インターネット（）とは、インターネットプロトコル（IP）を中核とする通信プロトコル群を用いて接続された世界規模のコンピュータネットワークのことである。
各コンピュータに割り振られたIPアドレスにより個別の接続機器やネットワークインターフェースが識別される。これと合わせてドメイン名システム（Domain Name System、DNS）等のIPと親和性を持つ通信プロトコル群により世界中のコンピューターが接続できる仕組みとなっている。
ネットワーク構成の観点では、企業・組織や個人が管理・保有するネットワークが相互に接続されて構成されている。インターネットサービスプロバイダー（ISP）やインターネットエクスチェンジ（IX）といったネットワーク相互接続をサポートする組織も存在している。
インターネットで利用されるレイヤ1、2的な意味の媒体的な技術の観点では、Local Area Network（LAN）やシリアル接続のような比較的短距離で狭い範囲で適用される通信技術から成るネットワークが、遠距離を結ぶ通信技術のWide Area Network（WAN）で接続されて構成されている。
インターネットの普及により全世界レベルでのコンピュータ間通信が容易になった。その結果様々な利用技術・商用サービスの開発が進められて発展を続けている。
表記・呼称 「インターネット」の語の起源は、もともとは一般名詞の「インターネットワーク（internetwork）」で、本来の意味は「ネットワーク間のネットワーク」や「複数のネットワークを相互接続したネットワーク」であった。しかしその後ARPANETを前身とする世界規模の情報通信ネットワークのthe Internetが普及し存在感を持つに連れて、固有名詞としての同ネットワークを指すようになった。日本語で「インターネット」と呼ぶ場合は、この固有名詞の意味である場合が大半である。ネットとも呼ばれる精選版 日本国語大辞典 「ネット」。
この他にインターネット技術を利用して局所的に組織内や個人利用として構成されたネットワークも存在する。
現在でも英語圏の教科書や辞書では「the Internet」と表記するのが正しい「メディアリテラシ」（Computer Science Library 15）p68 植田祐子・増永良文著 サイエンス社 2013年8月10日初版発行。ただし、英語圏の報道メディアの一部では、2016年あたりから、小文字で始まる「internet」を採用しようとする動きもある。つまり、「the Internet」とするか「internet」とするか、表記揺れが存在する"英語では大文字で始まるThe Internetのほうは、 もっと限定的です。 これはIPという約束に従って接続された、 世界規模のコンピュータネットワークを意味します。" JPNIC. インターネットとは. JPNIC公式HP. 2023-01-03閲覧.。Internetを他の普通名詞の前に配置する場合は、Internetという名詞をあくまで形容詞的に用いている表現なので、定冠詞はつけないJakub Marian's, Language learning, science and art.（たとえばインターネット・アクセスは「Internet access」と定冠詞抜きで表記する）。
インターネットの仕組み
インターネットの構造 インターネットは企業・公共機関・教育機関等の組織や個人が自家用として管理・保有するネットワークが相互に接続されて構成されている。それらの自家用ネットワークにインターネットに接続するサービスを提供するものとしてインターネットサービスプロバイダー（ISP）と呼ばれる事業者が存在し、接続アクセスポイントの提供やIPアドレスの払い出し等の機能を提供している。
ISPを相互に接続するものとしてインターネットエクスチェンジ（IX）と呼ばれる相互接続サービスを提供する事業者が存在する。IXは地方や国内といった地域での相互接続の他、海外IXとの接続を行い海外との接続機能を提供する。
ISPがIXを介さずに直接相互接続する例も一部に存在する。
この様にインターネットは、IXが結節点としてトラフィック経路が集中するものの、どこかに中心が存在するものではなく、利用者のネットワークが分散的に相互接続されて構成されている。
インターネットで使用される通信技術 インターネットは管理運用主体が異なるネットワークを全世界的に接続して通信できる点に主眼がある。その領域でレイヤ3のネットワーク層でのIPを中心とした相互接続・サービス利用に関係するプロトコル群としてインターネット・プロトコル・スイートがあり、Internet Engineering Task Force（IETF）が仕様を取りまとめている。
