余暇の社会学（よかのしゃかいがく、、またはレジャーの社会学）とは、人間が自分の自由時間をどのように編成するかを研究する学問である。レジャーはスポーツ、観光、ゲーム遊びなど幅広い活動を含む。余暇の社会学は労働の社会学と密接に結びついており、それぞれが労働-レジャー関係の異なる側面を探究する。ただし近年のこの分野の研究は、この関係から離れて、レジャーと文化の関係に焦点を当てるようになっている。
レジャーに関する研究は、人間のレジャー行動における観察可能なパターンが、年齢・所得・職業・教育といった社会経済的変数のみによっては説明できないことを明らかにしてきた。レジャー活動の種類は、家族の有無、宗教的信念、当人が奉じる一般的な文化的価値といった、はるかに複雑な多数の要因によって大きく影響される。
定義と理論的関心 レジャーの定義は多数存在し、しばしば互いに矛盾する。たとえば「自分の時間の離散的な一部分」として、あるいは「時間とは無関係に経験の質」として定義されるJohn Wilson, "The Sociology of Leisure," Annual Review of Sociology, vol. 6, August 1980, pp. 21–40. Online, JSTOR。ジョッフル・デュマズディエは、広い定義から次第に狭い範囲へと絞られる、レジャーの4つの明確な定義を区別したStanley Parker, "The Sociology of Leisure: Progress and Problems," The British Journal of Sociology, vol. 26, no. 1, March 1975, pp. 91–101. JSTOR。
仕事中にすら生じうる行動様式 あらゆる非労働活動 家族的・家事的義務を除く活動 に捧げられる活動
デュマズディエの4つの定義は網羅的ではない。互いに両立しない定義や測度は、しばしば矛盾する研究結果を生む主要因の一つと見なされている。
労働の定義については未解決の問題がいくつかある。とりわけ、ボランティアや勉強のような無報酬の営みが労働であるかどうかについてであるSheila Scraton, "Leisure," in George Ritzer, ed., Blackwell Encyclopedia of Sociology. Online. Last accessed on 20 January 2010。非労働時間は自由時間と等置すべきでない。それは、レジャーに捧げられる自由時間だけでなく、家事労働のような一定の義務的活動に捧げられる時間も含んでいるからである。活動を自由時間と献身時間に分けることは容易ではない。たとえば歯を磨くことは労働でもレジャーでもない。食事、買い物、車の修理、宗教儀礼への出席、シャワーといった活動の分類については研究者によって見解が分かれる（そうした活動をレジャーに分類する者もいれば、しない者もいる）。労働とレジャーの関係もまた不明瞭でありうる。研究によれば、労働で身につけたスキルが趣味に役立つ（およびその逆）と考える者もおり、レジャー活動を労働のキャリアを進めるために用いる者もいる。政治的活動や霊的活動をレジャーの研究に含めるべきかについても社会学者の意見は一致しないS.R. Parker, "Sociology of Leisure," Sociology, 10 (1), 1976, Oxford (0038-0385), p. 166. Online。さらに、警察官や炭鉱夫のようないくつかのでは、同僚が非勤務時間にも友人であり、労働に基づく類似のレジャー活動を共有することが一般的である。
レジャーの定義以外にも、レジャーの社会学者にとって理論的関心の対象となる問題がある。たとえば、時間家計研究（time-budget studies）が指摘するように、ある一定の時間量（たとえば1時間）は、それが1日・1週間・1年のいつ生じるかによって異なる価値を持ちうるため、結果を数量化するのは困難である。また社会科学の他の多くの研究分野と同様に、余暇の社会学の研究は比較縦断研究のための信頼できるデータの欠如に妨げられてきた。人類史のほとんどの期間、レジャーに関する標準化されたデータ収集はほとんど、あるいは全く行われていなかったからである。縦断的研究の欠如は、直近数十年の間に、イギリスにおける（1971年以降継続中）のような繰り返し行われる全国調査によって補完されつつある。調査に加えて、定性的な調査法（インタビュー）に注目する研究も増えている。
単に自由時間を持つことがレジャーと見なせるわけではない。というのも、通常、失業者は多くの自由時間を持つが、職業的活動の欠如がアノミーや倦怠の状態に彼らを陥れる可能性があるからである。一般に多くの人々は自由時間の大半を、精神的健康への悪影響にもかかわらず、ソーシャルメディアのコンテンツや動画をオンラインで中毒的に消費することに費やしており、これは建設的なレジャーが学ばれねばならないものであることを示している。
歴史
余暇の社会学は、労働社会学、家族社会学、教育社会学といったより伝統的な下位分野に比べれば、社会学における比較的新しい下位分野である。その多くは20世紀後半に発展したGordon Marshall, "Leisure, sociological studies of," A Dictionary of Sociology, 1998, Encyclopedia.com. Online. Last accessed on 20 January 2010。それまでレジャーは、社会の比較的重要でない些細な特徴と見なされることが多かった。しかしいまや、特に西洋社会においては、真剣な社会学的探究に値する主要な社会制度として認識されているJames H. Frey, David R. Dickens, "Leisure as a Primary Institution," Sociological Inquiry. vol. 60, no. 3, 1990, pp. 264–73, ON: 1475-682X, . 。
