魔女として告発され、裁判にかけられた。
共産主義者 共産党員およびその同調者が国家の転覆や革命的破壊活動をおこなうとして赤狩りの対象とされた。
マルクスとロスチャイルドの連携関係 世界を二分するマルクスとロスチャイルド家はユダヤ人の結束で裏でつながっているとする陰謀説。ミハイル・バクーニンが主張している。
マルクスの祖母のいとこがネオサン・ロスチャイルドの妻で、親戚関係にあった。マルクスは定職をもたず、毎日大英博物館図書館に通い資本論を書いた。文献学者も雇っていたが、資金の出所は不明だ林千勝『ザ・ロスチャイルド』2021年5月。
バクーニンは、マルクスの共産主義には中央集権的権力が必要となり、それには中央銀行が欠かせず、このような銀行が存在するところに人民の労働の上に相場を張っている寄生虫ユダヤ人は、その存在手段を見出すと主張しているミハイル・バクーニン著、外川継男、左近毅編集『バクーニン著作集 第6巻』(白水社) 390ページ。
フランクフルト学派陰謀論 。。
WGIP陰謀論 ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム（WGIP）は、GHQ（連合国軍最高司令官総司令部）が「戦争についての罪悪感を日本人の心に植え付ける」ために計画したとされる情報操作・宣伝活動が、戦後日本人の歴史認識や精神に長期的な影響を与えたとする説である。この陰謀論は主に「自虐史観」論と結びつけて日本の右派論客によって用いられている。WGIPの概念は、文芸評論家の江藤淳が1989年の著書『閉された言語空間』で提唱したことに始まる。江藤は、GHQが日本が「大東亜戦争」に託した正当な意味を抹殺したうえで、「軍国主義者」と「国民」という対立構造を作り出すことで、米国の戦争責任（原爆投下や無差別爆撃など）を正当化し、日本人自らが日本の伝統的文化や精神を否定する精神構造を形成させたと論じた。WGIP説は、産経新聞や高橋史朗、関野通夫、櫻井よしこ、ケント・ギルバート、百田尚樹、小林よしのりなどの保守系論者によって広められ、日本国憲法もWGIPの一環として位置付けられるほか、ジェンダーフリー教育や性的マイノリティーの人権教育、少年非行の増加などの「子どもの脳内汚染」の根底にWGIPの影響があると主張されている。そのため、高橋史朗は憲法改正運動はWGIPのイデオロギーの誤りを正し、「日本人の伝統的国民精神」を取り戻す国民精神復興運動でなければならないと述べている。参政党の神谷宗幣代表は、2023年の国会でWGIPに言及し「日本人は永久に戦争犯罪人であるという罪悪感を日本人に刷り込もうとして行った情報作戦」と発言している。
一方、学術的には、いわゆるWGIPと総称されるプログラムについて「体系的な洗脳計画」として実施されたという主張は否定されており、その実態や影響は限定的だったとされている。歴史学者の秦郁彦は、江藤や高橋らによる「日本人の精神を粉々にした」「マインドコントロール計画」といった主張に対し「果たしてそんな大それたものか」と疑問を呈し、江藤の『閉された言語空間』を「占領期に関わる『陰謀史観』」の代表例として扱っている。また、研究者の賀茂道子は、GHQの情報発信を、日本国民から軍国主義思想を排除し、民主主義への理解を深めることを主たる目的とし、その一環として戦争犯罪の事実を知らせるものであったと位置づけ、いわゆるWGIPと総称される施策については、膨大な一次資料に基づき、定まった名称の下で体系的に遂行された「洗脳計画」ではなく、占領方針の転換とともに重点政策から外れ、1948年に提案された第三段階の施策の多くも実施されなかったことを明らかにした。哲学研究者の能川元一は、WGIP論は日本の右派にとって「歴史戦の決戦兵器」となっており、南京大虐殺や慰安婦問題だけでなく、日本の少子化問題までもWGIPの呪縛に帰責することができる応用範囲の広い理論であると指摘し、自説が受け入れられないことを陰謀の証拠だとみなすのが陰謀論の特徴であると批判している。宗教学者の辻隆太朗は、この説が「事実に対して過剰に意図を読み込み、自らの価値観を守るための便利な道具として創作されたもの」だと批判している。