IETFにおける仕様の策定はワーキンググループや協議グループと呼ばれる検討会議で策定されたものが、Request for Comments（RFC）と呼ばれる文書にまとめられ公開される事により行われる。IETFではラフコンセンサスと呼ばれる緩やかな合意形成により意思決定が行われており、他の規格標準化とは異なる点が特徴である。このため例えばHSRPのようなメーカー独自の規格案がRFCとして提出されることもある。そういう意味でRFCによる規格・仕様は厳格なものではなくデファクトスタンダードとしての性格を持つ。
その他の通信技術の利用 インターネットはインターネット・プロトコル・スイートだけで成り立っているものではなく、具体的なケーブル接続、長距離伝送等でそれぞれの通信技術を利用している。例えばLAN、シリアル接続、WAN、FTTH、モバイル回線、WDM、衛星通信等である。これらはインターネットにおいてレイヤ1、2の機能を提供している。
インターネットの管理 インターネットを管理する組織として、通信規格を司るIETFの他にIPアドレス・ドメイン名等の管理を行うIANA/ICANNが存在する。
これらの団体は通信規格・仕様やアドレス等の資源を管理する主体ではあるが、IETFの規格標準化は緩やかデファクトスタンダード的であり、IANAはアドレス等の資源管理は行うがその実装は個別の利用者に委ねられている。そういう意味でインターネットには中央集権的に技術や利用者を管理する主体は存在しない。
IETF・ICANNの中立性 IETF・ICANNはいずれも運営費を私企業からの資金提供に依存しており、完全に中立の団体とは言えない。またICANNはかつて米商務省と強い関係を有しており、国際的にも中立とは言い難かった。この米商務省との関係は、契約期間の満了に伴い終了している。
プロトコル
インターネットはIPを中心としたインターネット・プロトコル・スイートの通信プロトコル群に基づいて構成されている。
IPは通信プロトコルのプロトコルスタックにおいてOSI参照モデルのレイヤ3（ネットワーク層）に相当し、ネットワーク全体を通した通信機器（host）やネットワーク機器のインターフェースに割り当てられる。IPは下層のプロトコルと独立しているため、レイヤ1、2における物理的な伝送媒体・通信方式が銅線・光ファイバー・無線等の種類を問わず機能する（参考: インターネット・プロトコル・スイート、OSI参照モデル）。
IPアドレス IPアドレスとはネットワーク上で相互に通信するためにそれぞれの機器（host）が持つ唯一無二のアドレスである。通信相手先の特定とネットワークでの経路制御で使用される。
IPアドレスはIANA/ICANNを中心に全世界的に管理されているここで言うIPアドレスは全世界的に通信可能なグローバルIPアドレスである。。ISPやIPアドレスを大量に利用する利用者はIANA/ICANNの下部組織のインターネットレジストリから具体的なIPアドレスの割り当てを受けて利用する。IPアドレスの割り当てを受けた各組織はそれぞれに割り当てられたIPアドレス領域の中の固有の番号を所有する各コンピュータに割り当てる。ISPは顧客である利用者に対してIPアドレスの割り当てを行い、インターネット接続サービスを提供する。
IPv4では32桁のビット列（0または1の数字）、IPv6では128桁のビット列である。IPv4は1980年代から使用されているが、2011年2月3日に枯渇した（IPアドレス枯渇問題）。これに対応してIPv6の開発が始まり2011年に実用化されているWorld IPv6 Launch。
グローバルIPアドレスとローカルIPアドレス 全世界的に一意（ユニーク）に割り当てられたIPアドレスをグローバルIPアドレスと言う。企業・団体や個人の自家用ネットワークではすべての機器でグローバルIPアドレスを使用せず、自家用ネットワーク内だけで通用するIPアドレスを使用することが多い。これをプライベートIPアドレスと言う。
プライベートIPアドレスが割り当てられた機器がインターネットと通信する場合は、インターネットと自家用ネットワークの境界にあるネットワーク機器（ルーター等）でIPアドレス変換を行う。
ルーティングプロトコル IPパケットを中継するルーター等の通信機器において、パケットをどの経路に転送するかを決定するためにはネットワークの構成情報を知っている必要がある。このネットワークの構成情報をネットワーク機器間で伝えるものとしてルーティングプロトコルがある。
