番組表（ばんぐみひょう）ないしは（放送）番組時刻表（（ほうそう）ばんぐみじこくひょう）日本放送協会（NHK）における呼称。例 放送番組編成計画（国内） NHK音声版番組時刻表ダウンロードページ とは、放送番組にまつわる情報を記録した表のこと。放送事業者が番組の組み立て（編成）のために用いるものと、一般視聴者向けのガイドとしてのものの2種を指す。後者は新聞・雑誌・インターネットなどに掲載される。
日本では放送の番組表をタイムテーブルと呼ぶことがあるが、これは日本独自の言葉の用法（和製英語）である。また、日本の新聞の番組表（番組欄）は、「ラジオ・テレビ欄」を略し、「ラテ欄」と呼ばれている。
概要 書式 内容 番組表には、主に以下の情報が記載される。 番組の名前 番組の開始・終了時刻 番組のジャンル 出演者（司会者・ドラマの配役など）の名前 主要なスタッフ（脚本家、監督、制作団体）の名前 動画・音声形式の区別、あるいはその導入の有無 字幕情報および、音声多重放送の言語の種別 解説放送・2か国語放送等 編成上の特異点 - 新番組・最終回、再放送、特別番組 その他の詳細な内容 映画やドラマ等のあらすじ、制作国および制作年
期間の範囲 日本を例に取ると、1つの媒体あたりの掲載期間には、次のようなものがある。 1日分 新聞のラジオ・テレビ欄 - 夕刊には、発行日の夕方頃からの番組情報のみが記載される。 1週間分 電子番組ガイド（EPG） ポータルサイト 放送局自身のウェブサイト - ラジオ放送局は、基本番組表（後述）であることが多い。 新聞の別刷り版 週刊テレビ情報誌 2週間分 隔週刊テレビ情報誌 1か月分 ラジオ放送局、有料放送管理事業者、ケーブルテレビ事業者など、放送事業者自身が広報のためにパンフレット形式で発行またはインターネット配信するもの（上記の「タイムテーブル」は多くはこれを指す） - 印刷されたものの場合、放送局および提携施設での備え置き配布のほか、多くの放送局では、切手を同封した封書で請求することで入手可能である。基本番組表（後述）であることが多い。 3か月分 季刊雑誌・ムック - 番組表関連の書籍の項目において後述。 放送事業者自身が広報のためにパンフレット形式で発行またはインターネット配信するもの - 上述に同じ。基本番組表（後述）であることが多い。
チャンネルの範囲 放送局自身の発信では、自局の放送のみの掲載となる。
視聴文化と番組表 視聴文化は国によって違いがある。日本ではキー局を軸に全国一律に番組配信が行われ、視聴者が視聴したい番組を、新聞の番組表などによって決定する文化がある。日本では番組情報は限られたメディアでしか掲載することが認められていない。
一方、アメリカではケーブルテレビが発達しているため圧倒的に多チャンネルであり、さらにテレビなどを通じたVOD（ビデオオンデマンド）やオンライン動画配信も発達している。そのため多チャンネルに対応した統合的なガイダンスツールが普及しており、5500万世帯が単一画面EPG、2700万人がオンライン・ガイダンス・ウェブサイトを利用している。また米国ジェムスター社の調査によるとアメリカでは事前に視聴番組を決定することよりも、当日の視聴時に視聴番組を決定する人が多い。その背景にはアメリカでは番組のレコメンデーションに制約がなくオープンであることがある。そのため日本のようにキー局を軸に全国一律に番組配信が行われ、新聞のラテ欄などでその番組情報が提供され視聴番組を決定する文化とは様相が異なる。
新聞・雑誌で手に入れにくい番組表は、放送局が公表する番組表を手に入れることによって解決する。例えば、遠方にあるラジオ放送局の電波を、性能の良いアンテナと受信機で受信する場合は、放送局が公表する番組表が便利である。ウェブで検索するときの検索語は、「基本番組表」または「タイムテーブル」が良いが、この検索語だけだとたくさん検索結果が出てきてしまうので、この2つのうち1つの語を入力し、そのあとにスペースを一つ入れて、放送局を表す言葉を続けて入力し、検索すると良い。
