外来種（がいらいしゅ）とは、人間の活動によって他の地域から存在していなかった地域へ持ち込まれて野生化（英語版）した生物のこと外来生物法。
類義語に移入種、帰化種、侵入種、外来生物がある。英語では「introduced species」や「alien species」という。外来種による環境への影響は多様で、ほとんど影響がない外来種もあれば、環境に深刻な害を及ぼす外来種もいて、後者の外来種は侵略的外来種（Invasive species）と呼ばれる。生態系や経済に重大な影響を与える際には環境問題のひとつとして扱われる。
外来種に対し、従来からその地域で生息・生育するものは在来種と呼ばれる。
生物の価値と生態系の管理 動植物はそれぞれの生態系において多様な役割を担っており、その価値を人間にとっての有用性や有害性のみで評価することは適切でないとする見解がある。保護や管理にあたっては、生息環境や他の生物との相互作用、生態系への影響を踏まえて判断することが求められるとされる。
外来種は、人間の活動によって本来の分布域の外から入ってきた生物を指し、そのすべてが生態系に悪影響を及ぼすわけではない。一方、侵入先で在来種や生態系に悪影響を及ぼすものは侵略的外来種と呼ばれ、環境省は、日本の生態系等に被害を及ぼす、または及ぼすおそれのある外来種について、規制や防除などに取り組んでいる。このため、生物そのものの価値と、特定の環境における管理の必要性は、区別して扱われることがある。
定義 外来種をより正確に定義すると、「人間活動の影響で入り込んだ生物」である。意図的に持ち込まれた生物でなくても、人間活動に随伴して流入した生物も含む。たとえば木材や船などに入り込んだり、付着したりして、非意図的に入り込んだ生物も外来種である。持ち込まれた時代や国境は関係がない。
外来種という用語の指す内容については、国や研究分野によってその定義が微妙に異なり、世界的に統一した見解はない。日本でも外来種のほかに移入種・帰化種といった言葉が混在して使われてきた。例えば植物学者は帰化種（とくに帰化植物）という用語を用いている。行政においては、環境省は「移入種」を、国土交通省は「外来種」を用いてきた経緯があり、いずれも主に日本国外から移入されたものを対象としていた。2004年の外来生物法の制定の際に、「外来種とは人間活動の影響で導入された移入種」とされた。2005年の外来生物法の施行からは多くの分野で外来種と呼ぶのが一般的になってきている。
国際自然保護連合の定義では、外来種とは「過去あるいは現在の自然分布域外に導入された種、亜種、あるいはそれ以下の分類群を指し、生存し繁殖することができるあらゆる器官、配偶子、種子、卵、無性的繁殖子を含むもの」とされる。ここで用いられている導入（introduction）という言葉は、「意図しているかどうかは関係なく人為によって直接的・間接的に自然分布域外に移動させること」と定義されており、「移入」や「侵入」といった言葉で置き換えられることもある。そして、外来種が新たな分布域で継続的に子孫を残して生き続けることを定着（establishment）という。
外来種の中でも、移動先で分布拡大したときに、在来種の絶滅につながるおそれがあるなど、とりわけ生態系や人間の生活に大きな影響を及ぼすようなものを、とくに侵略的外来種（invasive alien species）といい、これらは侵入種（専門用語では、ニューサンス（Nuisance species））と呼ばれることもある。
「種」より下位の「亜種」または「変種」であっても外来種に含められるが、混乱を避けるため外来生物のような用語を用いる場合もある。外来種という言葉はその語感から外国から持ち込まれた生物というイメージをもたれることが多いが、本来は外国に限定して適用される概念ではない。移入元が国外か、同一国内の他地域であるかによって、国外外来種・国内外来種と区別する。しかし、現実には「侵略的外来種」あるいは環境省が指定した特定外来生物とされている動植物は全て国外外来種であり、国内外来種が「侵略的外来種」や「特定外来生物」と見なされている種は一例も存在しない。
