カブラの冬（かぶらのふゆ、独:Steckrübenwinter）とは、第一次世界大戦下の1916年から1917年にかけてドイツで発生した飢饉状態のこと。飼料用として主に用いられてきたルタバガ（カブラ）を食して飢えをしのいだという逸話に由来する。ただし、ドイツにおける食糧不足は第一次世界大戦開戦直後から続いていた。
背景 ドイツは1914年8月1日に第一次世界大戦に参戦したが、当時食料の1/3を輸入に依存していたと言われている。ジャガイモなど自給可能な作物も存在していたが、主食の中核であった小麦は1912年から1913年にかけて全体の29.5％、飼料用の大麦は46％を輸入に頼っていた。その他にも野菜・乳製品・鶏卵・家畜用飼料など、輸入が一定割合を占めるものが多かった。ところが大戦では、小麦の輸入元2位・大麦の輸入元1位のロシアと開戦し、後にルーマニア（小麦3位・大麦5位）やアメリカ（小麦1位・大麦2位）もドイツに宣戦したため、これらの国からの輸入が途絶した藤原、2016年、P34-35。
また、ドイツの政府や軍はシュリーフェン・プランに基づいて、ロシアとフランスの双方を敵に回してもロシア軍が動員に手間取っているうちにフランス軍を圧倒すれば短期戦で終わると判断していたドイツ皇帝・ヴィルヘルム2世が1914年7月末の開戦直後、兵士たちに「諸君は木の葉が散るころには家に帰れるだろう」と述べており、数か月以内の戦いを想定していたことを示している。。しかし実際には、フランス軍の抵抗とイギリス軍の援軍、さらにロシア軍が早く戦闘態勢に入ったためシュリーフェン・プランは崩壊し、マルヌ会戦以降は膠着状態に陥った。このため、戦争やそれに伴う経済関係の途絶が数か月で終わるという見通しが外れ、膨大な物資と人員を戦力に投入せざるを得なくなった藤原、2016年、P27-29。
経緯
食糧不足の始まり 開戦直後は食料不足はまだ顕在化せず、最初のうちは戦時公債の大量発行に伴うインフレーションによる、価格の高騰が人々を直撃した。開戦から2か月後には、首都ベルリンでもジャガイモ粉が混ぜられたパンや水で薄められた牛乳などが売り出されるようになっていた藤原、2016年、P42。1914年10月28日には、政府がパンの10％をジャガイモの粉にした戦時パン（Kriegsbrot）、略して「Kパン（K-Brot）」を標準品質とした。しかしジャガイモも不足し始めたため、パンの質の低下を抑えることはできなかった藤原、2016年、P52-54。同日、政府は開戦3日後に施行されたものの、実際の施行は先延ばしにされていた穀物や麬の最高価格を布告し、翌月にはジャガイモや燕麦も対象にされた。しかし実際の最高価格は各自治体に任されていたため、最高価格の低い自治体から高い自治体への転売による投機の温床となった。また農家も、価格を縛られた穀物やジャガイモの栽培を忌避するか、価格統制のない豚を育てるための飼料に転用した（これが後述する「豚殺し」の遠因となった）。翌1915年1月からは、パンを始め様々な食物に配給制が導入された。1916年5月22日、アドルフ・フォン・バトッキ＝フリーベ（en）を長官とする戦時食糧庁が内務省の下に設置され、食料の生産・流通を完全統制下に置こうとした。だが、ユンカーを中心とする農民側からは社会主義的と攻撃され、労働者側からは量の不足や価格面で攻撃を受けた。さらに軍などは戦時食糧庁を無視した徴発をたびたび行ったために統制が機能せず、生産者と消費者、保守主義者と社会主義者の対立を深めるばかりであった藤原、2016年、P62-70。
海上封鎖