ドメイン名 IPアドレスは数字の羅列で具体的な組織やサービスを連想するのが難しい。またIPアドレスの割当の問題として、同じ組織で複数の連続していない領域のIPアドレスを使用することも多く、それらを一体的なものとして扱えないデメリットがある。
（ドメイン名（Domain Name System））はこれらの課題を解決するものとして、主に英数字を使用したドメイン名体系を持ち、IPアドレスに対応させて用いられている。ドメイン名の体系は階層的に構成されており、ある階層より下位の階層を含めた全体をゾーンと呼び、ゾーン単位で管理を移譲して分散的に管理するシステムとなっている。
インターネットで固定IPアドレスを持つ主体はサイトとしてのドメイン名を持つことができる。例えば、「ja.wikipedia.org」というドメイン名は「198.35.26.96」というIPアドレスに対応する。ホスト名とサイトとしてのドメイン名をドット（.）でつないだものが各コンピュータの固有名（FQDN）となる。またホスト名を代理的に置き換えて読み替えさせることも可能である。
アクセス インターネットへのアクセス（接続）は、インターネットサービスプロバイダ（ISP）と契約して接続サービスを受けるのが一般的である。ISPのサービスメニューからアクセスポイントの種類を選び、具体的な接続情報を受けて接続する。利用可能な接続方法としては、例えばFTTH、モバイル回線、広域イーサネット等である。IPアドレスはISPがインターネットレジストラから取得したものを割り当てられる。ドメイン名はISPとは別に登録事業者を通じてインターネットレジストラに申請する。
大規模なIPアドレスの割り当てを受ける場合はISPからではなく、利用者が直接インターネットレジストラから割り当てを受ける。
利用者はインターネット接続が可能な機器を用いてインターネットを利用する。利用可能な機器は年代の経過とともに広がってきており、人が操作するものとしてはPC、スマートフォン、タブレット、ゲーム機、家電等があり、業務用としてはサーバー、産業機器、テレメトリ機器等がある。
利用 インターネットの成立により全世界レベルでのコンピュータ間通信が容易になった。その結果、インターネット上で様々なアプリケーションが展開されてきた。人が触れるアプリケーションの例としてファイル転送、電子メール、ハイパーテキスト文書（Web）、P2Pファイル共有、音声通信、ウェブアプリケーション、メディアストリーミングが挙げられる。さらにWeb上では検索エンジン、電子商取引、SNSなど膨大な種類のサービスが提供されている。
インターネット成立により、ウェブブラウザ上で閲覧する電子書籍や電子ジャーナルの利用も進み、電子書籍は1971年に開始されたプロジェクト・グーテンベルクを嚆矢とし、1995年にはオランダで電子ジャーナルの刊行も開始され、1990年代後半からは図書館や博物館、大学などによる資料や論文のインターネット上での公開も広く行われている「図書館概論」p191-192 宮沢厚雄 理想社 2011年9月10日第1版第1刷。また、インターネット上の情報そのものを保存するウェブアーカイブ事業も始まっている「図書館概論」p193 宮沢厚雄 理想社 2011年9月10日第1版第1刷。
様々なアプリケーションで同様に必要とされる処理を共通化するために、IP上で利用される様々なプロトコルも提案されてきた。IP直上にはTCP・UDP・QUICなどのトランスポート層プロトコル、その上にはHTTP・SMTPなどのアプリケーション層プロトコルが定義される（表参照）。他にもネットニュース（NNTP）、チャット（IRC）などが標準化されている。これらのプロトコルの定義の多くは RFC として公開されている。
+表. アプリケーションとプロトコルアプリケーションプロトコルスタックファイル転送FTPTCPIP電子メールSMTPTCPウェブHTTPTCPQUIC/UDP
課題と対策 インターネットはクローズドな学術機関専用のネットワークからスタートしたため、プロトコルにはセキュリティに関する仕組みが十分に組み込まれていなかった経緯があり、不正アクセス、サイバー攻撃などの問題が頻発する結果を生んでしまっている。
個々のサーバーの設定の工夫や、OSメーカによるサーバーのセキュリティ対策、アプリケーションレベルでの対策、ネットワーク機器のセキュリティ対策など様々な試みが続けられているが、犯罪者側のスキルも上がり、巧妙化し、「いたちごっこ」が続くばかりで、また個人によってだけでなく集団レベル国家レベルでもインターネットの場での犯罪は増すばかりである。最近では、現行のインターネットの仕組みを根本から見直し、セキュアなネットワークを目指した新しい仕組みの構築を探る動きもあるが、今のところさほど成果は出ていない。