外来種はあくまで人間活動の影響で導入された生物のことであり、生物自らの能力によって移動してきたものは外来種に含まれない。よって、渡り鳥や迷鳥、回遊する水生生物などは問題視されない環境省 日本の外来種対策https://www.env.go.jp/nature/intro/2outline/invasive.html#sec1。
ただし、ガラパゴス諸島で、地球温暖化の影響で近海の藻類が減少したためにウミイグアナが陸上に進出し、リクイグアナと交雑して問題視されているように、人間の活動による環境の変化によって生物の自発的な移動が起きて問題が生じた例もある。
特徴 外来種の定義を考慮すると、ペットや家畜、園芸植物などのほとんどの生物は広義の外来種であり、常に多種多様な外来種が世界中に導入されている。しかし、導入される外来種がすべて定着するわけではなく、実際に野外へ定着して分布を拡大させる生物（いわゆる侵略的外来種）の割合は10種に1種ともいわれている。したがって、多くの外来種は導入されても野生化することができず、野生化したとしても数世代の短い期間で消滅する。
一方で、原産地ではあまり問題を起こさずおとなしかった生物が、侵入先で侵略性を発揮する事態も少なくない。一部の外来種が定着し、問題を引き起こすほど拡散する原因として、新たな侵入地域にはその外来種の特異的な天敵が存在しないがゆえに外来種の成長や繁殖が向上することが考えられており、天敵解放仮説と呼ばれている。また、それに関連して、天敵の不在により防御よりも成長などにエネルギーを投資するように進化する傾向が進むというEICA仮説も提唱されている。外来種の定着が別の外来種の侵入や影響を促進・悪化させる可能性も指摘されており、この現象は侵入溶解（invasional meltdown）と呼ばれる。
植物においては、高い種子生産性、耐陰性、耐寒性、アレロパシーといった特徴を有する種がとくに侵略的な外来種となりやすいとされている。
背景 人類は15世紀中期の大航海時代以降、世界を自由に行き来するようになり、その過程で多種多様な生物を移動させてきた。こうした人間活動によって新たに分布を拡大させた生物に対し、イギリスの生態学者チャールズ・エルトン（Charles S. Elton）は1958年に著書『The Ecology of Invasions by Animals and Plants（侵略の生態学）』のなかで学問のテーマとして外来種問題を大きく取り上げた。
今や外来種は地球上のありとあらゆる環境に侵入している。ハワイでは生息している生物のうち外来種が25 %を占める。また、モーリシャス島では植物について在来種よりも外来種のほうが種類が多く、ロドリゲス島にいたっては在来種の約2.3倍もの種類の外来種が生息している。ニュージーランドでは在来の陸生哺乳類は2種しかおらず、一方で外来の陸生哺乳類は34種も定着している。アメリカ合衆国における外来種に関する経済費用（防除などの活動も含む）は1,370億USドルと算出されている。
日本に定着している外来種は2,000種を超えるといわれており、そのうち4分の3は植物が占める。17水系19河川で実施された植生調査では、確認された全植物種数のうちの13.6 %にのぼる280種の外来植物の分布が明らかとなった。
こうした外来種の拡大が進むにつれ、学術誌に発表された外来種に関する論文は1990年代後半以降に急増するようになった。現在では外来種の問題は環境問題のひとつとして認識されており、さまざまな取り組みや研究が世界中で行われている。
外来種のもたらす問題 侵略性の強い外来種が引き起こす問題として、生態系に与える影響、遺伝子の撹乱、第一次産業などへの被害、感染症及びヒトの生命への被害などが挙げられるが、2つ以上にまたがるものも珍しくない。