またイギリスとドイツが互いに海上封鎖を行ったことも、食料不足に拍車をかけた。1915年に入ると、まずイギリスがドイツの船が中立国国籍に偽装している可能性があるとして、全てのドイツに向かう船を拿捕していくことを決め、事実上の海上封鎖を開始した。これに対抗して、ドイツもイギリス諸島に近づく敵国船を無警告で撃沈すると宣言して海上封鎖を図り、イギリスもドイツの全ての港へ向かう航路の封鎖を明確化した。これによってドイツ国外に出ていた商船の多くがイギリスなど連合国側に接収され、イギリスによるドイツへの海上封鎖は一定の成功を収めることになる。この応酬は、ドイツの無制限潜水艦作戦によって起きたルシタニア号事件がアメリカの対ドイツ宣戦の一因になるなど、ドイツにとっては裏目に出た。東西を敵に挟まれたドイツは、さらに海上交通路も絶たれることになった藤原、2016年、P24-27。
「豚殺し」 国内の危機に対して政府はとある政策を行った。開戦からほどなくして最高価格の導入が開始されたあと食肉が穀物価格よりも高価になる事態が発生していた。農民たちが価格統制の影響を受けるであろう作物を家畜の飼料に転用するようになったためである。これでは貴重な人間の食糧が家畜に回されてしまう、と考えた政府は1914年10月28日付で「パン用穀物および穀粉の家畜飼料化禁止」を通達したが、この流れはとまらなかった。そうした中で、その年の年末から、家畜、特に大量の飼料を必要とする豚の数を減らせば、その飼料となる筈だったジャガイモが人間の食卓に回るようになるという主張この主張は食料の量やカロリー計算上だけの議論であり、穀物から得られる炭水化物と家畜から得られるタンパク質や脂質の互換が出来ないことを無視した主張であったが、食料不足に悩まされた政府や人々はその意見に乗ってしまったのである（藤原、2016年、P75）。が現れた。これに煽られた政府は、1915年1月に豚の大量殺処分を公式に命令・実行し、「豚のサン・バルテルミの夜」が始まった。と称されたこの政策の結果、1914年12月からの4か月間にドイツ国内の豚が2530万頭から1660万頭に減少した。だがそれによって確保できたジャガイモはわずかなもので、食肉加工が間に合わず大量の豚肉を腐らせただけに終わった。また、 豚を大量に屠殺したことで、当時の農業に不可欠だった有機肥料（家畜の糞尿）が激減し、翌年以降のジャガイモや穀物の収穫量そのものが低下した。結果として、人間用の食糧もさらに枯渇するというジレンマを引き起こし、爪痕が残った。豚殺しは、完全に失敗であった。
ドイツ帝国統計局による1913～1918の国内豚頭数調査結果
+1915年のショックにとどまらず、エサの絶対的不足と繁殖基盤（種豚）の喪失により、終戦に至るまで豚の頭数は一貫して減り続けた。一度破壊された畜産基盤は戦時の統制下では回復不能であった 1913/12/1 1914/12/1 1915/12/1 1916/12/1 1917/12/1 1918/12/4 （頭）25,659,14025,339,35017,287,21117,002,40111,051,64810,270,653
カブラの冬の到来 人々は配給などに頼りながらも、前述のKパンなど各種代替食の開発と食用、庭や公園などを畑として耕す「クラインガルテン」の流行、金持ちの場合は密商と称される闇商人からの秘かな購入（当時、まだ闇市が形成される状態ではなかった）、などの対応を取った藤原、2016年、P42-62。だが1916年にはジャガイモが大凶作となり、配給が完全に滞った。ついにはパンやジャガイモに代わってルタバガ（カブラ）が主食になり、町ではカラスやスズメの肉が売られる有様になった。すなわち「カブラの冬」の到来である。さらにスペイン風邪がドイツでも流行し、飢えと病気によって多くの人々が死ぬことになった藤原、2016年、P76-85。大戦終結後、ドイツの帝国保健庁（ドイツ語版）は1915年から18年までにドイツ全域で（兵士を除いて）76万2千人が餓死したとする統計を発表している藤原、2016年、P20-21。
+第一次世界大戦期の ドイツ国内餓死者数年餓死者数（人）1915 88,2351916 121,1741917259,6731918293,760
