ニューロダイバーシティ（神経多様性とも。）とは、人間の神経的な認知の作用のバリエーションを指す言葉で、あらゆる人を包摂する幅広い概念である。
このうち、神経的な認知の作用が社会で「普通」とされる範囲から逸脱している人を「ニューロダイバージェント」（）、逆に社会の「普通」の範囲内の人を「ニューロティピカル」（）と呼ぶ。前者のニューロダイバージェントである状態のことを、「ニューロダイバージェンス」（）という。
ニューロダイバージェンスの主な例として、自閉・ADHD・双極者・相貌失認・コミュニケーション障害・ディスレクシア・発達性協調運動障害・算数障害・・知的障害・強迫性障害・・共感覚・トゥレット障害などがある。
こうした神経的な認知の違いのあらゆるスペクトラムを尊重し、ニューロダイバージェントの権利を擁護する社会運動を「ニューロダイバーシティ運動」と呼ぶ。ニューロダイバーシティ運動の支持者は、自閉などのニューロダイバージェンスを、「疾患」や「異常」ではなく、人間の神経的な多様性、つまり「違い」としてとらえ、人間の自然な状態の一つとみなしている。
用語の由来
「ニューロダイバーシティ」という言葉が出版物に現れるのは、1998年、アメリカ合衆国のジャーナリストのハーヴェイ・ブルームの記事が最初である。この言葉は「ニューロジカル・ダイバーシティ」（）の合成語であり、「ニューロジカル・ダイバーシティ」という言葉は1996年には人間の神経学的な表現の多様性を示す概念としてオンラインのスペースで用いられていた。「ニューロジカル・ダイバーシティ」の語は、の社会学の卒業論文の中で用いられており、ここで題材とされたメーリングリストにはブルームも参加していた。
「ニューロダイバーシティ」という言葉を一般に広めたのもブルームである。ブルームは、1990年代後半にニューヨーク・タイムズ紙やアトランティック誌に寄稿した記事で、ニューロダイバーシティという言葉を紹介した。ブルームがオピニオン雑誌『アトランティック』に発表した記事には以下のようにある。
運動の歴史
ニューロダイバーシティ運動は、自閉の権利運動から始まった。1980年代中頃から、自閉者自身による出版物が現れ始め、1992年にはらによってAutism Network International（ANI）が設立された。この団体は、自閉の人々のために、自閉者自身によって組織された当事者団体で、「Autreat」という対面のイベント、文通プログラムやニュースレターの作成、メーリングリストの運営などを行い、独自のサブカルチャーを発達させた。1993年、ANIのニュースレターでシンクレアによって発表されたエッセイ「Don't Mourn for Us」（私たちのことを嘆かないで）は、その後のニューロダイバーシティ運動の基礎の一つとされる。このエッセイは、自閉を一つのあり方として尊重し、人を自閉から分離することは不可能であるのだから、自閉者の親は子の自閉を嘆くのではなく、その個性を尊重して必要なことをするべきだと述べる。
ニューロダイバーシティ運動は、ほとんどがオンラインでの交流から発展した。インターネットのデザインが、多くの自閉者が求めるものに役立ったからだ。人々はメーリングリストでつながり、「Autistics.Org」や「Autistic People Against Neuroleptic Abuse」などのウェブサイトが初期のニューロダイバーシティ運動の形成に寄与した。2000年代、の「Ballastexistenz」、Kevin Leitchの「Left Brain Right Brain」といったブログも始まった。
初期のニューロダイバーシティの運動は、自閉スペクトラム当事者によって主導されたが、次いで出現したグループでは、自閉スペクトラムではない人々、例えば双極者、ADHD者Woodford, Gillian. 'We Don't Need to be Cured' Autistics Say. National Review of Medicine. Volume 3. No. 8. April 30, 2006. Retrieved February 23, 2008.、統合失調症者Morrice, Polly (January 29, 2006) "Otherwise Minded" The New York Times, review of A Mind Apart: Travels in a Neurodiverse World、統合失調感情障害者、ソシオパス者、睡眠リズム障害者などによっても提唱されている。特に、とスコット・ロバートソンによって設立されたによって、ニューロダイバーシティ運動がより広範な障害者権利運動として位置づけられるようになった。ASANは、「ランサム・ノート・キャンペーン」を展開し、NYUチャイルドスタディセンターの障害者差別の広告を撤去させることに成功した。これはニューロダイバーシティ運動の大きな転換点となった。