生態系への影響 在来種の動植物を捕食したり、食物や繁殖場所など生息環境を奪うことで競争種などを減少させたりする。いずれの場合も、生態系のバランスを崩し、二次的にも大きな影響を与える可能性がある。
生態系のサイズが小さい島嶼地域では、ノヤギ（粗食と悪環境に強く、草を根こそぎ引き抜いて食物とする）の放置によって、植生へ壊滅的な打撃を与える場合がある。ハワイ諸島、ガラパゴス諸島、日本（伊豆諸島、小笠原諸島、尖閣諸島）などの例が挙げられる。 日本では希少種の生息する離島（天売島、奄美群島、沖縄島、西表島、対馬、御蔵島、小笠原諸島）において、ペット由来のイエネコ（ノネコ、ノラネコ、放し飼いの猫）により、希少種を含む島の在来種が捕食されているほか、ベンガルヤマネコの固有亜種の生息する対馬や西表島では、猫エイズの感染や交雑が懸念されている西表島で野良猫見つかる ＦＩＶの感染も判明 (八重山毎日新聞 2025年3月8日） https://www.y-mainichi.co.jp/news/41360。 沖縄島や奄美大島に定着したフイリマングース（南西アジア原産）は、ヤンバルクイナやアマミノクロウサギなど希少な小動物の多い両島の生態系に深刻な被害を与えている。 1930年頃、阪神地方の養殖場から逃亡した個体が元になって西日本で分布を広げたチョウセンイタチは、在来のニホンイタチより体が大きく食性も広いことから人間の生活環境への適応力に優れており、在来のニホンイタチを駆逐していった。ニホンイタチについても、ネズミ駆除の目的で移入された三宅島などの離島においてアカコッコなどの固有種に対する被害が生じている。 グアム島は、貨物に紛れて定着したミナミオオガシラ（オーストラリアなど原産）の捕食により、島固有の森林性鳥類11種のうち8種が絶滅し、島の鳥類相は壊滅的被害を受けた。 1960年代に小笠原諸島に導入されて数百万もの個体数まで拡大したグリーンアノール（北アメリカ原産）は、オガサワラシジミやオガサワラゼミなどの小笠原固有の昆虫を捕食し、昆虫群集の衰退をもたらしている。 アフリカのビクトリア湖では、1950年代後半にナイルパーチ（西アフリカからナイル川流域原産）が導入されて、カワスズメ科の小型の魚類200種以上が絶滅した。この一連の出来事は「ビクトリア湖の悲劇」とも呼ばれている。 ボタンウキクサ、オオカナダモ、コカナダモ、オオフサモ、ナガエツルノゲイトウ、ミズヒマワリなどの水生植物は、大増殖して水面を覆いつくすことで在来植物の生育を妨げ、一斉に枯死した場合は水質を悪化させる。なかでもホテイアオイ（熱帯アメリカ原産）は一面に咲く光景はとても美しいが、ほかの外来水生植物と同様に世界的な問題となっており、「最悪の水生害草」と呼ばれる。 日本の里山に植栽されている孟宗竹からなる竹林は戦後の里山管理の衰退により、放置されていたり逸出していたりして、生育域は拡大する傾向にある。これは天敵が存在しない為であり、生態系に影響を与えつつある。この問題が基本的に過疎の弊害として語られる機会が多いのは身近な竹が外来種であるという認識が薄いためといえる。
遺伝子の攪乱 外来種が在来種と交雑することによって在来種の遺伝子が変容することがある。この現象を遺伝子浸透（遺伝子汚染）という。外来種の遺伝子が広範囲に拡散すれば、それまでの遺伝子プール（その個体群が共有する一定の変異幅をもつ遺伝子の総体）の状態を回復することは、事実上不可能となる。固有種・固有亜種に外来遺伝子が流入した場合、長い進化の歴史を経て形成されてきたそれらの種や亜種が消滅することになるため、問題は特に深刻である。
農作物や家畜の品種改良の場合、人為的条件での適応、すなわち人間にとって優れた特性の獲得が、交配により達成され、原種と大きく異なった形態の品種が生み出されることが多い。このような例を踏まえて、遺伝子の攪乱（かくらん）は種としては新たな適応の機会であり、悪い事ではないという意見も見受けられる。しかし、自然環境下の動植物で遺伝子の攪乱が広がった場合、攪乱前の状態に戻すことはできず、交雑種が新たな害を及ぼしたり、生態系全体のバランスに大きな影響を与える恐れもある。