ドイツ政府の不適切さ 食糧問題に対し、帝国政府は大戦中有効な策を編み出せなかった。杜撰な食糧管理、価格統制は市場の混乱を招いた。価格を抑えられた穀物やジャガイモの栽培が忌避されたり、統制の及ばない家畜の飼料へと流用されたりしたことで、かえって食糧不足に拍車をかけた。また最初に述べたように政府はそもそも戦争が数ヶ月で終わると楽観視していたため、平時から肥料や飼料の輸入に依存していた国内農業の脆弱性を事前に改善・備えておくことができなかった。
また、経済的な封鎖が、国際分業の世界において生産性の低下をもたらすということは戦争中、ドイツ本土でほとんど認識されていなかった。強制された自給自足は、ヨハン・フィヒテ がいうところの、『閉鎖商業国』に向けた一歩とみなされた。つまるところ、輸出の停止に関して、以前は輸出されていた商品が国内で使用できるようになったことが有利な状況を生み、かつて輸入されていた材料は自給自足の経済の中で生産すればよい、と考えられていたのだ。これは戦争が生んだ誤謬であった。輸出は、資源の最も生産的な利用に必要な輸入の支払いに役立っていたのであり、その停止は純粋な経済的損失をもたらしたのである。そして、自給自足経済の中でかつて輸入されていた材料を生産することができた場合であっても、それらは戦前より高いコストでしか手に入れることができなかった。エリック・ホブズボーム は「ドイツの戦争経済は、ドイツ人が自慢していたほどには能率的、合理的には運営されていなかった」と述べている。
農業生産力の減退 戦時中のドイツでは主に３つの理由により農業生産力が低下し、これがドイツが飢餓に陥った一つの原因であった。
畜力の不足 開戦時に100万頭を超える馬が軍馬として徴発された。農家たちは軍隊からの飼料の調達要請にも応えた。だが穀物不足が進み燕麦を飼料から人間の食糧に転用するようになると、今度は家畜の飼料が不足した。馬の代わりに機械の動力を使うことも期待されたが、戦争が長期化し機械用の資源が軍需に回されるようになるとそれも困難になった。 仮置きしてある穀物等は機械欠乏により脱穀調整が遅れ、野ネズミに荒らされる事態が多発した。機械化が英米ほど進んでいないことが、生産力低下の一要因となった。
+戦前と開戦後の全国馬飼育数の比較 1912/12/1 1913/12/1 1914/12/1 4,523,050 ー 3,441,307
人力の不足 短期決戦を掲げるシュリーフェン・プランが大原則としてあったため、大規模な労働配置政策がドイツ国内に存在しておらず、政府は兵員の職種を問わず召集を行った。農村部の労働力は軽視され、働くことのできる成人男性のうち60％が動員された。当時の農村部の様子は数少ない資料から知ることができる。
(a)ドイツ西部トリーア 県のベルンカステル、ヴィットリヒ両郡
この両群は戦前から小農とブドウ栽培の零細経営が人口の多くを占め、生活のために村民は副業や他地域への移出を行っていた。また1908年時点で、在住のブドウ園経営者748人のうち約60％の年所得は納税義務を負う900マルクに届いておらず、構造的貧困と特徴づけられる農村であった。ヘッセン州立マールブルク文書館の副部長であるマルクス・ヤスクルスキは、農村部救貧制度に関する研究において「...人々の生命にかかわる困窮は特に戦争期間中急速に拡大した」として以下の例を挙げた。
①ブドウ栽培ではちょうど軍務召集時と重なったため、必要な散水作業が残されたままの状態だった。この作業は年少者や女性には難しく、残っている男性はほかの仕事で手一杯だった。
②ある橋梁建設の会社は、すべての親方と95％の熟練労働者が召集され、経営を停止した。雇用されていた日雇い労働者は農業に仕事を見つけた。そのため戦争の初期において失業は深刻な問題ではなかった。しかし、