LGBT陰謀論
LGBTおよびその支援者が、LGBTに関する教育やLGBTの権利擁護運動を子供をグルーミングし、性的虐待に巻き込むために行っているという陰謀論。1970年代から見られるが、2020年代にアメリカにおける保守・極右勢力メンバーを中心に拡散されている。これらの主張は根拠がなく、ホモフォビアやトランスジェンダー嫌悪にもとづいた典型的なモラル・パニックの例とされる。フローレンス・アシュリートロント大学教授は、この陰謀論を、白人が組織的に移民に取って代わられているという人種差別主義的な陰謀論「グレート・リプレイスメント」と比較している。
財務省陰謀論
日本では、予算を所掌する財務省の権力によって経済政策が歪められている、政府は財務省の言いなりであるというような考えの人が存在する。近年では、経済評論家の森永卓郎らが「ザイム真理教」という呼称を用いて財務省を批判している。積極財政に肯定的な人物のスキャンダルは財務省による陰謀だとする主張もあったが、「財務省が政府の意思決定を支配する影の帝王であるとか、誰かのロマンスまで意のままに操れるなんていうのは幾ら何でも財務省を過大評価しすぎ。財務省に本当にそんな力があるなら、皆もっと別の人生を歩んでいるはずだ」と一蹴されている。
科学技術に関する陰謀論 ベリチップ陰謀説 人間の右手にを埋め込む計画があるという陰謀説「ビルダーバーグ倶楽部」ダニエル・エスチューリン。右手に埋め込んだベリチップによって脳波をコントロールするのが目的とされる。このような考えを唱える者によると、既に家畜やペットなどへの埋め込み技術は完成しているという。
ロックフェラーが国民にベリチップを埋め込んで自分の脳波に同化させる計画を立てていたとされる。ベリチップを埋め込む場所としては右手の親指と人差し指の間とする説と、右手の薬指と小指の間という説がある。ベリチップや水道水フッ化物添加は新世界秩序に逆らいにくくするために行われるとされる。
水道水フッ化物添加についての陰謀論
水道水フッ化物添加とは、フッ素の化合物（フッ化物）を上水道中に添加し、多数の住民を対象として虫歯を予防する手法。北アメリカとオーストラリアでは、多くの自治体が安価な費用で効果を期待できるとの考えにより、水道水へのフッ化物添加を実施している。陰謀論は、1950年代に生じた水道水フッ化物添加は、共産主義者によるアメリカ国民を弱体化させるための陰謀であるという論説や、1970年代に生じた（アルミニウム精錬にともなう産業廃棄物としてのフッ化物の処理に関連する）アルミニウム産業と特定の財団・家系との利害関係の絡んだ陰謀である、という論説などがある笹川英資「続・悪魔からの警告」第一企画出版 p.107-109, p.156-158, 1995 ISBN 488719031Xユースタス・マリンズ /歴史修正学会「医療殺戮 現代医学の巨悪の全貌」面影橋出版, 1997 ISBN 4880660108。
HAARP陰謀説 高周波活性オーロラ調査プログラム（HAARP）はオーロラ観測システムではなく、気象兵器であるとする陰謀説。彼らによると近頃の異常気象とされるものはこのHAARPによって引き起こされたものであるとしている。ニコラ・テスラによる電磁波の研究が元になったとされる。ニコラ・テスラは暗殺されたという説を唱える人もいる。地震や異常気象は自然現象に見せかけることができるので、アメリカ政府が他国政府（日本政府も含む）を恫喝するのに使われていると主張される。
ケムトレイル陰謀説
飛行機雲を、政府などの支配者がこっそりと有毒な化学物質を散布している「ケムトレイル」だと考える陰謀論。ケムトレイルとは「ケミカル」（化学物質）と「トレイル」（痕跡）をかけ合わせた言葉であり、人類削減計画の一環とされることが多い。1990年から続いている陰謀説であり、2020年代には、人類削減の他に病原体の拡散、マインドコントロール、新世界秩序の確立が目的であるとする派生形も現れている。
地球温暖化陰謀説