伊豆大島・和歌山県・青森県で野生化が確認されているタイワンザルや、房総半島に定着しているアカゲザルは、日本固有のニホンザルと交雑が可能であり、（ニホンザルが生息する本州においては）実際に雑種が生まれている。これが全国に広がれば、純粋なニホンザルは消滅することも考えられる。 タイリクバラタナゴ（中国、台湾、朝鮮半島原産）は1940年代前半に、中国から他の魚（ハクレン・ソウギョなど）に混じって利根川水系に導入されたが、1960年代以降、人為的に全国各地に分布を広げた。西日本各地で在来のニッポンバラタナゴと交雑し、雑種個体群として累代を続けた結果、純粋なニッポンバラタナゴの生息地はきわめて局所的に残るのみとなり、ニッポンバラタナゴの絶滅が懸念されている。 京都府の賀茂川において、食用として持ち込まれたチュウゴクオオサンショウウオが野生化し、日本固有種である在来のオオサンショウウオとの交雑が問題になっている。ただし、チュウゴクオオサンショウウオも、IUCNのレッドリスト（Ver.3.1）において「Critically Endangered（絶滅寸前）」とされており、ワシントン条約で付属書Iにも掲載されているため、外来種として単純に処理できないことが問題を複雑にしている。 ペットとして輸入されて逃げ出した外国産クワガタムシやカブトムシによる在来種の遺伝子攪乱も危惧されている（ヒラタクワガタと亜種の間柄であるオオヒラタクワガタとの交雑など）。 外来種と在来種が交雑することでより侵略性の強い生物種が生み出されることもある。その代表例がという非常に侵略的なイネ科の植物で、この生物は19世紀にアメリカからイギリスに持ち込まれた外来種とイギリスにもともと存在していた在来種との1代雑種の染色体数が倍加して起源している。
第一次産業への影響 第一次産業に外来種が大きく貢献することがある一方で、農林業や漁業に膨大な被害を与え、数十億円に達する被害額を生じさせる外来種もいる。
戦前まで毛皮獣として日本で盛んに飼養されたヌートリア（南アメリカ原産）は、戦後、需要がなくなるとともに放され、中部地方以西の各地の河川や沼地に定着した。イネやニンジン、サツマイモなどの農作物に大きな被害を与えていることが報告されている。ほかに日本の例では、アライグマやキョン、イノブタなどの陸生哺乳類が農作物被害を引き起こしている。 第二次世界大戦中の日本では、食糧増産のために中国から四大家魚（ソウギョ ・ハクレン・コクレン・アオウオ）を利根川水系に導入した。しかし戦後、これら4種は食糧問題の解決には十分資さないまま、ソウギョを水域の除草目的に転用することとなった。ソウギョの過剰な放流で、在来の水生植物群落をほぼ壊滅的な状態に追い込んだケースも見られた。富栄養化した水域ではソウギョによる水草除去が一段落した後、植物プランクトンが大量発生し、水草が繁茂していたとき以上に環境が悪化して問題となった。 生態系への影響でも取り上げた水生植物のナガエツルノゲイトウ（南アメリカ原産）は、水路の取水・排水、船の航行を妨げたり、水田へ侵入して稲の収量を減少させたりするため千葉県生物多様性センター 特定外来生物 ナガエツルノゲイトウにご注意ください リーフレット（令和6年3月発行）、2010年代後半からは、「地球上で最悪の侵略的植物」などと呼ばれるようになっている「「地球上最悪の侵略的植物」淡路島で繁殖、拡大しつつあり完全除去に10年以上か」『読売新聞オンライン』読売新聞社、2021年4月13日。2021年4月13日閲覧。 1860年代のフランスでは、アメリカから流入した寄生虫ブドウネアブラムシ（フィロキセラ）によってヨーロッパブドウが全滅に近い打撃を受け、フランス経済は推定約100億フラン以上のダメージを負った（19世紀フランスのフィロキセラ禍）。