ラジオ放送局自身が広報のためにパンフレット形式で発行する番組表=「タイムテーブル」においては、話題を仕掛けたい曲のタイトルを（「ヘヴィー・ローテーション」として）掲載する場合がある。
番組編成と実際の放送 日本では、放送局によって、特別な番組編成を反映しない1週間分の番組表=「基本番組表」を公表する例が多い。基本番組表には、番組の名前、開始・終了時刻のほか、番組のレギュラースポンサーの名前、レギュラー出演者などの情報が記載される。放送分によって異なる情報（ゲスト出演者など）は基本番組表には記載されない。特別番組や番組内容の変更などがあれば、基本番組表に記載された予定は当然変更される。
放送業務の日付管理は番組表に基づく。ほとんどの局では、0時00分を番組表上の日付境界とせず、多くは翌日5時00分を日付の境界とし、そこから翌日の放送としている。この「日替わり時刻」を境に主調整室で翌日の送出プログラムに切り替える「日替わり処理」を行う。このため、番組表では「0時00分 - 5時00分」ではなく「24時00分 - 29時00分」の時刻表記が使われることがあるラジオ局はいつ終わる?放送時間の謎 ラジオ関西、2020年7月9日。
テレビ放送黎明期までは、技術的な制約で生放送主体だった事情から、番組表通りに番組が開始・終了することがまれで、遅れて始まり、遅く終わることがしばしばだった。プロ野球中継などの延長放送は、このかつての傾向の名残りである。放送番組審議会の設置が義務付けられるようになった1959年以降、各局では、テレビ番組の定時化を励行する風潮が強まり、NHKでは、毎時00分に放送されるニュースの時間を決して動かさずに、ラストシーンまで進まなかった前番組のドラマをそのまま打ち切るなどの「荒療治坂本朝一『放送よもやま話』（文春文庫、1985年）pp.38 - 43「野球放送時間延伸事始」」に取り組んでいた。この路線をやや柔軟化させたのがNHK編成部長の坂本朝一で、日付は定かでないが、1959年か1960年ごろの巨人・阪神戦中継で、22時00分に放送すべきニュースを開始せずに、野球中継の延長を断行した（本来、NHKにおいて番組表の変更は、NHK会長の決裁を仰ぐ必要があったが、プロ野球中継の枠は基本番組表の編成に含まれていたため、編成部長の独断でできた）。
新聞の番組表 日本の新聞の番組表（番組欄）は、「ラジオ・テレビ欄」を略し、「ラテ欄」と呼ばれている。限られた空間を利用して情報を提供するために、番組表には制作者（各番組のプロデューサーや編成部の担当者など読売新聞 2013年1月15日、32面「テレビ知り隊」）によるさまざまな工夫がなされている。 ラテ欄の歴史 ラジオ試験放送期間中の1925年6月、東京毎夕新聞社によってラジオ番組紹介専門の新聞『日刊ラヂオ新聞』が創刊されたのが、新聞における番組表掲載の端緒である日本放送協会（編）『放送の五十年 昭和とともに』（日本放送出版協会、1977年）p.47「新聞『ラヂオ版』」宮川大介「『日刊ラヂオ新聞』ラジオ草創期の専門紙」 NHK放送文化研究所『放送研究と調査』2014年1月号。
一般紙における番組表掲載は、同年11月、読売新聞が別刷りの『よみうりラヂオ版』を設けたのが最初であると見られている。その後都新聞、二六新報が追随し、遅れて1931年、東京朝日新聞、東京日日新聞、時事新報が別刷り番組表の発行を開始した。この当時は放送局がNHK（東京中央放送局）しかなく、番組表は一般の記事と同じ縦書きのレイアウトで書かれた。需要を奪われた『日刊ラヂオ新聞』は、1933年か1934年頃に廃刊したとみられている。
読売の別刷りラジオ番組表は、当初は番組内容の解説、流れた楽曲の歌詞、評論なども掲載された。これは当時はプログラムの並列のみの番組表しか無かった欧米にも例が無い形式であると、当時の東京放送局の放送部長・矢部謙次郎が語っている『正力松太郎』（1971年10月9日、読売新聞社発行）148頁。。しかし、戦時色が濃くなるに従って内容が縮小していき、1941年頃に番組表のみの1ページ刷りとなった。
