大都市高速鉄道

大都市高速鉄道（だいとしこうそくてつどう）とは、日本の民営鉄道事業者（私鉄）の分類の一つ。機能別分類であり、業態別分類（大手私鉄・中小私鉄など）とは分類概念が異なる。

概要 鉄道事業者における大手・中小（準大手含む）の区分は「業態別分類」と称され、主として鉄道事業者の経営規模を指標としているが、この一方で「機能別分類」と称する、大都市高速鉄道・路面電車・地方旅客鉄道・観光鉄道・貨物鉄道の5項目に区分する分類法が存在する。業態別分類が鉄道事業者ごとの分類であるのに対し、機能別分類では路線ごとに分類する場合もある運輸省鉄道監督局（監）『[ 私鉄統計年報 昭和45年度]』（国立国会図書館デジタルコレクション）、政府資料等普及調査会、1972年。

このうち大都市高速鉄道は、大都市圏に立地する大量・高速路線を指し、大都市通勤圏において、旅客の輸送を主として行い、最混雑区間が複線以上となっている鉄道線（高速軌道線を含む）およびこれに接続する同一経営の地域輸送を行う観光鉄道以外の鉄道線として定義され、地域の旅客輸送を主として行う地方旅客鉄道とは明確に区分される。

この定義における大都市交通圏とは、首都交通圏・京阪神交通圏（大阪・神戸・京都）・中京交通圏ならびに札幌・北九州・福岡の各交通圏における平均通勤範囲をいい、首都交通圏・京阪神交通圏ではそれぞれの中心駅を中心とする乗車時間1時間以内、その他の交通圏においては中心JR駅より概ね乗車時間45分以内の各通勤範囲を指している。

この分類方法は『私鉄統計年報』（後の『民鉄統計年報』、『鉄道統計年報』）の昭和45年度版から採上され、当時は大手私鉄14社のほか、帝都高速度交通営団、東京都交通局（地下鉄）、名古屋市交通局（地下鉄）、大阪市交通局（地下鉄）、相模鉄道、新京成電鉄、日立運輸東京モノレール、水間鉄道、神戸電気鉄道、山陽電気鉄道、神戸高速鉄道、北大阪急行電鉄、能勢電気軌道を加えた27事業者が分類されていた。以後、新規開業などで対象となる路線は増加するが、水間鉄道のように地方旅客鉄道に変更された事例もある（昭和51年度版以降運輸省鉄道監督局（監）『[ 民鉄統計年報 昭和51年度]』（国立国会図書館デジタルコレクション）、政府資料等普及調査会、1978年、12頁）。また、統計の再編によって線区ごとに細かく再分類されることもあり、例えば東武鉄道は昭和52年度版から伊勢崎線・野田線・東上線・熊谷線の4ブロックとなったことで、熊谷線のみが地方旅客鉄道に変更されている運輸省鉄道監督局（監）『[ 民鉄統計年報 昭和52年度]』（国立国会図書館デジタルコレクション）、政府資料等普及調査会、1978年、12頁。

対象路線 業態別分類における大手私鉄・準大手私鉄、公営事業者に加え、大都市圏に立地して大量・高速輸送を行う中小私鉄（神戸電鉄など）も対象となる。また機能別分類は路線ごとに区分されるため、同一事業者内においても対象とならない路線が存在する場合がある（例：西武鉄道山口線は観光鉄道に分類される）。

現在の大都市高速鉄道 『鉄道統計年報』に掲載されている大都市高速鉄道は以下の通りである（【S】は地下鉄）『鉄道統計年報 [令和5年度]』、3.財務 (5)-2鉄・軌道業営業損益、国土交通省。

北海道運輸局 公営鉄道 札幌市交通局（【S】札幌市営地下鉄）

東北運輸局 公営鉄道 仙台市交通局（【S】仙台市地下鉄）

関東運輸局 大手私鉄 東武鉄道 西武鉄道 京成電鉄 京王電鉄 小田急電鉄 東急電鉄 京浜急行電鉄 相模鉄道 東京地下鉄【S】

中小私鉄 北総鉄道 埼玉新都市交通 東京モノレール 千葉都市モノレール 横浜シーサイドライン 成田空港高速鉄道 ゆりかもめ 東京臨海高速鉄道 東葉高速鉄道 横浜高速鉄道 多摩都市モノレール 埼玉高速鉄道 千葉ニュータウン鉄道 成田高速鉄道アクセス 首都圏新都市鉄道

公営鉄道 東京都交通局（【S】 都営地下鉄） 横浜市交通局（【S】 横浜市営地下鉄）

中部運輸局 大手私鉄 名古屋鉄道

中小私鉄 名古屋臨海高速鉄道 中部国際空港連絡鉄道 上飯田連絡線【S】

公営鉄道 名古屋市交通局（【S】名古屋市営地下鉄）

近畿運輸局 大手私鉄 近畿日本鉄道 南海電気鉄道 京阪電気鉄道 阪急電鉄 阪神電気鉄道

中小私鉄 北大阪急行電鉄 神戸電鉄 神戸高速鉄道 山陽電気鉄道 神戸新交通 能勢電鉄 大阪モノレール 関西高速鉄道 大阪港トランスポートシステム 大阪外環状鉄道 奈良生駒高速鉄道 中之島高速鉄道 西大阪高速鉄道 大阪市高速電気軌道【S】

公営鉄道 京都市交通局（【S】京都市営地下鉄） 神戸市交通局（【S】神戸市営地下鉄）

九州運輸局 大手私鉄 西日本鉄道

中小私鉄 北九州高速鉄道

公営鉄道 福岡市交通局（【S】福岡市地下鉄）

過去の大都市高速鉄道 関東運輸局 帝都高速度交通営団【S】運輸省鉄道監督局（監）『[ 民鉄統計年報 昭和58年度]』（国立国会図書館デジタルコレクション）、政府資料等普及調査会、1985年、6頁 - 東京地下鉄に移行 住宅・都市整備公団→都市基盤整備公団 - 千葉ニュータウン鉄道に譲渡 東京都地下鉄建設 千葉急行電鉄 - 京成電鉄に譲渡、解散 新京成電鉄 - 京成電鉄が吸収合併

近畿運輸局 水間鉄道運輸省鉄道監督局（監）『[ 民鉄統計年報 昭和50年度]』（国立国会図書館デジタルコレクション）、政府資料等普及調査会、1977年、12頁 - 1976年度（昭和51年度）以降は地方旅客鉄道 東大阪生駒電鉄 - 近畿日本鉄道が吸収合併 北神急行電鉄 - 神戸市に譲渡、解散 京都高速鉄道【S】 - 京都市に譲渡、解散 泉北高速鉄道 - 南海電気鉄道が吸収合併

脚注

注釈

出典

関連項目 鉄道事業者（私鉄） 業態別分類：大手私鉄 - 中小私鉄（準大手私鉄） - 公営鉄道 機能別分類：大都市高速鉄道 - 路面電車 - 観光鉄道 - 地方旅客鉄道（地方鉄道） - 貨物鉄道 日本の鉄軌道事業者一覧

外部リンク 鉄道統計年報 - 国土交通省