これ以後、ニューロダイバーシティ運動は発展し、多くの組織が形成され、2010年前半には「Autistic Women & Nonbinary Network」や「The Thinking Person's Guide to Autism」などが作られた。個別の運動としては、での電気ショック療法の使用停止を求める「#StopTheShock」や、への抗議、フラッシュブログなどが行われた。年に一度の記念日も制定され、障害者の追悼記念日や、自閉者のスピーキング・デイも始まった。
2014年、が「ニューロダイバーシティ」「ニューロダイバーシティ運動」「ニューロダイバーシティ・パラダイム」といった言葉の定義を試みた。ウォーカーは、ニューロダイバーシティを「すべての脳はある程度ユニークである」という考え方と結び付けた。また、ニューロダイバーシティ運動を権利を求める運動として定義し、ニューロダイバーシティ・パラダイムをより広範な多様性・文化的構築・社会的ダイナミクスとして定義した。
重要な課題は、伝統的に疾患・病気としてとらえられてきたニューロダイバージェンスを脱病理化し、それを除去する試みから免除されるべきかどうか、という点である。ウォーカーは、自閉のような生まれ持ったニューロダイバージェンスの形態は保存するべきで、外傷性脳挫傷やてんかんなど、個人の人格や認知と深く結びつかないものは、人間を根本的に変えることなく除去可能であると主張している。
科学的な議論
近年、ニューロダイバーシティの概念と、自閉の分野における伝統的な知識や実践に反論する研究成果が数多く現れ、科学界や専門家の間で注目を集めている。多くの研究成果は、自閉の研究者・実践者は、「違い」を「欠陥」として解釈しすぎることがあり、このような欠陥中心のニューロノーマティヴなアプローチが害を及ぼす可能性を指摘している。また、順応しうる自閉の特性（例えば、自分や他人に害を及ぼさないなど）を抑制することや、ニューロティピカルの社会的行動（アイコンタクト・ボディランゲージなど）を治療で植え付けることには、倫理的な問題と実際的なリスクの両方があると示されている。
最近の研究では、地域や文化を問わず、ニューロティピカルへのや、カモフラージュの度合いが高いほど、自閉の人々の間で、うつ・不安障害・自殺の傾向などの精神的な悪化が示されている。さらに、2024-2025年に発表された研究では、ある反復行動は、一部の自閉の人々の感覚調節や感情調節のために適応的であり、そうした自閉者の反復行動の一部をマスキングしたり、抑制したりすると、メンタルヘルスや幸福が悪化するリスクがあると示されている。また、複数年にわたる縦断的研究で、反復行動が減少した自閉者の子供はメンタルヘルス上の問題がより重度であったのに対し、反復行動が増加した自閉者の子供はより軽度であることがわかった。
定量的なエビデンスでは、行動的介入のいくつかの形態が、一部の自閉者における自閉的特性（自己刺激行動など）のマスキング・パッシングを増加し、精神健康に悪影響を及ぼすと示されている。また、行動的介入の悪影響（例えば、トラウマ・精神状態の悪化、精神科の入院、マスキングの強化、自閉者を「普通」に見せること）があり、広く蔓延していることも示されている（複数の研究で、自閉者の約40～80%がそのような否定的な経験を報告している）。さらに、精神衛生事業にアクセスするときの否定的な経験（たとえば、臨床医の誤解や医原病）もよく見られ、ほとんどの自閉者によって報告されていると示されている。
+ 自閉についての記述的な表現（自閉は～～である） 精神疾患 内在的障害 内在的欠陥 社会決定論 特別な能力自閉は精神疾患である。障害は個人にある障害である。障害は個人にある欠陥である。障害とは、社会によって受け入れられていない機能不全のことである。自閉は概して肯定的なもので、否定的な影響はほとんどない。 障害の社会モデル 放棄する反対賛成賛成反対ニューロダイバーシティ運動反対さまざまな見解賛成賛成さまざまな見解医学病理学のパラダイム賛成賛成賛成反対反対
さらに、研究者は、医学モデルに基づく心理教育や、医療における正常化・治療という目標が、スティグマの増加に結び付くことを発見した。同様に、一部の研究者やニューロダイバーシティ運動の支持者は、医学的アプローチがスティグマや障害者差別に寄与しうると主張し、「欠陥」を基礎とする医学モデルを用いて、自閉の生物学的研究にばかり焦点を当てるのは、自閉者コミュニティと優先事項と矛盾すると主張する。