新聞本体に組み込まれるようになった経緯ははっきりしないが、民間放送が本格的に開局するころには、横書き・時間別のタイムテーブルで掲載されるようになった。ラジオ放送初期の頃、民放局についてはは当該地区の終日の番組表以外に、それ以外の主要地域のラジオ局の夜の番組表を載せていた新聞もあった。また、「ニュース」の放送時間を、番組表内ではなく、別枠に掲載していた新聞もあった「東奥日報」（青森県）・1953年10月1日〜15日付けラテ欄（青森県弘前市立図書館で閲覧）、「毎日新聞」・「朝日新聞」共に東京版（前者:東京都品川区立品川図書館で閲覧・後者:秋田県秋田市立図書館明徳館で閲覧）・1955年4月1日〜30日付けラテ欄などから参照。。
テレビ欄が新聞にはじめて掲載されたのは1953年2月1日で、これを掲載した読売新聞ではスポーツ欄の片隅に番組表が組み込まれていた。このときはラジオが上でテレビ欄はその下に小さく記載される程度であった。テレビ開局当時の1950 - 1960年代も引き続いてラジオがメイン（フルサイズ）で、テレビは極小サイズ或いはハーフサイズというケースが多かった。テレビが本格普及し、各地に続々と開局していくと、テレビをメインにして、ラジオはハーフサイズとする傾向が増える。この頃、新聞社と資本関連がある放送局の番組表には末尾にスポンサーが書かれたものがあった昭和34年4月2日（木）付け - 統計でみる「富山県民のくらし40年」（1）：とやま経済月報 2002年1月（ウェブアーカイブ）例：北日本新聞 1959年のテレビ面。北日本放送の番組表にスポンサーが掲載されている。。
その後、番組表は時代に合わせて必要な情報を盛り込んでいく。カラー化した番組の少ない時代には番組表には「カラー」の表記がされ、逆にほとんどがカラー化されると「モノクロ」の表記がされた。ステレオ放送が少数だった時代にはそれを示す記号が付与された。
1966年、赤旗がラテ欄を最終ページに掲載し読者の利便を図ると一般紙各紙も追随。ラテ欄終面掲載は日本の一般紙等の標準形態となった。
紙面にカラー印刷を使えるようになってから、新聞社と提携している放送局の全番組や、その日の注目番組（主に番組表の外側に広告や紹介があり連動している新聞のテレビ欄 〜なぜある番組だけ色をつけるのか?〜 村上良太 - 日刊ベリタ 2013年5月30日）などの背景に目立つ色（ピンクや黄色など）を使用したり、スポーツ・映画（洋画と邦画で色を変えることも）・料理などジャンル別に塗り分ける試み（特にスポーツ新聞）も出てきた。
1990年代に入ると、衛星放送の本格スタートで、多くはテレビ面とラジオ面とに分けて掲載するようになる（一般に地上波テレビ面〔NHKと民放のうち在京キー局系衛星放送・WOWOWプライム含む〕は最終面、ラジオ面・独立系民放衛星放送〔WOWOWライブ、シネマやCSの一部を含む〕は紙面の中間に掲載されている。ただし地方紙では地上波とNHKのBSを最終面、在京キー局系を含む民放BS・CSを中間面に掲載するものもある）。なお2011年7月24日のデジタル完全移行（地上波の福島県・宮城県・岩手県は2012年3月31日まで延期）後は、一部地方紙を除き、在京キー系列の民放BSの番組表を地上波と同じ頁で掲載することが増えている。
録画予約を簡単にするための数字であるGコードは、日本では1992年から朝日新聞など一部の夕刊で掲載された。その後朝刊にも掲載し、徐々に普及していった。その後、電子番組表の普及によりGコードを用いた録画予約需要が薄れたことから（デジタル放送ではGコードが利用できない）、新聞及びテレビ情報誌ラテ欄へのGコード掲載は2011年7月23日付を最後に終了した（岩手・宮城・福島3県で購読されているものも含む）。これに伴い一部新聞はBSデジタル放送の番組欄を中面から最終面に移設している。これに先駆けて、日本経済新聞（大都市圏一部地域）、日刊スポーツ（関東首都圏のみ）では2009年（前者1月31日付、後者3月31日付）の早い段階で収録を終了したほか、同年10月1日付から、西部本部管轄となった産経新聞の「九州・山口特別版」や日刊スポーツ、サンケイスポーツなど一部を除くスポーツ新聞などではGコードを元から掲載していない新聞も多数存在している。