この被害はフランスだけに留まらず、フランス周辺国や日本でも同様に深刻な被害をもたらした。 19世紀のアイルランドでは、主要食物であったジャガイモにアメリカから流入したエキビョウキンが流行し、ジャガイモ飢饉が発生した。地主や貴族による輸出停止措置などを取られなかった事も影響し、100万人もの餓死者を出すこととなったRoss, David (2002), Ireland: History of a Nation, New Lanark: Geddes & Grosset, ISBN 1-84205-164-4 p. 226。 の変異型はキラー海藻と呼ばれており、コーレルペニン（Caulerpenyne）などの毒性二次代謝産物を10数種類産出する。水温10度以上であれば、光の届かない水深100mまでのほとんどの海底状況・水環境にて支配的に繁殖するため、ウニなどの草食性生物が飢えて沿岸生態系を破壊している。千切れても細胞片から繁殖するため、被害を拡大させる海底を切削する浚渫が行えなくなる。生存可能領域が広く、アンカーなどに絡まっても乾燥に強いため地中海から始まりオーストラリア、アメリカなどにも繁殖領域を拡大している。
感染症及びヒトの生命への被害 従来その地域では見られなかった病原菌や寄生虫が外来種とともに移入された場合、人間や在来種に被害を与える場合がある。
1905年ごろのニホンオオカミの絶滅の原因の1つとして、輸入犬からの伝染病である狂犬病や犬ジステンパーによる個体数の減少が指摘されている。（タヌキやキタキツネにも同様の伝染病の被害が出ている） タンザニアのセレンゲティ国立公園では、公園周辺に暮らす3万頭ものノイヌが持ち込んだ犬ジステンパーによってライオンの25 %が死亡した。 ノネコが原因と思われる猫後天性免疫不全症候群（ネコエイズ）が、ツシマヤマネコに感染した事例も見つかっており、イリオモテヤマネコへの脅威も懸念されていたが、2010年代にはノネコを捕獲したのちに里親を探し譲渡するという活動に取り組み、全頭譲渡成功という成果を達成している。 世界各地に定着しているアルゼンチンアリ（南アメリカ原産）は、屋内に侵入したり、就寝中の人間を咬むなどして、不快害虫となっている。さらに、アルカロイド系の毒をもつアカヒアリ（南アメリカ原産）によって咬まれることで北アメリカでは大勢の人間が死亡する事態になっている。 ブタクサやオオブタクサなどのキク科植物、そしてカモガヤやオオアワガエリなどのイネ科植物は花粉症を引き起こし、人間の健康に悪影響を及ぼす。とくにこれらの外来植物は雑草として市街地などの人間に身近な場所に生育している。 1937年に北海道の礼文島で害獣駆除のために輸入されたキツネの中に人間が感染すると重篤な肝炎を引き起こすことがあるエキノコックスという寄生虫に感染したものがいた。礼文島ではキツネは完全に駆逐されたものの、エキノコックスは海を渡って北海道本土のキタキツネに感染して広がり、人間への感染も確認されている。さらに2005年には埼玉県でエキノコックスの卵が確認されたことからホンドキツネへの感染拡大が懸念されている埼玉県で捕獲犬１頭からエキノコックス虫卵を検出 日経メディカル 2005/09/09。
課題 外来種問題は必ずしも対策が順調に進んでいるとはいえず、仮に対策が実行できたとしても望んだ効果をあげられているとは限らない。ある1種類の外来種を駆除したことで別の外来種が増加し、かえって在来の生態系に負の影響を与えることもある（オオクチバスの駆除によるアメリカザリガニの増加、ジャワマングースの駆除によるクマネズミの増加、ノヤギの駆除による外来植物の増加など）。