レジャーの最初期の理論の一つはカール・マルクスに由来する。マルクスの理論は「自由の王国」を通じて論じられた。マルクスの資本主義批判では、資本の構造は人々が真にレジャーに到達することと対立しているものとして見られていたThe Marx-Engels Reader. New York : Norton, 1978. Print.。レジャーの基礎は経済と政治に根ざしている。これらは相互に絡み合ってもいるからである。より社会主義的なアプローチとは対照的に、レジャー時間を非生産性の口実と見なし、それに値しないものと見なす人も多い。それを達成すべきでないというのではなく、経済の妨げになるべきでないというのである。ここに現在の構造が根ざしており、そこにおいてマルクスの理論は依然として今日的意義を持ち続けるだけでなく、当時の彼の批判が今日にもそのまま当てはまりうるのである。マルクスの資本主義批判は労働者の搾取に根ざしていた。労働者に対する対立、事実上の階級闘争としての批判である。マルクス主義の著作と理論を概観する『マルクス=エンゲルス著作集』（Marx-Engels Reader）では、「自由の王国」と「必然の王国」が当時新しい概念であったことから、詳しく論じられていた。自由の王国とはレジャーの真の定義であり、活動を自らの意志・悦びから行うことを含む。他方で、生きるために働き、食べ、眠るという生活は必然の王国に属する。
時とともに、レジャー研究の重点は、労働-レジャー関係、特に十分に研究された多数派の研究から、少数派の研究とレジャー・文化間の関係の研究へと移っていった。は、レジャー研究には形式的アプローチと歴史-理論的アプローチの2つがあると指摘した。形式的アプローチは、個人のライフサイクルにおけるレジャーパターンの移り変わり、レジャーと労働の関係、レジャーの特定の形態（スポーツ社会学など）といった経験的問題に焦点を当てる。歴史-理論的アプローチはレジャーと社会変動の関係を、しばしば構造機能主義的および的な観点から研究する。シーラ・スクラトンは異なる分析を提供し、北アメリカとイギリスの研究を比較した。イギリスのアプローチはプルーラリズム、批判的マルクス主義、フェミニズムからのインプットに焦点を当て、アメリカのアプローチは社会心理学的伝統に集中している。とロバート・ラパポートは多くの国で仕事と生活の均衡と不平等について研究し、この分野で多くの著書を残し、慣行を変えるための政策や法律に影響を与える一助となった。
第二次世界大戦後、自動化が仕事を代替し始めたため、レジャーはますます関心を集める問題となった。目標は、20世紀の「熱狂的な幸福追求」を維持するための、新たな「生産的で自己充足的な自由時間の営み」を特定することであった。社会学者は「シリアス・レジャー（serious leisure）」という用語を造り出した。これは、まず個人的関心に従うことによって職業的な道と意味を見いだし、そこから事業を築き上げていくものである。研究書『Leisure in America: A Social Inquiry』（Kaplan & Wiley, 1964）はこの戦後の「レクリエーション爆発」を探究した。
知見 多くの社会学者は、レジャー活動の特定の種類が、所得、職業、教育のような社会経済的変数によって最も容易に説明できると仮定してきた。この仮定は期待されたよりも少ない成果しか生まなかった。所得はそうした活動に費やされる金額の総額とは結びついているが、それ以外では、どの種類の活動を経済的に賄えるかを決定するだけである。職業は同様の効果を持つ。それはほとんどの職業が人の所得に大きく影響するからである（たとえば、名声のある職業への所属と、ゴルフやセーリングのような「カントリー・クラブ」活動は有意に相関する。しかしこれらの職業への所属と高所得、そしてそれらの活動と高コストの間にも相関がある）。教育は、幅広いレジャー活動を持つこと、およびそれらに対するより高い献身と相関している。ケリーは「人の社会経済的地位に基づいてレジャー行動を予測することはほとんど不可能である」と述べているJ. Kelly, "Socialization toward Leisure: a Developmental Approach," Journal of Leisure Research, vol. 6, 1974, pp. 181–93.。
他方、レジャー活動の種類は、個人の直近の状況、すなわち家族の有無、近隣にレクリエーション施設があるかどうか、そして年齢によって大きく影響される。特に社会的なレジャー活動を巻き込む家族の初期の影響は深いものになりうる。レジャー活動の種類はまた、個人のライフサイクルにおける現在の位置にも依存する。
家族という枠組みの中で、週末労働時の家族への影響を測るためにレジャー時間が研究されてきた。その結果、両親が週末に働かなければならない家族には家族への負の影響、とりわけ子どもへの負の影響があることがわかった。週末に働かなければならない親の多くは低学歴で低所得であると書かれている。これは家族と社会にとっての含意を持ちうる。