ラテ欄の実例
番組表の掲載面及び対象放送局 以前はテレビ・ラジオの番組表を1ページ一括で掲載していたが、近年は一部を除き、番組表を複数のページに分離している。一般的には最終面に地上波とNHK衛星放送（BS・BSプレミアム4K）、WOWOWプライム（2011年7月23日までアナログ放送、7月24日 - 9月30日はデジタルメインチャンネル）との各番組表及び解説欄を、中面（第2テレビ・ラジオ面とも言われている）はラジオと衛星デジタル放送（NHKのBS1・BSプレミアムは番組内容が重複するため掲載していない。2000年12月1日から2002年2月28日までは読売新聞が衛星デジタル放送の番組表でNHKのBS1・BS2を掲載していた）を掲載している。 解説欄を第2テレビ面にも掲載する新聞もある（京都新聞、西日本新聞、神奈川新聞など番組表と完全に分離することもある）。 日本経済新聞（朝・夕刊共）、東京新聞、静岡新聞、徳島新聞（以上は朝刊のみ）などのように一部連日中面にテレビ・ラジオを見開きなどで掲載するものもある。 一部では周辺都道府県の地上波テレビ、CS放送やケーブルテレビのコミュニティーチャンネルの番組を載せている場合がある。全国紙でも朝日新聞にスカイAとテレ朝チャンネル、毎日新聞にGAORA・TBSニュースバード（東京・中部・北海道版のみ）・TBSチャンネル、読売新聞に日テレジータス・日テレNEWS24・日テレプラス、日本経済新聞に日経CNBC、産経新聞にフジテレビONE・フジテレビTWO・フジテレビNEXT（以上東京版のみ）を第2テレビ・ラジオ面に掲載している他、新聞社により放送大学も掲載されていたりする。 埼玉新聞や奈良新聞など一部の地方紙で未だに衛星デジタル放送の番組表を掲載していない新聞、また一部新局の日本BS放送（BS11）やワールド・ハイビジョン・チャンネル（TwellV）がスペース確保ができない都合上で掲載されていない新聞もある。 2018年10月にBSに一本化された放送大学については、2023年3月31日まで、朝日新聞の様に「キャンパスon」・「キャンパスex」両方の番組表を掲載する新聞がある一方、地方紙の多くは、「キャンパスon」の番組表のみ掲載し、「キャンパスex」については、「キャンパスon」の番組表の下に「キャンパスexは終日別番組を放送」旨が記載されていた。 2022年3月に開局したBS局3局（BS松竹東急→JCOM:BS、BSJapanext→BS10、BSよしもと）については、新聞社により対応が異なる。 3局全て掲載...読売新聞（沖縄県を除く全国版）、毎日新聞、朝日新聞、産経新聞大阪本社、日本経済新聞、東京新聞、中日新聞、北陸中日新聞、東奥日報、デーリー東北、秋田魁新報、岐阜新聞、高知新聞、聖教新聞 BS松竹東急とBSよしもとのみ掲載...サンケイスポーツ（首都圏（宅配）版）、東京中日スポーツ、北海道新聞、福島民報、富山新聞、福井新聞 BSJapanextとBSよしもとのみ掲載...河北新報、北國新聞、西日本新聞 BS松竹東急とBSJapanextのみ掲載...産経新聞東京本社、神奈川新聞、中日スポーツ BSよしもとのみ掲載...スポーツニッポン（北東北版、首都圏・山梨版、信越版、近畿版、東海版、北陸版、中広版）、サンケイスポーツ（関西版）、日刊スポーツ（近畿・伊賀版、富山・愛知・岐阜・三重版）、陸奥新報 BS松竹東急のみ掲載...サンケイスポーツ（首都圏（即売）版、甲信越静岡版）、信濃毎日新聞、北日本新聞、山陰中央新報 3局とも掲載無し...