③仕事にきりをつけることはできなかった。例えば、兄弟と旅館業を営む傍ら畑とブドウ畑を有していた兵士Xは、休暇の申請が認められず、1914年8月には旅館業を廃業しなければならなかった。畑ついても、家畜の世話と畑の工作は隣人の助けによってなされたが穀物類は県によって押収されたため、他の畑に帰還した場合にむけて幾分かを収穫できるように燕麦と馬鈴薯の栽培を検討することとなった。ブドウ畑についてはもっと悪いようにみえる。彼らは山地に25区画の散在するブドウ畑の働き手を見つけなければならなかったし、取得した家屋と家畜による巨額の負債も抱えていた。
(b)バーデン地方フライブルクの東南に位置するヴァルトキルヒ群（ドイツ語版）に属するブッフホルツ村
1910年12月に人口712人、162世帯であった小さなこの村でも戦時中食料の確保、軍隊への馬の徴募と飼料の供出などとならんで、成人男性の軍務召集による労働力不足が深刻な問題になった。
①人口の約1/7にあたる約100人の男性が検査を受け、その後漸時に召集された。開戦1年後には農業労働者と手工業者の不足が目立ち、対応が試みられた。1915年8月には干し草借り入れのために、召集された10人の農業者が2週間の休暇を申請した。その後、こうした申請の一部は認められたけども工作や収穫作業のための規制休暇はほとんど認められないのが通例であった。
②1915年10月には10人の手工業者が召集され、「ほぼすべての場合、それらの手工業者の経営は停止された」のであった
③1916年にはロシア人捕虜も労働力として調達された。また樽づくり、車大工、鍛冶親方の休暇も何度か申請された。彼らの招集は 村内に119存在する農業経営にとって農機具の不足や修理不能をたびたび招いた。
(c)同じくヴァルトキルヒ軍に属するヤハ村
この村では都市部と違って開戦当初の熱狂はみられずむしろ軍務召集に関して目下の仕事ー収穫と藁焼きーをどう遂行するかという混乱、将来に対する不安のほうが大きかったようである。大部分の男性が召集され、農家や手工業作業場における仕事をどのように継続できるのか、というのは村の生活における中心的な問題であった。
①開戦直後の1914年8月にはヴァルトキルヒ群が公式に、村内もしくは近隣から手伝いによって欠落を埋めることを要請した。
②「ヴァルトキルヒ公益＝交通協会 」は工場労働者を収穫の助手として役立てるために「収穫労働者調達本部」を設立した。
③1915年3月には村議会議員・牧師・教師から成る委員会が設置され、村内の学校生徒が4/12~/5/9まで授業を中止し農作業に動員することを決議した。同年6月にもこれが認められた。
④外部からの戦争捕虜の投入は避けたいと考えられたが、遅くとも1916年末からはフランス人捕虜が作業を手伝ったようである
(d)南バイエルン
南バイエルンの農村事情はベンジャミン・ツィーマン（ドイツ語版）の研究によって知ることができる。ツィーマンによれば、
''戦争期間中には農村社会ではみられたことのない例外的な状況が支配した。
兵役義務者の招集とともに村々は数年間にわたって男性人口の相当部分を奪われた''
彼の用いる1916年の国勢調査によれば、
①バイエルンで農業における男性の独立した生産者の減少は36.3%にのぼり、1916年には44％の農業経営が女性によってなされていた。残された男性労働力の大部分は年少者と老人で、男性農業労働力の27％弱が16歳以下、16％強が60歳以上であった。
②1915年にはまだ少なくとも一部で、収穫作業は前線と占領地の軍隊からの休暇と近隣の互助によってなされた様だが、その後はますます労働力不足が深刻化し、捕虜が用いられた。バイエルンでは1916年末までに46305人の捕虜が働き、1917年春には62000人にまで上昇した。
