労働供給（ろうどうきょうきゅう、）は、労働市場において、労働者または家計が提供しようとする労働サービスの量である。労働供給は、労働市場へ参加するかどうかという「就業の選択」と、就業者がどれだけの時間を働くかという「労働時間の選択」によって調整される。
標準的なミクロ経済学のモデルでは、個人は賃金、非勤労所得および利用可能な時間の制約の下で、消費と余暇から得られる効用を最大化するように労働時間を選択する。ただし、実際の就業や労働時間は家計の選択だけで決まるものではなく、企業の労働需要、雇用契約、労使交渉、労働時間規制などの影響も受ける。
概念 労働供給の主体は、労働サービスを提供する個人または家計である。企業が雇用人数や労働時間を決める労働需要とは区別される。三谷直紀は、労働者にとって望ましい労働時間と企業にとって望ましい労働時間が一致するとは限らず、実際の労働時間は労働市場における両者のマッチングや交渉を通じて決まると説明している。
個人の労働供給量は、次の二つの方法で変化する。
外延的調整（）―非就業から就業へ移る、または就業から退出するという就業状態の選択。 内包的調整（）―すでに就業している者が労働時間を増減させる選択。
集計的な労働供給では、就業者数だけでなく、就業者一人当たりの労働時間も労働投入量を左右する。黒田祥子と山本勲は、就業の選択と労働時間の選択を合わせて分析する場合、就業者数と一人当たり労働時間を掛け合わせたマンアワーを労働供給量として用いている。
総務省統計局は、就業者と完全失業者を合わせた労働力人口について、仕事を持つ者と求職活動を行う者から構成されるため、労働市場において供給側に立つ者の集まりと説明している。同局の労働力調査では、労働力人口に加えて、就業時間の追加を希望し、実際に追加できる「追加就労希望就業者」や、一定の求職意思または就業可能性を持つ「潜在労働力人口」も把握している。
個人の労働供給 消費と余暇の選択 標準的な労働供給モデルでは、個人が利用できる時間を労働時間と余暇時間に配分すると仮定する。利用可能な総時間を 、労働時間を 、余暇時間を とすると、時間制約は次のように表される。
消費量を 、時間当たり賃金を 、非勤労所得を とすると、予算制約は次のように表される。
個人は、この時間制約と予算制約の下で、消費と余暇から得られる効用 を最大化するように労働時間を選択する。賃金は労働によって得られる所得であると同時に、1時間の余暇を選択することによって失われる所得であるため、余暇の機会費用となる。
内点解が成立する場合、消費と余暇の限界代替率が時間当たり賃金に等しくなる点で労働時間が選択される。
留保賃金と就業選択 個人が就業を受け入れるために必要とする最低限の賃金を留保賃金（）という。市場で得られる賃金が留保賃金を下回る場合、標準的なモデルでは労働時間をゼロとして非就業を選択し、市場賃金が留保賃金を上回る場合に就業を選択する。
留保賃金は、非勤労所得、余暇に対する選好、家事・育児・介護に必要な時間、通勤や就業に伴う費用などによって異なり得る。就業に伴って税・社会保険料が発生したり、所得に応じた給付が減少したりする場合には、総賃金ではなく、就業によって実際に増える可処分所得が就業選択に関係する。
賃金変化の効果 賃金の上昇が労働供給に与える影響は、代替効果と所得効果に分解される。
代替効果は、賃金の上昇によって余暇の機会費用が高くなるため、余暇を減らして労働時間を増やす効果である。これに対し、所得効果は、賃金の上昇によって同じ労働時間でも所得が増加し、余暇が正常財である場合に、余暇を増やして労働時間を減らす効果である。
代替効果が所得効果を上回る場合、賃金の上昇によって労働供給は増加する。所得効果が代替効果を上回る場合には、賃金が上昇しても労働時間が減少する。三谷は、所得効果が高い賃金水準で代替効果を上回る場合、個人の労働供給曲線が後方へ屈曲する可能性を示している。賃金上昇に対する労働供給の方向は、両効果の相対的な大きさによって決まるため、理論上は一義的に定まらない。
労働供給弾性値 労働供給弾性値は、賃金が1パーセント変化した場合に、労働供給量が何パーセント変化するかを示す。労働供給量を 、賃金を とすると、賃金に対する労働供給弾性値は次のように表される。
弾性値が大きいほど、賃金変化に対して就業または労働時間が大きく変化する。推計対象に外延的調整を含めるか、就業者の内包的調整だけを含めるかによって、推計値は異なる。
弾性値の種類 黒田と山本は、何を一定とした上で賃金変化への反応を測るかにより、労働供給弾性値を次のように区別している。
マーシャリアン弾性値―純支出を一定とした労働供給の賃金弾性値。 ヒクシアン弾性値―効用水準を一定とした補償労働供給の賃金弾性値。 フリッシュ弾性値―資産の限界効用を一定とし、一時的な賃金変化に対する異時点間の労働供給の反応を示す弾性値。 エムサプライ弾性値―消費を一定とした労働供給の賃金弾性値。
マーシャリアン弾性値には所得効果と代替効果の双方が含まれるのに対し、ヒクシアン弾性値は効用を一定にする補償を行うため、所得効果を除いた反応を表す。フリッシュ弾性値は、現在と将来の間で労働時間を移す異時点間の代替を扱い、動学的一般均衡モデルなどで用いられる。
推計上の問題 労働供給弾性値の推計では、非就業者の市場賃金を直接観察できないこと、就業者だけを対象にすると標本選択が生じること、実際の労働時間が本人の希望と一致しない場合があることなどが問題となる。