地球温暖化陰謀説は、地球温暖化は実際には存在せず、「国連や政府、企業が利権のためにデマを流している」などと主張し、二酸化炭素増加による地球温暖化を否定する説である。こうした主張は、SNSや一部の団体・インフルエンサーなどを通じて拡散されているが、科学的コンセンサスや主要な公的機関は、人間活動による温室効果ガスの排出が地球温暖化の主な原因であると明言しているIPCC AR6/WG1報告書の政策決定者向け要約（SPM）の概要気候変動に関する政府間パネル（IPCC）第6次評価報告書第1作業部会報告書（自然科学的根拠）の公表について - 気象庁。
陰謀説の例としては、アメリカの上院議員ジェームズ・インホフは2006年、京都議定書を支持するフランスのジャック・シラク大統領らが「世界政府」を樹立しようとしている主張し、「フランス人がアメリカの政策を決めるのか」と発言した例がある。また気象学者のウィリアム・グレイも同年、地球温暖化の科学的コンセンサスは、世界政府の実現を目指す政治家や環境保護団体によって推進されたものであると述べ、その目的は「政治的影響力を行使し、世界政府を導入し、人々を支配することにある」と主張した。他にも、「地球温暖化の脅威は原子力発電を推進するための口実である」、「再生可能エネルギー企業に投資している関係者が温暖化が虚構と証明されると損失を被るため、環境団体が気候科学者に賄賂を渡してデータを改ざんさせている」といった説も存在する。ドナルド・トランプは、気候変動の危険性を警告する科学者たちには「政治的意図」があると批判し、気候変動は「でっち上げ」だと発言していた。
DES陰謀説 。当初IBMもNSAもそのことについてコメントを出していなかった。
後に、差分解読法が開発されたが、差分解読法はDESの解読には結びつかなかった。これに対して、DESの開発者であるドン・コッパースミス（:en:Don Coppersmith）は、開発時点でNSAは差分解読法について既知であり、NSAによる変更は差分解読法に対して耐性を持つように意図されたものであると主張した。
後に開発されたAdvanced Encryption Standard（AES）ではそのような疑念が起こらないよう、暗号アルゴリズムは公募され、その選定は公開の場で討論された。また、設計者はその設計の理由を設計書に記述することが求められた。
電磁波攻撃
電磁波攻撃とは、悪意ある行為者（多くは政府機関や犯罪組織）が電磁放射線（マイクロ波聴覚効果など）やレーダー、監視技術を使って音や考えを人の頭の中に吹き込み（思考吹入）、人の体に影響を与え、嫌がらせをするという陰謀論である。これを体験したと主張する人は、自らを「標的にされた個人（TI）」と呼び、同じ考えを持つ人々によって形成されたSNSのオンライン コミュニティに属している"Mind Games", The Washington Post, January 14, 2007。
5G関連 近年研究が重ねられている第5世代移動通信システム（5G）により新型コロナウイルス感染症の流行 (2019年-)が引き起こされたと主張される。これにより、電波施設への放火が発生した事例もある。
ゼネラルモーターズによる路面電車廃止陰謀説
ゼネラルモーターズ、ファイアストン、シェブロン、フィリップス石油（Phillips Petroleum Company、後のコノコフィリップス）などによって設立されたナショナル・シティ・ラインズ社（NCL: National City Lines）によって20世紀中ごろにアメリカ合衆国中の路面電車網が買収され、廃止されてバスに置き換えられたとする陰謀論。