以上の地域事例は農村で戦時中に多くの男性が軍務召集され、それによる労働力の不足が深刻な問題になっていたことを示している。フリードリヒ・アエレボー （de）によれば、開戦前ドイツの総人口は6600万人であり、そのうち男性は540万人、16～50歳の男性は340万人であった。アエレボーは、後者のうち200万人には兵役の義務があり、実際に農業生産に従事できたのは140万人で、’’彼らが6600万人を超える人々を扶養しなければならなかった’’としている。また、近年の文献ではへニング （de）が以下のような説明を加えた。すなわち1914年の動員時には約60～70万の軍人が農業の出身であった。これは同年中の穀物、馬鈴薯、甜菜糖の生産能力を著しく低下させた。こうした労働力不足は学童・女性・失業者・高齢者によって補うことが計画されたが、その後さらに250万の農業従事者が召集され、状況は厳しくなった。獲得した総計90万人もの戦争捕虜による穴埋めも期待されたが、これは空白のせいぜい1/3程度をカバーできたにすぎなかった。農業外の女性と年少者の労働力が追加されたことを考えても、農林漁業の就業者総数は戦前の1070万人から1918年には約800万人まにまで、25％近くも落ち込んだという。
外国人労働者
1890年代からドイツ政府は農業部門における外国人労働者の雇用を公式に奨励していて、毎年収穫期にはロシア領ポーランドから季節労働者がドイツ東部の農村に入り込むようになっていた。ところが戦争の勃発により、彼らは祖国に帰ってしまった。その対策としてプロイセン戦争省 は、開戦間もない1914年8月4日に軍管区 内の治安維持の責任を負う副総司令官に対して、ドイツ領内在住の敵国出身農業労働者の帰国を阻止し、収穫などの仕事に従事させるよう指示した。この時点では、政府は収穫後には兵役義務者および冬を超えた雇用契約の締結者を除き、敵国出身者を全員追放する予定であった。ところがシュリーフェン・プランの破綻により長期戦に対する経済の対応が迫られ、早くも同年10月13日にはその方針は転換された。50万人近いポーランド人労働者を強制的にドイツ国内にとどめることとされたのである。さらに、1915年初頭からはドイツの占領地域、特にワルシャワ総督府軍管区内のポーランド人も強制的に労働力として調達された。最終的に調達された労働者数は50～60万人にのぼった。彼らは帰国や移動、抗議、ストライキが禁じられ、休暇も制限された。ポーランド総督は1916年10月4日付で「労働者忌避克服のための命令」を布告したが、労働忌避や逃亡を防ぐことはできなかった。15年10月から16年11月までの期間に一万人を超えるポーランド人が職場を去り、翌17年には2万人を超えた。国外からも批判が高まり、逃亡者数も終戦まで高い水準を保ったままであった。これらの強制的な措置が人力の不足を完全に補完したとは言い難いのが実情であった。
肥料の不足 土壌養分となる三大栄養素のうち、カリウム 以外は不足状態にあった。カリウムはアルザスと中部ドイツで確保できたが、そのほかの成分は輸入に頼っていた。窒素 については開戦の一年前に、ハーバー・ボッシュ法 が開発されたため補填が期待されていたのだが、この技術が火薬生産に転用されるようになり頓挫した。また既述のとおり「豚殺し」によって有機肥料も不足していた。戦争末期には農民たちがカリウムに別の栄養素の代わりをさせるという非科学的方法を用いるほど、状況は切羽詰まっていた。
ドイツにおける影響 食料問題に対する人々の不満は、次第に政府や戦争に対する不満へと繋がっていった。1915年以降、各地で暴動やストライキが頻発し、やがて社会主義者を中心とするドイツ革命、ひいてはドイツの敗戦という形での第一次世界大戦の終結（1918年11月11日）の遠因となる藤原、2016年、P96-109。その反面、大戦後の保守主義者が革命と大戦での敗北は食料不足につけこんだ社会主義者とユダヤ人の陰謀であるとする「匕首伝説」を生み出す土壌ともなり、国家社会主義ドイツ労働者党とアドルフ・ヒトラーの台頭へと繋がっていく藤原、2016年、P9-11・112-119。ヒトラーは、カブラの冬で女性や子供が飢えの犠牲にならない社会の実現を訴えて支持を集めた。そして政権獲得後も、自給率の向上と広域経済圏の確立による自給自立を実現させた上で、他の大国と対抗していく方針を打ち出す。いわゆる「ナチ農政」によって、第二次世界大戦開戦までに食料の完全自給には至らなかったものの、85％の自給率を達成した。また、広域経済圏の確立とともに、ポーランドなどの占領地にドイツ人農民を移住させる構想の一部が東部総合計画として現実化された。こうした政策と占領地からの収奪によって、第二次世界大戦においては少なくとも大戦末期の1944年までは、ドイツ本土における食料不足の問題は回避された藤原、2016年、P119-131。
