アポロ計画陰謀論(アポロけいかくいんぼうろん)とは、アメリカ合衆国が航空宇宙局(NASA)を中心として1960年代から1970年代に行ったアポロ計画(人類の月面着陸計画)に関して、NASAが公式に行った発表とは異なる真実があったとする説のことである。

陰謀論の主な種類 陰謀説には大きく分けて以下の2種類のものがある。 捏造説・ムーンホークス (Moon Hoax) 説 人類が月面着陸したというのは、アメリカの嘘(でっち上げ)であるという説宇佐和通 『THE都市伝説 RELOADED』 新紀元社、2007年、82-83頁。。Hoaxは「インチキ」ないし「でっち上げ」の意味。 遭遇隠蔽説 月面着陸した際、宇宙飛行士が一般的に公表されていることとは別のもの(宇宙人やUFOなど)を見たが、それをアメリカは隠蔽しているとする説。

捏造説 フィクションやジョークの類ではなく、事実としてアポロ計画捏造説を主張した最初の出版物はアポロ宇宙船開発にも参加した関連企業「ロケットダイン社」の元社員。ただし、技術職ではなく事務関係の社員だったという。(『人類の月面着陸はあったんだ論』P35)が1974年に出版した “We Never Went to the Moon”(我々は月に行ってなどいない)であるとされている。自費出版系の出版社から発行されたこの本は、著者の主張によれば3万部が売れたという。

キリスト教根本主義の一派である地球平面協会(地球は球ではなく聖書にあるとおり平らであると主張する団体)は、月着陸が捏造だとNASAを弾劾した最初の組織であり、1972年から2001年の協会代表だったチャールズ・ジョンソンは「SF作家のアーサー・C・クラークが脚本を書いて、ハリウッドのスタッフがアリゾナで撮影した」と主張していたSchadewald, Robert J. The Flat-out Truth: Earth Orbits? Moon Landings? A Fraud! Says This Prophet. Science Digest, July 1980.個人レベルで月面着陸を否定する発言をしていたアメリカ人は着陸直後からいたようである。秋澤公二『アメリカ人は英語で考える─日本人は日本語で考える─』(ごま書房・1988年 144〜145ページ)によると、秋澤が着陸直後に渡米した際、出会った相手に話の枕として着陸成功への祝意を伝えていたところ、ある一流企業の高い地位にいる者から「人間が月に行けるはずがなく、あれはテレビ局のトリックだ」と言われ面食らったという。周囲の者も彼を特に変人扱いしていなかったという。秋澤はこの体験を挙げて、アメリカ人は自分の実感に合わないことに対してはまず疑ってかかるという習性を持ち合わせている、と説明している。2001年のニューヨーク・タイムズに掲載されたチャールズ・ジョンソンの訃報記事()によると、1994年の世論調査では、アメリカ人の9パーセントが月着陸が捏造だと信じていたとある。。

アポロ計画陰謀論に関連する映画として、アメリカによる有人火星探査を描いたSF映画『カプリコン・1』(1977年、英、監督ピーター・ハイアムズ)がある(アメリカの威信をかけた有人火星探査に失敗したNASAが、それを隠すため、室内に火星セットを作り、火星への着陸シーンを撮影するというもの)。同年にイギリスではエイプリルフールのジョーク番組として『第三の選択』(製作アングリアTV)が放映された(放映日は6月20日)。これは、宇宙飛行士の名前をわざと間違えている、登場人物を演じた俳優名が役名ともにキャストロールで明記されている、製作年月日が4月1日になっているなど、注意して見れば番組そのものが冗談だと分かるようになっていた。この番組はアメリカでも放映され、真に受ける視聴者が続出した。日本では同年フジテレビの深夜枠で「この番組は本年4月1日にイギリスで放送されて大反響を巻き起こしました」という前振りを入れて放映されたが、番組を観た視聴者から新聞社や放送局に問合せが殺到し、慌てたフジテレビではジョーク番組であった旨のコメントを発表した。1982年1月21日に日本テレビ「木曜スペシャル」枠で放映されたが、視聴者がジョーク番組だとわかるための手がかりであるエンドクレジットがカットされて放映された(口頭でエイプリルフールである旨を伝えている)。1991年8月28日には同番組がフジテレビで放映されたが、このときは放送の最後に「4月1日」と日本語のテロップで表示されていた。

2000年代初め、テレビ朝日がバラエティ番組『不思議どっとテレビ。これマジ!?』でアポロ計画陰謀説を紹介し、エドウィン・オルドリン宇宙飛行士など関係者に取材するなどした後、数度にわたって番組を放送したが、番組を観た視聴者から編集方法に偏りがあるとの苦情が放送と青少年に関する委員会へ寄せられ、委員会よりテレビ朝日へ苦情に対する回答要請が出された。

