エメラルドネットワーク（Emerald Network）は、ベルン条約 （ヨーロッパ野生生物及び自然生息地の保全に関する条約）に基づき、欧州評議会が主導して構築している生態学的ネットワークである。
「特別保全地域」（Areas of Special Conservation Interest, ASCI）と呼ばれる保護区の集合によって構成され、ベルン条約の締約国およびオブザーバー国全域、すなわちEU加盟国のみならず非EU欧州諸国や一部の北アフリカ諸国にまで及ぶ広域的な保全の枠組みである。
EU加盟国においては、ナチュラ2000がエメラルドネットワークへの実質的な貢献分と位置づけられている。
概要 エメラルドネットワークは、ベルン条約の附属書に掲げられた種および生息地のうち、特別な保護措置を必要とするものの長期的な存続を確保することを目的とする。対象となる種・生息地は、常設委員会の決議第4号（1996年）および決議第6号（1998年）にそれぞれ列挙されている。
候補地として提案された地域は、まず生物地理区分ごとの科学的な十分性評価（biogeographical assessment）を経たのちに、常設委員会によって正式にエメラルドネットワークのサイトとして採択される。採択後の地域指定・管理措置は各締約国が国内法制のもとで実施し、その実効性は定期的にモニタリングされる仕組みとなっている。
背景・成立の経緯 ベルン条約自体は1979年に署名され、1982年6月1日に発効した。条約発効後、ヨーロッパ規模での生息地の分断・劣化と種の減少が進行する中で、国境を越えた一体的な保全区域網を設けなければ条約の目的である種・生息地の保全を達成できないという問題意識が強まった。これを受けて欧州評議会は1989年、ベルン条約常設委員会勧告第16号を採択し、エメラルドネットワークの構築を正式に開始した。
ネットワークは、EU加盟国だけでなく、非EU加盟国やオブザーバー国、さらにモロッコ・チュニジア・ブルキナファソ・セネガルといった北アフリカ・西アフリカ諸国にも設置対象を広げている点に特徴がある。
1990年代から2000年代にかけては、後にEUに加盟した中東欧諸国においてエメラルドネットワークの構築を支援する国内プロジェクト群が実施され、各国内で複数の科学機関からなる学際的なチームが編成された。
また、アルメニア・アゼルバイジャン・ベラルーシ・ジョージア・モルドバ共和国・ロシア連邦・ウクライナの7か国を対象とする共同事業が、2009年から2011年（対象地域の特定・記載）および2012年から2016年（ネットワーク構成の第2段階）の二期にわたって実施された。
欧州評議会常設委員会および「保護区・生態学的ネットワークに関する専門家グループ」（Group of Experts on Protected Areas and Ecological Networks）といった委員会・専門家組織が集団的に制度を主導してきた。
開発事業者・農林水産業従事者との関係 エメラルドネットワークおよびその実質的なEU側の構成要素であるナチュラ2000をめぐっては、保全区域内での開発行為に対する事前の影響評価が義務づけられており、この点が土地利用や開発計画との間で緊張を生む要因となってきたことが学術文献で指摘されている。
ナチュラ2000域内での開発提案は、生息地指令第6条4項に基づく例外的許可（derogation）の手続きを経なければ承認されない仕組みとなっており、この手続きの運用をめぐって各国の行政裁判で争われた事例が存在する。
さらに、中東欧諸国における生態学的ネットワーク構築に関する検討では、農村振興・農業者の権利確保と生物多様性保全目標との調整が重要な論点として取り上げられており、農業活動が卓越する地域ほど、ネットワーク設置に際して地域社会・農業者との合意形成が課題となりやすいことが示されている。
国際的な連携 エメラルドネットワークは、その制度設計自体がEU域内にとどまらない国際連携を前提としている。ベルン条約はEU加盟国のほか、モナコ・北マケドニア・アルメニア・アゼルバイジャンなど非EU欧州諸国、さらにモロッコ・チュニジア・ブルキナファソ・セネガルといったアフリカ諸国も締約国または署名国としており、これらすべての締約国・オブザーバー国内でエメラルドネットワークを構築することが求められている。
EUに関しては、EU生息地指令（1992年）に基づき設置されたナチュラ2000が、EU加盟国側からのエメラルドネットワークへの正式な貢献分と位置づけられている。
またEU非加盟の東方パートナーシップ諸国（アルメニア・アゼルバイジャン・ジョージア・モルドバ共和国・ウクライナ、及びベラルーシ）やロシアを対象とした共同事業が欧州評議会とEUの共同プログラムとして実施されてきた。
加えて、エメラルドネットワークはナチュラ2000とともに「汎ヨーロッパ生態学的ネットワーク」（Pan-European Ecological Network, PEEN）の二本柱の一つと位置づけられており、2011年以降、欧州評議会はPEENの将来的な戦略展開について検討を進め、2013年には保護区・生態学的ネットワークに関する専門家グループでの議論を経て行動計画が常設委員会により採択されている。
