無価値医療（むかちいりょう、）は、特定の臨床状況または患者集団において、費用の多寡にかかわらず、患者の健康に対する正味の利益をもたらさないことが質の高い科学的根拠によって示された医療を指す。正味の利益は、期待される健康上の利益から副作用、合併症、身体的・心理的負担などの害を差し引いたものを指す。
無価値医療は、費用に対して健康上の利益が小さい医療を含む低価値医療（）より狭い概念として提唱されている。日本では2025年3月時点で、政府が「低価値医療」および「無価値医療」を行政上の用語として定義しておらず、研究者や機関によって対象とする医療行為が異なる。
定義 宮脇敦士は、無価値医療を、特定の臨床状況において健康改善効果がないことが信頼性の高い研究によって示され、患者の選好や個人差を考慮しても正味の利益がほとんど生じない医療と定義している。この定義では、医療行為の価格が低くても健康上の利益をもたらさなければ無価値医療に該当し得る一方、高額であることだけを理由に無価値医療とはされない。
宮脇は、無価値医療を識別する要件として、次の事項を挙げている。
質の高い科学的根拠によって、健康上の利益がないか、害が利益を上回ることが示されていること。 対象となる医療を患者が積極的に希望する可能性がないか、極めて低いこと。 患者の年齢、症状、併存疾患などによる正味の利益の差が小さく、特定の患者には利益が生じるという例外がほとんどないこと。
専門家の合意や診療ガイドライン上の推奨との整合性も、無価値医療を特定する際の補助的な条件となる。ただし、効果を裏付ける研究が存在しないという「利益の証拠の欠如」は、質の高い研究によって利益がないと示された「利益がないことの証拠」とは異なり、科学的根拠が不足しているだけで無価値医療と判断することはできない。
低価値医療との関係 低価値医療は、医療によって得られる健康上の利益に対して、費用、害または患者の負担が大きい医療を広く含む。同じ医療行為でも、患者の状態、期待される効果、費用および患者の価値観によって低価値か否かが変わる場合がある。
これに対し、無価値医療は、費用を考慮する前の段階で正味の健康上の利益がない医療に対象を限定する。宮脇らは、低価値医療の境界には費用や患者の選好に関する判断が伴うのに対し、無価値医療は削減対象について医療従事者、患者および保険者の合意を形成しやすい概念であると述べている。
無価値医療は、医学的必要性に乏しい医療の提供を広く扱う無駄な医療や医療の過剰利用と重なるが、これらと同義ではない。過剰利用には、患者によっては利益を得られるものの適応範囲を超えて実施された医療も含まれる一方、無価値医療では、定められた臨床状況において患者間の利益の差がほとんどないことが重視される。
識別と測定 アメリカ予防医学専門委員会（USPSTF）は、予防医療について、正味の利益がないか、害が利益を上回ることに中程度または高い確実性がある場合に「D」の評価を付け、その医療を実施しないよう勧告している。宮脇は、USPSTFのD評価を、無価値医療を特定するための代表的な基準の一つとしている。ただし、USPSTFは勧告の評価に医療費を含めておらず、そのD評価と費用を考慮する低価値医療の範囲は一致しない。
米国のHealth Care Cost Instituteは、雇用者提供医療保険およびメディケアの診療報酬請求データを用いた分析で、無価値医療について広く合意された単一の定義は存在しないと説明している。同研究所は、患者の症状、既往歴、検査結果などを請求データから判定できる範囲に限って対象となる医療を測定しており、その結果をすべての無価値医療の発生頻度へ一般化することはできないとしている。
診療報酬請求データを用いる測定では、患者の詳細な臨床状態や、医師と患者の意思決定過程を把握できない場合がある。対象を広く設定すると必要な医療を無価値医療として数える可能性が生じる一方、条件を厳しく設定すると実際に行われた無価値医療の一部を把握できなくなる。
患者と医療制度への影響 無価値医療は患者の健康を改善しないまま、検査や処置に伴う身体的負担、副作用、偶発的な異常所見に対する追加検査および治療を生じさせる場合がある。宮脇らは、一つの不要な検査や処置を契機として追加の医療行為が連鎖することにより、患者への害と医療費が拡大する可能性を指摘している。
無価値医療への支出は、患者に利益をもたらす医療や他の公共サービスに充て得る資源を消費する。一方、医療行為を無価値と判断するには対象となる患者と臨床状況を限定する必要があり、同じ検査や治療を一律に削減すると、利益を得られる患者への必要な医療まで減少させる可能性がある。
削減策 無価値医療および低価値医療を減らす方法として、専門学会による推奨、診療成績の指標化、医療従事者への監査とフィードバック、電子診療システムを用いた意思決定支援、診療報酬制度の変更などが検討されている。宮脇らは、一つの手段だけを用いるより、教育、情報提供、診療支援および支払制度を組み合わせた介入が必要であると述べている。
Choosing Wiselyは、専門学会が科学的根拠に基づいて再検討すべき検査や治療を示し、医療従事者と患者の対話を促す運動である。Choosing Wiselyの推奨には、特定の状況で正味の利益がない医療だけでなく、患者や費用によって価値が変わる低価値医療も含まれるため、推奨項目のすべてが無価値医療に該当するわけではない。
患者の自己負担を医療全般について引き上げる方法は、無価値医療だけでなく必要な医療の利用も抑制する可能性がある。宮脇は、科学的根拠と専門家の合意によって無価値であることが明確な医療から優先的に対象を定める方法を、医療の質を損なわずに支出を削減する出発点としている。
日本 日本政府は、2025年3月の国会答弁で、「低価値医療」および「無価値医療」を政府として定義していないと回答した。同答弁では、公的医療保険の対象となる医療技術の有効性や安全性について、中央社会保険医療協議会などで科学的根拠を踏まえて評価していると説明している。
厚生労働省の医療費適正化に関する基本方針は、効果に乏しいとの科学的根拠が指摘されている医療について、個々の患者の状態や医師の判断に留意しながら、地域における実施状況を把握し、適正な利用に向けた取組を進めるとしている。この方針は「無価値医療」を制度上の区分として用いず、効果に乏しいとの根拠がある医療という記述を採用している。
宮脇によれば、日本では無価値医療を全国的かつ包括的に特定した専門学会の一覧や、無価値医療の回避を広く組み込んだ医療の質指標は整備されていない。Choosing Wisely Japanは、医学的根拠に基づいて不要な医療を見直す活動を行っているが、その推奨は低価値医療全般を対象とし、無価値医療だけを分類したものではない。
関連項目 無駄な医療 過剰診断 過剰治療 根拠に基づく医療 診療ガイドライン 防衛医療 医療経済学
脚注