テレビ朝日は、2003年の大みそかに放送した『ビートたけしの世界はこうしてダマされた!?』「ビートたけしのTVタックル」の年末特番・超常現象スペシャルの中で、フランスのテレビ局が制作した『』という番組を紹介した。その内容は、アメリカ合衆国国防長官ドナルド・ラムズフェルドを始めとするアメリカ高官が、アポロ計画を捏造するために『2001年宇宙の旅』を監督したスタンリー・キューブリックに月面の映像作成を依頼したと告白するというものであったが、この番組はアメリカの高官の発言の合間に役者の演じる架空の人物(名前は映画の登場人物名や俳優の本名をもじったもの)の発言を挟むことで、高官が実際には言っていないことを言っているかのように錯覚させる「フェイク・ドキュメンタリー」と呼ばれるフィクション作品である。『ビートたけしの世界はこうしてダマされた!?』司会の江口ともみも、『Opération Lune』の紹介が終わったあとで「この番組はエイプリルフール用に作られた冗談番組です」と明言している。日本の陰謀論者の中には、自分の著作やコラムでこの番組を論拠とし、中華人民共和国が予定する嫦娥計画が人類初の月面着陸となるであろう、と主張する者もいる副島隆彦はこの番組の内容が事実であるとしており、米国政府の手先である日本政府がテレビ朝日に圧力をかけたので、真実の番組を流した後で“フィクション”と付け加えてお茶を濁したのだと主張している。「いやはや、どうしたものか。自分たちの首が飛んで、テレビ業界人間としての出世が止まるのは嫌だなあ。アメリカは本当に怖(こわ)い国だなあ」とぼそぼそと呟(つぶや)きあったのだろう。。

キリスト教文化がそれほど浸透していない日本では、アメリカ同時多発テロ事件陰謀説等と同様に反米主義を前提とした陰謀論や科学技術に対する無理解・懐疑と関連して唱えられることが多い。副島隆彦は2003年に自身のブログでアポロ計画がアメリカ政府による情報操作の具体例であると主張、2004年にそれを『人類の月面着陸は無かったろう論』として出版した。しかしブログに掲載された段階から静止衛星やロケットの原理など、一般的な基礎知識や初歩的科学に基づく部分だけでも多くの間違いがあることや調査不足であることがネット上で多く指摘され、2005年のと学会による「日本トンデモ本大賞」に選定されている。またその年末にと学会は『人類の月面着陸はあったんだ論―と学会レポート』を出版し、これらのテレビ番組で取り上げられた内容や『人類の月面着陸は無かったろう論』の記述の中の科学的に誤った箇所について指摘を行った。

テレビ東京系で2008年7月1日に放送された『新説!?日本ミステリー 2時間スペシャル』では「ミステリー 其の十七 アポロ11号はやはり月に着陸していなかった!?」としてこの説を取り上げた。この中で高野誠鮮(番組内での肩書きは金沢大学科学史講師)が月面着陸の映像は本物であるとし、副島隆彦と大槻義彦が捏造であるという主張をした。

宇宙開発関係の専門家でアポロ捏造説を批判したものはいるが、支持すると表明したものは今のところ存在しない。バラエティ番組やジョーク番組には登場するが、ニュース番組や科学評論ではまじめに扱われてはいない。