日刊スポーツ（北東北版、首都圏版、信越版、石川・福井・鳥取・島根・岡山・香川・徳島版）、サンケイスポーツ（中四国版）、スポーツ報知、デイリースポーツ、北鹿新聞、福島民友、埼玉新聞、山梨日日新聞、長野日報 読売新聞は2007年12月1日付からこれまで中面で掲載されていたNHKハイビジョンと東京キー局系の衛星デジタル放送5局の番組表を最終面に移設した（西部本社版は全局中面に掲載）。朝日新聞も2009年3月30日付から読売新聞に追随してNHKハイビジョンと東京キー局系の衛星デジタル放送5局の番組表を最終面に移設した。 その他、東海や関西の新聞で独立テレビ局のサンテレビ・KBS京都・ぎふチャンの番組表の早朝の欄に広告スペースを入れて穴を埋めたことがあった。これは1980年代中盤まで早朝放送が行われていない準全日放送だったためによるものである。岐阜日日新聞（現：岐阜新聞）では、岐阜放送欄には岐阜放送の中継局も併せて掲載していたことがあった。議会中継時には、中継局表示と広告との間に当該番組の表示をはさむこともあった。現在は他の新聞も含めてドーム球場で行われるプロ野球中継のゴールデンタイム開催時にそれを挿入することが多い（ドーム球場では試合中止がほとんど考えられないため）。 番組表の局名カットには新聞社によりその放送局ごとの電話番号を記している。また、中日新聞、東京新聞は局名カット上、静岡新聞は局名カット下にその放送局ごとのホームページのURLを記している。 過去に産経新聞大阪本社（朝刊、一時期夕刊も）、毎日新聞大阪本社（関西地区の夕刊、それ以外の地区の朝刊）、朝日新聞大阪本社（朝刊）に、地域ごとの掲載局の電話番号をまとめて載せていた事があった。 現在も山形新聞、北日本新聞、四国新聞、南日本新聞では地上波の主要掲載局の電話番号を欄外に掲載している。 通常フルサイズで掲載する番組表は、1時間単位で掲載しているが、長年放送の開始が6時台からだったため最上段の時刻軸は「6（時台）」、最下段は「11（時台）」となっており、放送開始（基点）から6時以前の放送については朝6時の枠、24時-放送終了（翌日基点）までは夜11時の枠に書かれているが、近年は（特に一般紙）24時から翌日早朝の番組を対象とした「深夜・翌朝」の時刻軸が掲載されている。なお1970年代までは1時間単位なのは夕方5時以降で、それまでは「あさ」「ひる」としていた新聞もあった。 なお読売新聞ではテレビ面の早朝7時までの番組を対象とした時刻軸は「早朝」と表記している（大阪版は2011年7月23日付までこの箇所は「6（時台）」のままであったが、レイアウトの変更により7月24日から「早朝」に変更されている）。 離島など早朝の配達が困難な地域がある影響で、長崎県、鹿児島県は全国紙（産経除く）、地方紙とも、当日のほか翌日（休刊日は翌々日も）の番組表も掲載している。南日本新聞では、奄美群島で沖縄県のテレビが受信できる地域もあることから、翌日（同翌々日）の沖縄県のテレビ面も収録されている（当日分は載せていない）。聖教新聞北海道版も当日早朝以外に配達される地域を考慮して『〇日のテレビ番組』として翌日（同翌々日）の番組表を掲載している。 ラジオ面については、ラジオ黎明期のころは、地元局に加え、中波の電波の性質上、夜間〜早朝に、東京都・大阪府・愛知県の大きな出力を持つ放送局が受信できることから、ハーフ、ないしは小サイズでそれらの局の夜の番組表を掲載していた。現在もその名残で、特に北海道・東北地方・北信越地方・中国地方を中心として、東京都の主要民放3社（TBS・QR・LF）の深夜放送の番組表を収録している新聞が多い。また、秋田魁新報や岩手日報の様に、発行対象地域内にあるコミュニティFM局の番組表を掲載している新聞もある。 有事や選挙時の扱い 昭和天皇が崩御した1989年1月7日と8日は各放送局が追悼特別番組を実施した関係があり、一部の新聞では特別な番組欄を掲載した。 