原爆水上起爆説 原爆水上起爆説は、原爆が空中から投下されたのではなく、水面で爆発した水上起爆であると主張する水原紫織の陰謀論である。水原紫織(2021)『特攻兵器「原爆」』ヒカルランド. ISBN：978-4864715829水原紫織(2025)『原爆は自作自演の水上起爆だった?! : 核兵器開発国「日本」のツケ、ついに暴かれる。』ヒカルランド.ISBN：978-4867425428. 原爆が空中から投下されたのではないとする根拠は、原爆の空輸を想定した場合、宇宙線由来の超高速・高速中性子がウラン235に衝突して早期爆発を起こさないために、ウラン235の周りを少なくとも3m厚のコンクリートとその外側を1m厚の鉄で覆い、中性子を0.025eV未満まで減速させる減速材が必要だからだという。そうなると、最低でも鉄部分の重量は約1218トン、コンクリート部分の重量は約260トンになり、最大搭載量が9トンのB-29には搭載できないことがわかるという。 一方、水面爆発の根拠は、川の水を中性子減速材として利用すれば、小型潜水艇で運搬することが可能であり、水面に浮上すれば宇宙線由来の中性子で起爆するからだという。例えば、高速中性子で核分裂するウラン238を使った原爆ならば、満潮時に水深4mになる元安川の水中を運搬できるという。
自然災害に関する陰謀論 人工地震に関する陰謀論
人工地震説は、大きな地震が発生するたびに拡散される陰謀論である。日本だけでなく世界各地で見られ、2023年のトルコ・シリア地震でも、HAARPが関与しているという主張がSNS上で多言語にわたって広がった。
日本では様々な大地震に関して人工地震説が唱えられてきた。1944年の昭和東南海地震では、B-29から投下された宣伝ビラに「地震の次は何をお見舞いしましょうか」と書かれていたという証言があるが - NHK戦争証言アーカイブス、これは実際には心理戦工作の一環だった。1995年の阪神・淡路大震災では、オウム真理教が地震兵器による攻撃だと主張した。2011年の東日本大震災では、掘削船「ちきゅう」がプレート地点に核兵器を設置し、起爆後に巨大地震を誘発させたという説が広まった。しかし、「ちきゅう」は地震発生時刻には青森県の八戸港で小学生の見学を受け入れており、震源地付近を航行していない。また「ちきゅう」のドリルパイプの直径は14cmしかなく、核兵器を設置することは物理的に不可能である上に、最大掘削深度も7500mで震源の深さ24kmには全く届かない。東日本大震災に関しては、「中国による対日地震兵器」や「菅直人政権の自作自演」といった様々なバリエーションの陰謀論も存在した。2024年1月の能登半島地震においても人工地震説が拡散された。
地球科学の専門用語では、「人工地震」は「火薬の爆発などを利用して人工的に発生させた地震（振動）」を指し、地殻やマントルを調べる際にその振動から内部を推測するために用いられる科学的な手法である。しかし、これらの人工的な振動は震度が浅く、深い場所からの強い揺れを引き起こすことはできない。
核爆発が地震を引き起こす可能性についての議論も、科学的な観点から専門家に否定されている。日本地震学会もマグニチュード7クラスの地震を引き起こすためにはTNT火薬に換算して500万トン近くの核爆弾が必要になることや地下深くに爆弾を設置するための技術・費用的な問題があるとして、同じく否定されている。
山火事に関する陰謀論 国内外で大規模な山火事が発生するたびに、「指向性エネルギー兵器（DEW）による攻撃」や「スマートシティ化を目的とした計画的放火」といった陰謀論が繰り返し拡散されている。しかし、これらの主張には科学的根拠がなく、実際の原因としては焚き火や野焼きなどが多いことがわかっている。
2025年、岩手県大船渡市の火災では、国が推進するデジタル田園都市構想と結びつけ「土地収用を目的とした放火」とする陰謀論がSNSで拡散された。同様の説は2023年のハワイ・マウイ島火災でも確認され、被災地の再開発計画を狙った陰謀とされた。また、2025年のロサンゼルス火災では「民主党関与説」、韓国・慶尚南道の山火事では政権批判と結びつくなど、地域ごとの政治状況を反映したバリエーションも見られる。
これらの陰謀論には加工映像や文脈を無視した画像が多用される。2025年のロサンゼルス火災では、焼失建物と無傷の樹木を対比させた画像が「標的攻撃の証拠」として拡散されたが、専門家はユーカリなど特定樹種の耐火性や局所的な気象条件で説明可能と反論している。2018年のチリ変電所爆発動画が2025年マウイ島火災の映像として再流通するなど、時空間を超えた映像流用も確認されている。