また、オンライントラッカーやWeb広告に関する問題も指摘される。トラッカーは利用者がインターネットでどのような行動を取っているか（検索履歴、閲覧履歴、入力内容）などを明示的な同意なく収集するプログラムであり、主にビッグ・テックなどの巨大企業のビジネスを支えているとされている。これらの企業はトラッカーで得た情報を用いて広告や検索結果をユーザーに合わせてカスタマイズして利用者の利便性を向上させようとしているが、これらをプライバシーの侵害、私生活の監視だと感じる者もおり、このようなトラッカーをブロックするウェブブラウザなどもリリースされている。
Web広告はテレビやラジオなどと並ぶほど広告費が高くなるなどの進展を見せているが、近年（2020年代）のウェブ広告からは広告がウェブページの見栄えを悪くする、利用者を詐欺に誘導する、違法な商品の宣伝に用いられる、マルウェア的な振る舞いをする（アドウェア）、利用者が本来のコンテンツを見るのを妨げるなどの問題点が見られるようになっており、利用者が目障りな広告をブロックするための広告ブロッカーなどのソフトウェアも登場した。しかし、それに対して広告を発信する側が対策をし、その対策さえも乗り越えて広告をブロックするソフトウェアが少し経ってから流通するなどまるで"いたちごっこ"のような状態になっている。
また、画像や動画などを含む広告が増大することで無線パケット通信料金が高額になる、読み込み時間が長くなるなどの弊害も見られる。これらの問題により利用者が広告を嫌がるため広告の効果が薄れ、広告を出す企業は更に広告にかける労力などを増やす。するとまた広告を不快に感じる利用者が増えるという悪循環が起こっている。
歴史
thumb|300px|1997年から2007年までの、人口100人当りのインターネットユーザーの割合（青は先進国、赤は開発途上国、黄色は世界平均。出典：国際電気通信連合)
1960年、インターネットの前身ARPANETに直接影響を及ぼした概念であるJ・C・R・リックライダーのタイムシェアリングシステムが発表されるMan-Computer Symbiosis 「人間とコンピュータの共生」 1960年3月。
1969年10月29日、後のルータの原型となったIMPを用いてUCLAとスタンフォード研究所（SRI）間が接続されインターネットが40周年 最初に送られたメッセージは「LO」 - ITmedia News40th Anniversary of the Internet / UCLA Spotlight、同年12月5日までにUCサンタバーバラ、ユタ大学が接続され4つのノードのインターネットが実現された。これがARPANETであり、インターネットの技術的起源とされる「図説 日本のメディア」p181 藤竹暁編著 NHK出版 2012年9月30日第1刷発行。
1983年、ARPANETがプロトコルをそれまで利用していたNetwork Control ProgramからTCP/IPに切り替えるそのため別冊宝島2611『80年代アイドルcollection』p.93.には、1980年代サブカル・流行一覧にインターネットの誕生が紹介されている。。
1984年9月、村井純がテープメディアの物理的な配送の代わりとして電話回線を用いた300bpsの速度の回線で慶應義塾大学と東京工業大学を接続した。同年10月に東京大学が接続され、日本のインターネットの始まりであるJUNETに拡大するインターネット 歴史の一幕：JUNETの誕生 - JPNIC ニュースレターNo.29。これはインターネットの研究をするため、3大学での研究を重ねる意図もあった『インターネットの秘密』24ページ。。
1986年、アメリカの「全国科学財団」による学術研究用のネットワーク基盤NSFNetが作られ、インターネットのバックボーンの役割がARPANETからNSFNetへ移行する「図説 日本のマスメディア 第二版」p257 藤竹暁編著 NHKブックス 2005年9月30日第1刷発行。
1988年、アメリカで商用インターネットが始まる。同年、日本でWIDEプロジェクト開始「インターネット」p155-156 村井純 岩波書店 1995年11月30日第1刷発行。
1989年、商用ネットワークとNSFNetとの接続が開始される。
1990年、スイスの素粒子物理学研究所・CERNの研究員であったティム・バーナーズ＝リーは、当時上司だったロバート・カイリューらの協力によりWorld Wide Webシステムのための最初のサーバとブラウザを完成させ、世界初のウェブページが公開された。