上記のニューロダイバーシティ運動の主張に対する批判として、支援の必要が大きい自閉者は、社会が彼らを完全に受け入れ、配慮したとしても、引き続き困難を抱えるだろうというものがある。その批判者には、自閉者の介護を担当する家族などもおり、上記の主張が介護者の困難を見落としたり、軽視したりすることにつながる可能性があると主張される。これに対して、ニューロダイバーシティは障害や支援の必要性を否定するものではない、という再反論がある。「正常な機能」という概念は、文化・経済によって相対的なものであり、また歴史の中で偶発的なものでもあり、コミュニティの他のメンバーが当然のこととして支援を提供する場合、「私の子供はいつか自立して生活できるようになるだろうか」「私が死んだ後、誰が私の子供の世話をするだろうか」といった懸念が生じない文化もある。
+ 自閉についての規範的な表現（自閉は～～であるべきだ）参加型の介入統合的な介入環境改良参加型調査介入するときには、自閉者が重要と判断する結果を優先すべきである。介入することで、自閉者が種として標準的な状態に近づくためのスキルを身につけることができる。自閉者の環境は、その人により適したものに修正されるべきである。自閉者研究のあらゆる段階において、自閉当事者の意見を取り入れるべきである。障害の社会モデル賛成反対賛成賛成ニューロダイバーシティ運動賛成さまざまな見解賛成賛成医学病理学のパラダイム反対賛成
ある研究者は、ニューロダイバーシティ運動と進化精神医学・進化心理学との接点を指摘する。2024年の『Autism Research』の展望では、進化精神医学は、特定の神経認知特性を人間の多様性の一つとして捉えつつ、臨床管理や権利擁護については中立的な立場を維持することで、文脈によってはニューロダイバーシティ運動の目標を支援できると主張した。精神医学に関する研究雑誌の論評では、ニューロダイバーシティの観点に沿って、自閉についての進化論的説明を慎重にするよう奨励している。
自閉当事者であり研究者でもあるは、特性に基づくアプローチを提案する。このアプローチでは、医学・病理学のモデルの要素を、それ自体が有害である特定の特性・行動・状態（自傷、てんかん、その他の併発する健康状態など）の治療には適用し、一方で、ニューロダイバーシティのアプローチは、有害でない、また時には適応的な自閉の特性（自傷に至らない自己刺激行動やなど）に適用する。同様に、ニューロダイバーシティ研究者・自閉当事者の中には、ニューロダイバーシティのアプローチと生物医学研究を適用し、両者を組み合わせることを提唱する者もいる。
近年、研究者や、種々の支援サービスの提供者、またニューロダイバージェントは、自閉者の経験・強み・興味・好み・フィードバック、またニューロダイバーシティのアプローチと研究結果に基づき、ニューロダイバーシティを肯定するサポート・サービス・療法を推進するよう提唱してきた。これによって、既存の治療戦略（ソーシャルスキルプログラム、応用行動分析、作業療法など）が改革され、有益な効果の証拠も挙がっている。さらに、ある研究者や擁護者は、ニューロダイバーシティを肯定し、生活の経験に基づいた心理教育とスティグマの軽減法をさらに推進するよう求めている。
ニューロダイバーシティ推進と日本企業における展開 発達特性に応じて能力を最大限発揮できる雇用環境を創出する動きが欧米企業を中心に活発化するなかで、日本でもニューロダイバーシティを生かした経営は、イノベーション創出や生産性向上を促す成長戦略として近年関心が高まってきている。2022年10月13日、ニューロダイバーシティの啓発を行うことを目的とし、東京・日本橋周辺の企業が「日本橋ニューロダイバーシティプロジェクト」を発足させた。武田薬品工業株式会社が企画・運営し、賛同企業・団体として花王株式会社、野村ホールディングス株式会社、SBI新生銀行グループ、三井不動産株式会社など計15社が参画している。ニューロ・マイノリティを活用している企業の例としては、オムロン株式会社やソフトバンク株式会社、アクセンチュア株式会社が挙げられる。
発達障害のある人々の特性を強みとして生かしIT事業を展開するデンマークの先進的な企業のビジネスモデルを参考にした株式会社Kaienをはじめ、株式会社LITALICO、ウェルビーなど就職支援に取り組む企業も広がっている。
他国では一般雇用枠でのニューロ・マイノリティの雇用数が増加傾向にあるが、日本では法的な障害者雇用に守られている現状がある。結果的に、一般雇用枠で勤務する場合は、定型発達の人々と同等のキャリアや給与を得られる一方で、障害に応じた配慮が得られにくくなる。逆に障害者枠では、配慮が得られやすい一方、キャリアや給与が定型発達の人々よりも低水準にとどまる。「キャリア・給与」と「障害配慮」がトレードオフの関係性にあるなど、日本企業においてニューロダイバーシティ推進を進めていく上での課題もある。
脚注
注釈
出典
参考文献
ウェブサイト
日本語訳：
関連項目
障害者権利運動 障害の社会モデル
世界自閉症啓発デー 遺伝的多様性 自閉者の権利運動