黒田と山本は、非自発的失業が存在する場合、失業期間を余暇として扱うと潜在的な労働供給を過小評価する可能性があると説明している。また、フルタイム労働者とパートタイム労働者を集計したデータでは、構成比の変化が弾性値の変化として観察される集計バイアスが生じ得るとしている。
家計とライフサイクル 個人の労働供給は、本人の賃金や非勤労所得だけでなく、配偶者の所得、家事・育児・介護の分担、子どもの有無、将来の賃金見通しおよび資産などとも関係する。家計モデルでは、世帯員の労働時間、家計内生産および消費を相互に関連する選択として扱う。
湯川志保は、慶應義塾家計パネル調査を用いて結婚前後の労働時間を分析し、観察されない個人固有の要因を調整した場合でも、結婚が男性の労働時間には正の影響、女性の労働時間には負の影響を与えたと報告した。
ライフサイクル・モデルでは、個人が生涯にわたる賃金、資産および消費を考慮し、賃金が相対的に高い時期に労働供給を増やし、低い時期に減らす異時点間の選択を分析する。フリッシュ弾性値は、一時的な賃金変化に対して労働供給を時点間でどの程度移すかを表す指標として用いられる。
制度と労働供給 税・社会保険料・給付 所得税、社会保険料および所得制限付き給付は、就業や労働時間の増加によって得られる可処分所得を変化させる。OECDの税・給付モデルでは、非就業から就業へ移る場合の金銭的負担を参加税率、就業者が所得または労働時間を増やす場合の負担を実効限界税率によって測定している。
所得の増加に伴って税・社会保険料が増加し、給付や所得控除が減少すると、総所得の増加に比べて可処分所得の増加が小さくなる。所得基準を超えた時点で負担または給付が急変する制度は、その基準付近における労働供給の金銭的誘因に影響し得る。
OECDは日本の第2所得者について、配偶者に関する所得控除の縮小と、所得区分に応じて段階的に変わる保育料が、就業開始および所得増加に対する金銭的利益を小さくする場合があると分析している。
年金と引退 公的年金の受給開始年齢、就業中の年金減額、保険料負担などは、高齢者が就業を継続するか、労働時間をどの程度とするかという選択に関係する。
本橋直樹は、2000年代の在職老齢年金制度改正を準自然実験として分析し、60歳から64歳までの男性について、制度改正が就業率、フルタイム就業者の割合および労働時間に正の影響を与えたと報告した。一方、女性および65歳以上については頑健な影響を確認できなかったとしている。
労働時間の制約 標準的なモデルは個人が労働時間を連続的に選択できると仮定するが、実際には企業が提示する所定労働時間、フルタイムとパートタイムの区分、残業の必要性、採用可能な職種などによって、選択できる労働時間が制約される場合がある。
三谷は、実際の労働時間が家計の労働供給だけでなく、企業の労働需要、準固定的な雇用費用、労使交渉および政府の労働時間政策によって決まると説明している。OECDによる加盟国の分析も、限界税率だけでなく、労働時間規制、雇用保護制度および労働市場の構成が、実際の労働時間と関係すると報告している。
日本における研究 黒田と山本は、1990年代以降の都道府県別・年齢層別・男女別集計データを用いて、日本のフリッシュ弾性値を推計した。就業の選択と労働時間の選択を合わせた推計値は男女計で0.7から1.0程度、男性で0.2から0.7程度、女性で1.3から1.5程度であった。就業者一人当たりの労働時間だけを対象とした推計値は、男女とも0.1から0.2程度であった。両者は、この推計結果について、日本の労働供給量の変化の多くが、就業者の労働時間の変更よりも、労働市場への参入・退出を反映した可能性があると解釈している。
黒田と山本は、日本、イギリスおよびドイツの労働者に仮想的な賃金・所得変化を提示する調査も行った。同研究では、日本の回答者はイギリスおよびドイツの回答者より実際の労働時間と希望労働時間が長く、賃金または非勤労所得の変化に応じて希望労働時間を変える度合いが小さかった。また、長時間労働を高く評価する職場で働く者ほど、実際の労働時間だけでなく希望労働時間も長い傾向が報告された。
これらの推計値は、対象とする時期、集団、就業形態、弾性値の定義および推計方法に依存する。黒田と山本は、日本人に固有で不変の選好を示すものとは限らず、職場管理や雇用環境の変化によって希望労働時間も変化し得るとしている。
分析上の留意点 観察された就業者数や労働時間は、労働者が希望した労働供給量と必ずしも一致しない。仕事が得られない者、希望する労働時間の職を選べない者、会社都合で労働時間を短縮された者などについては、観察値だけから本人の選好を判別することが難しい。
労働供給の反応は、所得水準、性別、年齢、世帯構成、就業形態、分析期間などによって異なる場合がある。OECDは、税や制度が労働時間に与える影響も男女や教育水準などによって異なると報告している。
また、短期的な労働時間の変更、就業への参入・退出、生涯を通じた労働時間の移動は、異なる調整行動である。どの調整を対象とするか、所得効果を含めるか、将来の賃金や消費をどのように扱うかによって、労働供給弾性値の意味と推計結果は異なる。
関連項目 労働経済学 労働市場 労働力人口 労働時間 余暇 所得効果 代替効果 実効限界税率 可処分所得 在職老齢年金 ワーク・ライフ・バランス
脚注