1992年、米国ではWindows 3.1 for Workgroupの発売もあり（日本語版は発売されていない）、一般にもインターネットが普及する。
1994年7月、アメリカの『タイム』誌で、「インターネットは核攻撃下でのコミュニケーションの生き残りを想定して開発された」"BATTLE FOR THE SOUL OF THE INTERNET". TIME, 1994年7月25日。という記事が掲載される。以降、ARPANETは核戦争時のための軍事ネットであるという俗説が流布するようになる。一方、ARPANET立ち上げ時のIPTO責任者であったロバート・テイラーは、この記事に対して事実とは異なる旨、正式な抗議をタイム誌に対して行った。
1995年、NSFNetは民間へ移管された。
1999年にInternet of Things（IoT）という用語が提唱された。
1999年にはADSLによるインターネットへの接続サービスが開始される。
2000年から2010年に掛けて、インターネットに接続される計算機やセンサーが加速度的に増えるに従って、インターネットを介して膨大な実世界データが収集可能となり、そのような巨大知のデータを処理する専門の職業（データサイエンティスト）まで現れた。
2001年にはFTTH、CATV、無線通信によるインターネットへの接続サービスが開始される。
2002年から2005年に掛けて、友人紹介型のソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）が提供され始める。
2004年にWeb 2.0の概念が提唱される。
2005年は、2010年代に一般的な日常生活で使われるようになる様々なサービスが提供開始した時期である。Google マップのサービス提供開始、iTunes Music Storeの日本へのサービス提供開始、2005年末にはYouTubeがサービスの提供を開始した。特にWebサービスに関わる重要な出来事が集中している。
1998年末にはドリームキャストが、2004年末にはニンテンドーDSが、2005年末にXbox 360が、2006年末にはPlayStation 3とWiiがオンライン機能を標準搭載し発売され、家庭用ゲーム機でもオンライン対戦の一般化が進んだ。
2005年からネットレーベルの音楽業界への台頭が始まる。
2000年代後半には動画サイトやSNSなどが流行し、インターネットにおけるコミュニケーション活動が活発化した。スマートフォンの普及もこれを後押しした。
2020年、新型コロナウイルスのパンデミック対策として世界的にテレワーク化・リモート化が推進された。
社会的影響 WWWが発明された1990年代からますますインターネットは学術ネットワークから日常生活のインフラへと変革を遂げていった。それに伴い情報の流通量の激増と取得コストの大幅な低下が起き、世界の在り方そのものが大きな変革を遂げ、ユビキタス社会となった。この変革はIT革命やデジタルトランスフォーメーション（DX）などと呼ばれてきた。
グローバリゼーションの加速 1990年代からグローバリゼーションの急加速は、インターネットや情報技術の進歩による部分が非常に大きい「グローバリゼーションと開発の主要課題」p34 大坪滋（「グローバリゼーションと開発」所収）大坪滋編 勁草書房 2009年2月25日第1刷第1版発行。
たとえば文化的グローバリゼーションに関しては、2007年より動画共有サービスYouTubeやニコニコ動画など。、2010年よりSoundCloudなどの音声ファイル共有サービスを用いて、国境を越えて音楽を発信したり発見したりすることが活発化した。一般のリスナーでも音楽関係者でも、国境や文化圏を越えて異ジャンルの音楽に触れることができるようになり、隔たっていた様々な音楽の融合も加速した。政治的グローバリゼーションでは、国境の向こう側の政治的状況もよく伝わり、容易に連絡も取り合えるので、自国の状況も他国と比較しつつ把握できるようになり、グローバル規模での民主化も促進された「Next教科書シリーズ 政治学」p158-159 山田光矢編 弘文堂 2011年3月15日初版1刷。2010年から2012年にかけてのアラブの春において、インターネットによって連絡を取り議論を深めていった市民が独裁政治を倒したのは、ひとつの例である「中東・北アフリカの体制崩壊と民主化 MENA市民革命のゆくえ」p242-243 福富満久 岩波書店 2011年10月18日第1刷発行。なおこの政治的グローバリゼーションは民主化の方向にばかり進んだわけではなく、例えばイスラーム圏のイスラーム教徒同士も国境を越えて容易に交流できるようになり、それを利用してイスラム国（ISIL）などの原理主義軍事勢力がグローバル規模で戦闘員の募集を行うなどの弊害も起こった。