例（いずれも1月8日朝刊） 産経新聞大阪本社版では各系列局ごとの番組表（配列は在阪準キー局のチャンネル番号順）を掲載した上で、解説記事欄にその系列局の一覧表（近畿・中京・北陸・中国・四国・九州の一部）を掲載した。 毎日新聞は東京本社版と北海道支社版、中部本社版の管轄地域全域で在京キー局のテレビ・ラジオの番組表を掲載し、各局の番組欄の下に系列局の一覧表を掲載した。 静岡新聞は通常地域別で掲載しているテレビ面を全県対応（東京都・神奈川県・愛知県の放送局もすべて掲載）で掲載していた。 聖教新聞は全国版で在京キー局の番組表（通常は東京都内版の番組表）を掲載し、解説欄に各系列局の一覧表を掲載した。 また、2011年3月11日に発生した東日本大震災（東北地方太平洋沖地震）の際は、3月12日に各放送局が通常の番組を休止して報道特別番組を編成したため、 日本放送協会（NHK）は3月12・13日付けの放送を全チャンネル共通（地上波・BS・ラジオ全7波「全中」）による震災関連の報道特別番組を編成したため番組表には「ニュース【本日、NHK○○（放送チャンネル名）では、終日ニュースを放送します。】」とだけ書かれていた。 読売新聞は東京本社管内全域で12日・13日付については、通常の首都圏版に掲載されている番組表をベースに、ラジオ・テレビを1頁にまとめた番組欄を掲載し、北海道（北海道支社）、東北、静岡県、中京圏（中部支社（大阪管轄の伊賀・紀州は除く））、北陸地方（北陸支社（大阪管轄の福井県除く））はラジオ番組表の横に局名の一覧のみ掲載した。なおラジオの番組表についても東京基準のもののみで、他の地域の分は載せていなかった。 河北新報では臨時にテレビ・ラジオの番組欄を1ページに集約し、宮城県の番組表のみを載せて、その他5県の放送局については掲載を省略した（通常宮城版ではテレビは宮城県の分のみ、ラジオは東北6県をカバーしているが、この日はラジオ面を含め、宮城県以外は省略されている）。 福島民報では子会社のラジオ福島の番組欄に「ラジオ福島災害報道特別番組」とゴシック・縦書きで表記したのみにして、詳細な番組のタイムテーブルの掲載はしなかった。なおRFCの災害特番は3月26日5時まで継続されたため、このような表記は3月25日付朝刊まで2週間以上にわたって行われた。 このほか、国政選挙が行われた翌日の朝刊は、協定で定められた締め切り時間を変更したうえで、大幅に選挙報道に割くため、平時とは異なる局構成となる地域があり、朝刊のお断りでも「収録局が通常と異なる場合があります」と表記される。
新聞休刊日における対応 新聞休刊日や不該日とする日（指定されない場合は第2日曜日。ない月もある）は2日分の番組表を掲載する関係で中面見開きで掲載する。ただし以下のような例外がある。 山口新聞は発行当日分を最終面に、翌日分は中面に分離している。 上毛新聞は別冊の「上毛スポーツ」の巻末に掲載している。 愛媛新聞も巻末にそれぞれ2日分のラジオとテレビをまとめて掲載している。 山梨日日新聞はテレビ面が二部紙（別冊）となっているため、2日分それぞれのテレビ番組表を分冊している。 なお、元日付けは特別編成で別冊形式となる新聞も多い。 休刊日ではないが、2005年9月に山陽新聞は、衆議院議員総選挙と第60回国民体育大会「晴れの国おかやま国体」の日程が重複した影響で、紙面構成の都合として衆議院選挙投票日翌日の9月12日の番組表を、選挙当日の9月11日に一括掲載した。
放送局の掲載順序、自社関連局の扱い 新聞のテレビ欄は、左端からNHK総合、NHK Eテレ、地元民放の順になっているが、アナログ放送時代は関東1都6県と近畿2府4県では各新聞共チャンネル番号の若い順に並べて掲載された（過去には地方圏と同様に自社関連局をNHKの次もしくは左端に掲載していた時期もある）。