社会学的なレジャー研究における具体的な知見は、による1970年代後半のアメリカ人レジャー研究に例示される。ロビンソンは、アメリカ人が平均して平日1日あたり4時間、週末はより多く（土曜日は6時間、日曜日はほぼ8時間）のレジャー時間を持つことを見いだしたJohn Robinson, How Americans Use Their Time: A Social-Psychological Analysis of Everyday Behavior, New York, Praeger, 1977, pp. 89。レジャー時間の量は年齢、労働、婚姻、子どもとともに減少する。しかしながら自由時間の量は個人の富に大きく依存しない。人々は自分の経済的将来に不確実性を感じている場合、あるいは自分の仕事が中心的関心事である場合、より少ない自由時間を望む。20世紀後半には、テレビ視聴が主要なレジャー活動となり、他の活動に費やされる時間の大幅な減少を引き起こした。1970年代初頭のアメリカ人は平均して1日あたり4時間のレジャーを持ち、そのうち1.5時間をテレビ視聴に費やしていたJ. Robinson and P. Converse, "Social Change Reflected in the Use of Time," in A. Campbell and P. Converse, eds., The Human Meaning of Social Change, New York, Russell Sage, 1972, pp. 17–86.。共有されたレジャー活動は婚姻満足度を高める。
さまざまな形態のレジャー時間があり、その恩恵は常に明確ではないが、一般に、節度をもって行われれば、さまざまな肯定的効果を持つ傾向があるという合意がある。たとえば、一人で、あるいは友人と映画に行くことは健康と福利を向上させうる。
賃金、労働、レジャー 個人は賃金、労働、レジャーの間でトレードオフを行う。しかしそのトレードオフの時期と規模は、個人の職業と所得によって異なる。時代や社会によっても異なる。ある社会では、賃金の全般的な大幅上昇は、幼い子どもを持つ男性ブルーカラー労働者の労働時間を増加させる一方で、高賃金のフルタイム職に就く夫を持つ中流階級女性のそれを減少させることがあるAbbott, Lewis F. Theories of the Labour Market and Employment: A Review, ISR/Google Books, 2013,2020. Chapter 6, "Educational, Family and Leisure Influences",, pages 175,176.。
関連項目 インターネット上のレジャーに関する社会学的研究
生き甲斐
注 a 20世紀後半以前のレジャーに関する社会学的研究はほとんどなかった。最初期の、そして最も名高いものの一つがソースティン・ヴェブレンの『』（1899年）である。
脚注
参考文献
ソースティン・ヴェブレン『有閑階級の理論』。小原敬士訳、高哲男訳、村井章子訳等、訳書複数。 Abbott, Lewis F. Theories of the Labour Market and Employment: A Review, ISR/Google Books, 2013,2020. Chapter 6, "Educational, Family and Leisure Influences". Bennet M. Bergero, "The Sociology of Leisure: Some Suggestions," Industrial Relations: A Journal of Economy and Society, vol. 1, issue 2, May 2008, pp. 31–45. Tony Blackshaw, Leisure Life: Myth, Masculinity and Modernity, Routledge, 2003, . József Böröcz, "Leisure Migration. A Sociological Study on Tourism." Elsevier Science, 1996. 0-080-42560-7 Neil H. Cheek, Jr., "Toward a Sociology of Not-Work," The Pacific Sociological Review, vol. 14, no. 3, July 1971, pp. 245–258. JSTOR C. Critcher, Peter Bramham, Alan Tomlinson, Sociology of Leisure: A Reader, Taylor & Francis, 1995, . Joffre Dumazedier, Sociology of Leisure, Elsevier Scientific Publishing Company, 1974, .
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外部リンク ISA: Research Committee on Sociology of Leisure International Journal of the Sociology of Leisure BSA: Leisure & Recreation Study Group Peer-Reviewed Journals in Recreation & Leisure Studies Journal of Leisure Research Leisure Studies