検閲と監視
インターネットが急速に普及する一方で、権威主義国家を中心にインターネットへのアクセスの一部制限や検閲をする国家も目立ってきている。2019年の調査では、世界のインターネットユーザーのうち71％は国家によってインターネットの利用時に拘束されるリスクがあるとされる「デジタル化する新興国」p170-172 伊藤亜聖 中公新書 2020年10月25日発行。こうした検閲で特に知られるのは中華人民共和国であり、ネット上での言論や発言には強い監視と規制が加えられ、監視カメラ網やネット利用履歴による社会信用システムを通じて市民に対する介入をさらに強めている「デジタル化する新興国」p174-179 伊藤亜聖 中公新書 2020年10月25日発行。
従来型メディアの位置づけの低下 インターネットの普及は従来の産業にも変化をもたらした。ネット普及により大きな影響を受けた産業の一つとして、マスメディアが挙げられる。新聞やテレビといった従来型のマスメディアはネット利用の急増に伴って、相対的位置付けの低下が徐々に進行している。日本を例にとれば、1995年から2010年にかけてインターネットの利用が激増する「メディアと日本人」p70-71 橋元良明 岩波新書 2011年3月18日第1刷一方で、テレビ視聴時間は微減「メディアと日本人」p54 橋元良明 岩波新書 2011年3月18日第1刷、新聞「メディアと日本人」p64 橋元良明 岩波新書 2011年3月18日第1刷・ラジオ「メディアと日本人」p79 橋元良明 岩波新書 2011年3月18日第1刷・雑誌「メディアと日本人」p87 橋元良明 岩波新書 2011年3月18日第1刷は減少傾向にある。アメリカやヨーロッパにおいては特に従来の紙による新聞の販売が漸減しており、2009年ごろから新聞社の規模縮小や廃刊が続いている「メディアとジャーナリズムの理論 基礎理論から実践的なジャーナリズム論へ」p210 仲川秀樹・塚越孝著 同友館 2011年8月22日。オンライン中心の社会となった結果、従来のマスメディアもオンラインメディアへと変化しつつある。
一方で、従来型メディアを通さないソーシャルメディア上のニュースは正確性を担保するシステムがないため信頼性が低く、受信者は発信者の信頼性によって正確性を測る傾向があるhttps://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/r01/html/nd114120.html 「令和元年版情報通信白書 第1部 特集 進化するデジタル経済とその先にあるSociety 5.0 第4節 デジタル経済の中でのコミュニケーションとメディア」日本国総務省 2025年1月11閲覧。また、ソーシャルメディア上ではフェイクニュースが急速に蔓延するようになり、2019年の調査では世界のインターネットユーザーのうちおよそ65％がフェイクニュースを閲覧した経験があるとされている「デジタル化する新興国」p180-182 伊藤亜聖 中公新書 2020年10月25日発行。こうしたフェイクニュースの蔓延を受けて、さまざまな機関でファクトチェックが行われるようになってきている「よくわかるメディア法 第2版」p78 鈴木秀美・山田健太編著 ミネルヴァ書房 2019年5月30日第2版第1刷発行。これに関連し、2019年末からの新型コロナウイルス感染症の世界的流行においてはインターネットを介して急速な誤情報・偽情報の拡散が起き、世界保健機関はこれをインフォデミックと呼んで対策を取るとともに警戒を呼びかけた「デジタル化する新興国」p218 伊藤亜聖 中公新書 2020年10月25日発行。
平和の促進 オーストラリアに本部を置き、アメリカ合衆国、オランダ、ベルギーに支部を持つ経済平和研究所（Institute for Economics and Peace）の2023年版「積極的平和報告書要約（Positive Peace 2023 Briefing）」によると、インターネットの普及率は世界平和指数と0.64と強い相関関係がある。
認知症の予防 専門家は、1日約2時間のインターネット利用が認知症予防に役立つ可能性がある一方、1日6〜8時間の過度のインターネット利用は認知症予防につながらない、むしろ認知症が進む恐れすらある、と主張している。
普及と情報格差