デジタル放送に移行してからこの順序が一部変更されている。 朝日新聞、日本経済新聞、日刊スポーツは2009年3月30日付から関東1都6県の番組欄がテレビ放送開始以来続いたアナログチャンネル番号の若い順から、地上デジタル放送のリモコンキーIDの若い順に再編された。なお、日本経済新聞は、関東以外の地域のテレビ欄の配列も地上デジタル放送のリモコンキーIDの若い順に再編されている。 信濃毎日新聞は2011年4月1日よりリモコンキーIDの若い順（NHK2波→TSB→abn→SBC→NBS）に変更になった。 2011年7月24日の地上デジタル放送完全移行（岩手・宮城・福島の東北3県を除く）に伴い、毎日新聞、読売新聞、産経新聞などの在京各紙も同日付からリモコンキーIDの若い順に再編された。 毎日新聞の大阪本社版と神戸新聞・大阪日日新聞・日本海新聞・山陽新聞ではNHK Eテレを左端の1番目に出し、2番目にNHK総合、3番目から地元民放という順になっている。かつては、琉球新報も同様であったが、2011年10月1日より、リモコンキーIDの若い順に再編された。また、読売新聞ならびに産経新聞の大阪本社版もかつては Eテレを左端の1番目としていたが、読売は2009年3月30日より、産経は2022年4月頃より、総合とEテレの位置を入れ替えて、総合を左端の1番目とするようにした。 読売新聞の東京本社版（北海道・北陸・中部支社版を含む）ではアナログ時代の東京キー局と同じ配列（日テレ系→TBS系→フジ系→テレ朝系→テレ東系）に並べて掲載している（フジ系のない青森県とTBS系のない秋田県、及び三重県の一部を除く）。また、テレ東系が受信できない地域においてはテレ東系に当たる欄（NHKを含め左から7番目）は隣接県の日テレ系の放送局が掲載されている。 朝日新聞では関東1都6県と近畿2府4県、テレ朝系フルネット局のない山梨・富山・福井・鳥取・島根・徳島・高知・佐賀・宮崎の各県を除きテレビ朝日系列の地元局を左から3番目に掲載している。また、鳥取・島根の各県では系列外ではあるが朝日新聞が主要株主であるBSSテレビを左から3番目に掲載している。 また、関東・関西以外の地方都市ではチャンネル順で掲載される場合と、新聞社の資本関係のある放送局を最左端、ないしはNHK2チャンネルの次（民放局では一番左）に持って来て、他局はチャンネル順か開局順で並べることが多い。例えば、岩手日報・愛媛新聞・高知新聞・熊本日日新聞などでは左端から地元民放を先に掲載し、その後にNHK総合・教育という順になっている。信濃毎日新聞も民放開局順（SBC→NBS→TSB→abn）→NHK2波の並びだったが、2011年4月1日より上記の並びに変更になった。また一時期（1960年代頃）に読売新聞は系列の日本テレビの番組表を一番左端に、NHKを右端に持って来たこともあった。 産経新聞の関東・関西以外の東京・大阪本社管轄地域では原則として自社系列・フジネットワーク（FNS）の放送局を民放の一番手に掲載している（例：宮城版は仙台放送、広島版はtssテレビ（テレビ新広島））が、九州・山口特別版の場合（2009年10月1日創刊以後）は、印刷を委託してもらっている毎日新聞への配慮として最初にRKB毎日を掲載し、次にテレビ西日本としている。なお九州・山口特別版は準広域版としており、同じFNSのサガテレビやTXN系列のTVQ九州放送など他の九州各県の局については紙面スペース構成の関係でハーフサイズ（但し、「九州版」と「北九州・大分・山口版」とでは受信できる局が異なっており、収録局も一部異なる）となっている。 ただし近畿地方については、日経新聞を除いてアナログ時代と同じ配列である。これはテレビ大阪が大阪府の地域放送であることを踏まえているためである。 山梨県の場合、山梨日日新聞、朝日新聞、毎日新聞、聖教新聞は、地上デジタル移行後に在京キー局と同じ並び順（YBSテレビ→テレビ朝日→テレビ山梨→テレビ東京→フジテレビ）に変更された。これは、YBSが日テレ系列、テレビ山梨がTBS系列であることと、山梨県が関東地方の経済・広域圏に含まれているための物と捉えている。