また、外来種をめぐるさまざまな利害関係者と合意形成を図るのは極めて困難であり、ときには激しく対立して大きな論争となることもある。その一例として、オオクチバスを特定外来生物に指定するための会議では、釣魚愛好家・公益法人・釣り業界など・政治家の反対を受け、議論は大きく難航した。結局このオオクチバスに関しては「釣り人の協力を得る必要がある」とする環境省によって、一旦は指定を先送りすることが決定されたものの、環境相の指示によって方針転換した結果、2005年1月31日に決定された第1陣の指定リスト案に記載されることとなった。オオクチバスの場合は駆除対象になったが、一方で、侵略的外来種に該当しうるとされる生物であっても、害獣や害虫の防除、水産資源やレクリエーションなどの利用価値が考慮され、地域や水域によって管理方針が異なる場合がある。たとえば、サケ・マス類（例：ニジマス）は有用な水産資源として導入・利用されてきた経緯があり、外来種対策の枠組みにおいて一律に駆除対象とされないことがある。
外来種対策を進めるうえで障害になるものとして、外来種が地域の文化にすっかり浸透していたり、保護対象になっていたりすることがある。例えば、身近に生き物を増やしたいという善意による魚の放流やホタルの放虫は各地で当たり前のように行われており、マスメディアもしばしば美談として報道することもあるが、こうした生物の放逐は外来種問題となりうる危険性をはらんでいる。そのため、無秩序な放流を防ぐ目的で専門の研究者や学会が中心となってガイドラインが作成されている日本魚類学会「生物多様性の保全をめざした魚類の放流ガイドライン」。野生化で絶滅した生物について他地域から近縁な個体群を導入して復活させる再導入（re-introduction）においても、遺伝的多様性や在来の生態系に対しての配慮が求められている（オオカミの再導入やトキなどを参照）IUCN（国際自然保護連合）・SSC（種の保存委員会） 再導入専門家グループ「再導入のためのIUCN/SSCガイドライン（和訳）」。特異な事例として、分類学上の扱いの変化によって希少種が外来種になることがある。タンカイザリガニは滋賀県の淡海湖にのみ生息する希少なザリガニとして地域の人々に保護されてきたが、その後の研究で北アメリカ原産のウチダザリガニと同じ種（もしくは亜種）であることが判明した。北海道の固有のヒキガエルとして考えられていたエゾヒキガエルも本州から持ち込まれたニホンヒキガエルであることがわかっている。これらの外来種が生息する地元では、その生物種が外来種であると明らかになった現在でも保護活動を続けている。こうした矛盾した事例はほかにも存在し、例えばケラマジカやカササギは天然記念物に指定されている外来種である。また、自治体の鳥として外来種を指定している地域もある（例：サウスダコタ州のコウライキジ、埼玉県のシラコバト、佐賀県のカササギ）。極端な例では、2010年に山梨県西湖で再発見され大きなニュースとなったクニマスは、秋田県の田沢湖から持ち込まれた個体群に由来するため、事実上、絶滅種から一転して国内外来種となったことになる。
外来種の是非
外来種をめぐるさまざまな社会的な利害関係によって生じる課題があるなかでも解決が難しい問題として、たとえ外来種であろうとも生物を殺すという行為は認められないとする倫理的価値観との対立がある。駆除に関わる反対の主張は、おもに殺処分の方法を問題とする動物福祉と、殺傷すること自体を問題とする動物の権利の2つに分けられるが、とくに後者の主張者との間では議論が拮抗して解決が全く見えない事態になることもしばしばである。
外来種問題はそもそも生物そのものに対する善悪論ではなく、生物を扱う人間の怠慢と無責任さが原因であるという指摘もある。外来種によって在来種が悪影響を被る事実があるとしても、問題の発端は人間にあるため、たとえば子供がペットを諸事情から放流することは動物の愛護及び管理に関する法律に違反する可能性があるなど、外来種が「悪」であるのではなく「被害者」でもあるため、人間の責任問題であるという啓蒙が行われている。