アポロ計画捏造説の沿革 1969年7月20日 アポロ11号が月面着陸。 1970年 日本で草川隆がSF小説として、『アポロは月へ行かなかった』を発表。 1972年 アポロ17号をもってアポロ計画終了。 1976年 アメリカのビル・ケイシングが『We never Went to the moon』を発表。陰謀論の端緒とされる。 1977年 アメリカで映画『カプリコン・1』公開、イギリスでテレビ番組『第三の選択』放送。陰謀論を信じるものを増やした要因になったとされる。 1992年 アメリカでラルフ・ムネが『NASA mooned America?』を刊行。 1997年 イギリスでオカルト雑誌の『Fortean Times』が捏造説を取り上げる(デイビット・パーシーが原案を記す)ものの、読者の抗議により3号後に訂正記事を発表。 1999年 イギリスでデビッド・パーシーとメアリー・ベネットが、書籍『Dark Moon : Apollo and the whistle - Blowers』を刊行。 2000年 パーシーとベネット、ビデオ『What Happened on the Moon』を販売。 2001年 『Dark Moon : Apollo and the whistle - Blowers』がアメリカで販売。映像監督の、バート・シブレルが、アメリカでビデオ『A funny Thing Happened On The Way To The Moon』を販売。FOXテレビもこれを題材に、『Conspiracy theory : Did We Go to the Moon?』を放映。 2002年 テレビ朝日の『不思議どっとテレビ。これマジ!?』にて、5回にわたりFOXテレビの放送内容を元にし、アポロ陰謀論を主張。朝日新聞社から『アポロってほんとうに月へ行ったの?』刊行。『Dark Moon : Apollo and the whistle - Blowers』の日本語訳版『アポロは月に行ったのか?』が日本で販売。4月1日(エイプリルフール)には、フランスにてジョーク番組の『Opération Lune』を放送。大晦日には、テレビ朝日は『Opération Lune』がジョーク番組であるという部分を意図的に隠して『ビートたけしの世界はこうしてダマされた!?』で、アポロ陰謀説を展開。この年バート・シブレルがバズ・オルドリンにインタビューを行い、オルドリンに暴行を受ける事件が発生(バート・シブレル#オルドリン事件を参考)。 2003年 副島隆彦が自身のブログでアポロ陰謀説を主張。この年末には、『ビートたけしの世界はこうしてダマされた!?』で前述した『Opération Lune』の和訳版を一部放送。 2004年 と学会が『トンデモ本の世界S』で陰謀説を否定的に取り上げる(記事は山本弘)テレビ番組がこの陰謀論を広めたことを踏まえてマスメディアが時に編集などで真実を捻じ曲げることがあると指摘し、「今回の騒動の最も皮肉な点は、映像による情報操作の危険性を訴えている副島隆彦氏や桂小米朝氏が、インチキ・ドキュメンタリーにまんまとひっかかってしまったこと」と述べている。。副島隆彦が、ブログの記述を一部直した上で『人類の月面着陸は無かったろう論』を刊行。山本弘によって、「直した部分の理論がまた間違っている」などの指摘がなされた。「ジェミニ計画をソ連が実施したことになっている」などといった間違いの一部は、2版目以降修正されている。 2005年 と学会が、『人類の月面着陸は無かったろう論』を2004年の日本トンデモ本大賞に選定。年末には、同会の主要メンバーである山本弘、植木不等式、江藤巌、志水一夫、皆神龍太郎の5名共同で、『人類の月面着陸はあったんだ論―と学会レポート』を刊行する。 2008年5月 日本の宇宙探査機(月周回衛星)かぐやが、アポロ15号の着陸船のロケット噴射によるクレーターを撮影。これにより、アポロ宇宙船が実際に月に着陸したことが確認された。 同年 アメリカのケーブルテレビ・ディスカバリーチャンネルの番組『MythBusters』(邦題『怪しい伝説』)Episode 104 – "NASA Moon Landing"において月着陸捏造説が登場。捏造派の主張する疑問点を実際に実験して検証し、NASAの捏造ではないと結論を出した番組中では「光源が一つなのに影が平行ではない」「逆光なのに宇宙飛行士が写っている」「真空なのに旗が動いている」「乾いた砂なのに足跡が付く」「月面上歩行の動き方」「天文台からの1ギガワットレーザー発射」について実験を行った。。この回は『月面着陸の嘘ホント』というサブタイトルで日本のディスカバリーチャンネルでも放映されている。地上波では、2011年3月21日に日本テレビ系の世界まる見え!テレビ特捜部にて一部放送された。 2009年7月 アメリカ航空宇宙局(NASA)は月探査機「ルナー・リコネサンス・オービター(LRO)」によって撮影されたアポロ11号、14号、15号、16号、17号の5つの着陸地点の画像を公開した。月着陸船とその影が鮮明に写っているほか、特に撮影のタイミングの良かったアポロ14号の着陸地点では、月面に置かれた科学装置や宇宙飛行士の足跡と推測される画像も捉えられている。 2011年9月 アメリカ航空宇宙局(NASA)はLROによって撮影されたアポロ12号、14号、17号の3つの着陸地点の画像を公開した。高度を前回の50kmから、半分未満の21kmにまで下げて撮影したため、2009年7月に撮られた写真よりも解像度の高い写真が得られたNASAが公開した写真はNASA Spacecraft Images Offer Sharper Views of Apollo Landing Sitesに掲載されている。。 2024年 アメリカで映画『フライ・ミー・トゥ・ザ・ムーン』が公開。

捏造説の主な根拠とそれに対する反論 捏造を主張する者の多くは、アポロ計画において撮影された写真において矛盾点が散見されるということ、あるいは当時の科学・技術水準を考慮すると、月面への往復は不可能ではないかという推論を、その根拠にしている。実際はその多くが科学的無知や事実誤認に由来する物であり、これに対してアメリカではNASA当局や民間テレビ局、日本では科学者有志やと学会など、いくらかの機関・協会が反論を上げている。