他国への影響 なおカブラの冬が発生した1916年は、ドイツほどではないもののイギリスでも小麦などの凶作とドイツによる無制限潜水艦作戦の影響で食料問題が深刻化した。ロイド・ジョージ首相の下に1916年に食糧管理局が設置され、1917年には主要食料の最高価格制が、1918年7月には全面的な配給制が導入されている。フランス・ロシア・イタリア・オーストリアなどの国々も、大戦中に最高価格制や配給制を導入して食料問題への対処を迫られている。特にロシアとオーストリアは、食料問題に対する人々の不満が革命に繋がった藤原、2016年、P133-139。
また日本では、第一次世界大戦に伴う食料問題は生じなかったものの、1918年7月の米騒動とドイツの食料問題の情報到来が同時期になったこともあり、ドイツの食料問題の研究が秘かに行われている。同年8月には、外務省が日本でも大規模戦争によって海上封鎖が行われ日本本土への米の輸入が停止した場合、ドイツと同様の事態が発生する可能性を警告する報告書（『独逸に於ける食糧問題調査』）を作成している。また1920年代以降になると、総力戦への関心の高まりや満州事変以降の軍事行動やナチス・ドイツとの関係強化によってこの問題への関心が高まり、農業や食料問題の専門家がこの問題に関する著作を翻訳している藤原、2016年、P7-13。
脚注
参考文献 藤原辰史 『レクチャー 第一次世界大戦を考える カブラの冬 第一次世界大戦期ドイツの飢饉と民衆』 2011年、人文書院、ISBN 978-4-409-51112-1 加来祥男 「第一次世界大戦とドイツの生活保障制度」2026年、刀水書房 B. Ziemann, Front und Heimat. Ländliche Kriegserfahrungen im südlichen Bayern 1914–1923 Veröffentlichungen des Instituts zur Erforschung der europäischen Arbeiterbewegung, Schriftenreihe A Darstellungen, Bd, Essen 1997 J. Geiko/H. Haumann (Hrsg.), Das Dorf im Ersten Weltkrieg. Beispiele aus Mittel- und Südbaden, Hobsbawm, Eric J. Age of Extremes: The Short Twentieth Century, 1914-1991 Statistisches Jahrbuch für das Deutsche Reich. (1917). Statistisches Jahrbuch für das Deutsche Reich. (1914). F. W. Henning, Deutsche Wirtschafts- und Sozialgeschichte in der ersten Hälfte des 20. Jahrhundert. Teil 1: Deutsche Wirtschafts- und Sozialgeschichte im Ersten Weltkrieg und in der Weimarer Republik 1914 bis 1932
ドイツ封鎖 東方生存圏 城内平和
外部リンク