外来種問題への根本的な反対意見として、人間が原因であるにもかかわらず外来種全般を「悪」として悪者扱いしたり駆除を煽動する風潮に疑念を示す主張も見受けられる。外来種によってとくに植生の多様性や森林火災の抑制など在来種が恩恵を受ける事例も存在し、外来種の中には他の外来種の影響を抑制するニッチを占めている種類も存在する場合がある。そのため、外来種がすでに在来種と共に新たな生態系を構築する場合も見られ外来生物は本当に悪者？ 外来生物の「言い分」に耳をかたむけよう! 小宮輝之さんインタビュー、外来種の強制的な排除をすることによって在来種にも悪影響を及ぼしかねない場合があるとされるDana M. Bergstrom, Arko Lucieer, Kate Kiefer, Jane Wasley, Lee Belbin, Tore K. Pedersen, Steven L. Chown, 2009年, Indirect effects of invasive species removal devastate World Heritage Island, Journal of Applied Ecology, 46(1), pp.73 - 81, DOI:10.1111/j.1365-2664.2008.01601.x, British Ecological SocietyShonil A. Bhagwat, Elinor Breman, Tarsh Thekaekara, Thomas F. Thornton, Katherine J. Willis, 2012年, A Battle Lost? Report on Two Centuries of Invasion and Management of Lantana camara L. in Australia, India and South Africa, PLOS ONE, 7(3):e32407, DOI:10.1371/journal.pone.0032407。
このような指摘は日本における活動にも該当し、外来種の強行的な駆除による他の外来種の増加の可能性や、外来種の駆除をエンターテイメントとして煽動することの弊害も指摘されている。また、外来種のすべてが帰化するわけではなく実際には死滅する場合が目立ち、在来の植生に恩恵を与えたり、人類によってダメージを受けた生態系の再生に貢献する場合もある。そして、とくに該当するニッチを占める在来種が絶滅していて代替えとなる近縁種も存在しない地域にて、外来種と在来種の生態系における影響度が類似していても外来種の「害」ばかりをクローズアップして懸念材料として印象付けることは「ダブルスタンダード」であるという意見も存在する。
世界各国とくに欧米圏やオセアニアや南アメリカなど、英語やスペイン語などのヨーロッパ系の言語を使う国々では、人類によって絶滅した動物相が生態系から喪われたことで発生する生態系の機能と多様性の低下や二酸化炭素やメタンの増加や山火事などもふくめた様々な悪影響を抑制し、可能な限り本来の生態系の機能を復元するという目的を持つの運動である「」についての議論が盛んである。
「更新世リワイルディング（再野生化）」のおおまかな主旨は、更新世から完新世にかけて「第四紀の大量絶滅」を引き起こしてきた人類の影響で絶滅して在来生態系の欠損が生じてきた多くの生物、とくに生態系エンジニアやキーストーン種となり得るメガファウナに近縁な現生種の野生導入やや、すでに「外来種」として存在する生物相の中で絶滅種に近縁であったり類似したニッチを占める生物種の保護の是非などである。
たとえば南アメリカ大陸やオーストラリアなどでは絶滅したメガファウナの近縁種が現存しない場合が多いものの、すでに定着しつつあるイノシシやウシやウマなどに生態系エンジニアやキーストーン種としての効果が期待される場合がある。「麻薬王のカバ」の処遇の検討にも、トクソドンやトリゴノドプスやなどの絶滅生物の代用としてのニッチの是非なども議論がされた。