これに加えて、ウクライナでは世界銀行が実施主体となる「EU4Environment」プログラムの一環として、エメラルドサイトの管理計画策定や軍事的影響の評価手法に関する国際的な技術協力が2024年以降進められている。
リスクの高い生息地と保全対策 エメラルドネットワークの構成地域の中でも、とりわけ2014年以降のロシア・ウクライナ間の軍事紛争の影響下にあるウクライナ東部・南部のサイトは、危険度が高い生息地として指摘されている。
ウクライナ自然保護グループ（Ukrainian Nature Conservation Group）Головна - Українська природоохоронна групаによれば、同国が抱える377か所のエメラルドネットワークサイトのうち、およそ5分の1が軍事行動により劣化したとされる。
ウクライナ環境天然資源省の集計では、900か所以上、面積にして約120万ヘクタール（同国の保護区面積の約30パーセント）にのぼる保護区が、砲撃・爆撃・油汚染・軍用車両の走行などの影響を受けたと報告されている。同グループは、黒海自然保護区での軍事演習、「タルータ・ステップ」保護区での耕作、ボルジャワ渓谷での風力発電施設建設など、具体的な破壊事例を常設委員会に申し立て、対応を求めてきた。
こうした高リスク地域に対する保全対策としては、ドネツク州・ルハーンシク州の停戦ライン付近のエメラルドネットワークサイトを対象とする衛星データを用いた樹木被覆の長期的モニタリング研究が行われており、ベルン条約に基づく保全政策の実施地域では、紛争下にあっても再植林傾向が維持されていたことが報告されている。また前述のとおり、2024年以降は世界銀行とEU4Environmentプログラムのもとで、軍事的・人為的影響の評価手法や戦後復興を見据えた管理計画の策定に向けた国際的な技術支援が進められている。
情勢変化による影響 2014年以降のロシア・ウクライナ間の軍事紛争は、エメラルドネットワークの保全活動に具体的な影響を及ぼしてきた。停戦ライン付近を対象とした1996年から2020年までの衛星画像解析では、ウクライナ側が管理を継続した地域では森林被覆が回復傾向（増加率8〜10パーセント）を示した一方、ロシア側の実効支配下に置かれた地域では森林減少（減少率25パーセント）が確認されている。このことは、制度的な保全枠組みの継続の有無が、武力紛争下であっても生態系の帰趨に大きく影響しうることを示す事例として学術的に注目されている。
一方で、2022年以降の全面的な侵攻に伴い、山火事の発生件数が前年同期比で78倍に達するなど、より広範な自然生態系への被害も報告されており、エメラルドネットワークの保全事業そのものの実施・投資が停滞している側面も指摘されている。今後についても、占領地域の解消や停戦の実現時期が不透明である限り、エメラルドネットワークの管理・復旧活動が情勢の推移に左右される可能性は引き続き高いと考えられる。
現時点での主な課題 制度実施の地域差 2020年12月時点で、公式にエメラルドネットワークのサイトを採択済みの国はアンドラ・ジョージア・リヒテンシュタイン・モルドバ共和国・ノルウェー・スイス・ウクライナ・英国の8か国にとどまり、アルメニア・アゼルバイジャン・ボスニア・ヘルツェゴビナ・アイスランド・モンテネグロ・北マケドニア・セルビアなどは依然として「候補サイト」の段階にある国が多い。締約国・オブザーバー国間で制度の実施段階に大きな差が残っている点は、ネットワーク全体としての一体性を確保するうえでの課題となっている。
ネットワークの連結性 エメラルドネットワークの実質的な柱であるナチュラ2000についての研究では、各国のサイト規模・数・分布に差があり、多くの国でサイト同士が物理的に連結していない状態にあることが指摘されている。生態学的回廊（エコロジカル・コリドー）の整備は汎ヨーロッパ生態学的ネットワークの行動計画で掲げられた目標の一つであるが、実現には至っていない地域が多い。
気候変動への対応 猛禽類4種を対象とした研究では、気候変動によって将来的に不適地化するナチュラ2000サイトが、ネットワーク内の連結性への貢献度が相対的に低いサイトに偏っていることが示されており、既存の保護区網の設計だけでは気候変動下での種の分布変化に十分対応しきれない可能性が指摘されている。
武力紛争下での保全継続 前述のとおり、ウクライナの事例に代表されるように、武力紛争がエメラルドネットワークのサイトそのものを直接的に損なうリスクが顕在化しており、紛争終結後の復旧・管理計画の策定と資金確保が当面の重要課題となっている。
関連項目 ベルン条約 ナチュラ2000 欧州評議会 生物多様性 生態学的回廊
脚注
外部リンク Emerald Network of Areas of Special Conservation Interest（欧州評議会公式サイト、英語） The Emerald Network Viewer（サイト検索閲覧ツール、英語）